メディア

Quartzは、サブスク会員が大幅に増加していると発表しました。2019年末時点で12,802人のサブスクリプション登録者がいるとしており、四半期で38％の成長となりました。また、サブスクリプション登録者からの1ヶ月当たりの収益は10万5000ドルと明らかにされています。

日本インタラクティブ広告協会（JIAA）、日本アドバタイザーズ協会（JAA）、日本広告業協会（JAAA）の広告関係3団体が、「デジタル広告の課題解決に向けた共同宣言」を発表しました。

Gunosyとサニーサイドアップグループの合弁会社として設立された株式会社Grill(以下Grill)は、VISIT MARKETING株式会社と共同で、VLOGを通して北海道の伝統・食・自然等の魅力を国内外に発信するYoutube動画メディア『愛里沙の北海道暮らし』の配信を2020年1月に開始しました。

Stockclip株式会社は、運営する経済メディア「Stockclip」を「Strainer（ストレイナー）」としてリニューアルすると同時に、社名も株式会社ストレイナーに変更することを発表しました。

エッグフォワード株式会社は、株式会社メディアジーンと共同で次世代ビジネスリーダー向けキャリアサービスを開始します。

共同ピーアール株式会社が、インターネット上で記者会見や記者発表会などのメディア向けイベントをライブ配信するサービス「オンライン記者会見」の提供を開始しました。

米国のマイク・ポンペオ国務長官は2日、中国の5つの報道機関の米国支社について、人員の上限を設けると発表しました。

ニューヨーク・タイムスは米SECに提出した文書の中で、「新型コロナウイルスによる不安感や不確実性により、広告販売が減速傾向にあるように見える」と明らかにしました。

インターネットは日本では空気のような存在となっていますが、世界の中にはそうでない国も多くあります。誰もがインターネットから力や利益を得られる世界を目指して、FacebookがエコノミストのIntelligence Uniteに委託して、毎年公表している「インクルーシブインターネット指標」の2020年版が公開されました。

Snapchatが発明し、InstagramやFacebookも追随し、今やソーシャルネットワークで不可欠な存在となっているストーリー形式のフォーマットをLinkedinも導入に向けてテストを進めているようです。

独自に開発を行った地震データ解析システム「EDASシリーズ」による地震発生予測と、地震解説メディア「地震NEWS」を提供している合同会社イイチロは、EDASシリーズの最新バージョン「EDAS2,1」の地震データベースを利用した記事自動作成支援システムの運用を開始しました。

コロナウイルスの患者は日々増加し、蔓延を防ぐため政府は27日、3日から全国の公立小中高を休校にすると発表。大規模なイベントの自粛が相次ぎ、企業でもリモートワークを推進するなど、生活や経済への影響が拡大しています。

株式会社ストライクは、上場企業の主要株主の異動情報と記事形式で即時配信する「大量保有速報」の提供を開始しました。

アイティメディア株式会社は、新型コロナウイルス感染症への警戒感の高まりを受け、各種イベント開催の中止の状況について調査を行い、2月17日を境に大幅に増加していることを検知しました。この現状を受け、アイティメディアでは、社会全体での企業活動の停滞をテクノロジーの活用によって回避できるよう、イベントのオンライン移行を支援します。

LINE株式会社は、新たなメディアサービスとして同社初となる総合エンタメメディア「Fanthology!（ファンソロジー）」の提供を開始しました。

株式会社イードは、2月27日に動物やペットに関する情報メディア「REANIMAL（リアニマル）」をオープンしました。「REANIMAL」では動物やペットに関するニュースやイベント情報などを発信していきます。

動画サービスと動画SaaSを展開する株式会社Viibarが、株式会社ディー・エヌ・エーが運営するスマホライブコミュニケーションアプリ「Pococha（ポコチャ）」に特化したライバーサクセス事業に参入すると発表しました。

Taboolaは、AIとオープンウェブのデータセットを利用して、質の高いジャーナリズムをサポートするNewsroomプロダクトスイートの導入件数と、新たなサブスクリプション機能の提供について発表しました。

ツイッターが、政治家などの公人が投稿した嘘や誤った情報に対して特別なラベルを設置する実験を行っているとNBC NEWSが報じました。

ニュースでも連日報道されている新型コロナウイルス（COVID-19）、感染拡大を受けメディア各社が関連情報をまとめた特集ページや感染マップなどの作成を始めました。

株式会社ジャストシステムは、 『モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2020年1月度）』 の結果を発表しました。

日本経済新聞社の「日本経済新聞 電子版」の有料会員が70万人を突破したと発表しました。

株式会社イードがが運営する映画レビューサイト「coco」は、Twitterにおける共同研究をカクテルメイク株式会社と実施し、動画施策が新規ユーザーの流入増加に貢献したことを発表しました。

GEM Partners株式会社が、2019年の動画配信（VOD）市場規模推計と、その後2024年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信（VOD）市場5年間予測（2020-2024年）レポート」を発行し、調査結果を発表しました。 調査対象は日本在住の15～69歳の男女です。

株式会社朝日新聞社は、「自動要約生成API」を用いて短文ニュースへの要約にかけていた時間を90分から1分へ短縮したと発表しました。

米Appleは2月3日、アメリカ大統領選に向けた特集をスタートさせました。

ニューズ・コーポレーションは、傘下のダウ・ジョーンズが発行する「ウォール・ストリート・ジャーナル」のデジタルサブスクリプションが200万人を初めて突破したと発表しました。2019年第4四半期の3ヶ月間で、購読者数が13%増加したとのこと。

株式会社マクアケは、株式会社ピースオブケイクが運営する「note」のクリエイター支援プログラムに参画し、「Makuake」のプロジェクト実行者、あるいは「note」クリエイター向けに双方のサービスの活用を支援する取り組みを開始することを発表しました。

ニューヨーク・タイムズ・カンパニーは2019年第3四半期の業績を発表し、売上高が4億2850万ドル（2.7%）、営業利益が2510万ドル（▲39.4%）となりました。サブスクリプション収益が増加した一方、広告収入の減少とコストの増加が響きました。

Spotifyが発表した、2019年の通期業績（1-12月）は、売上高が18億5500万ユーロ(24%増)、営業損失が7700万ユーロ(-)と前期の黒字から赤字になりましたが、フリーキャッシュフローは前期に比べて約2倍となりました。

2020年1月29日、Googleは実験的なプロジェクトを行うGoogle内のラボ、Area 120の最新の試みとしてTangiを発表しました。

株式会社Gunosyが運営する「Gunosy Tech Lab」が、株式会社スポーツニッポン新聞社が新たに提供する「スポニチスクエア」に配信アルゴリズム提供を開始しました。

旧About.comなどを運営する米Dotdashは、サステイナビリティやエコロジー、環境、生活などをテーマにしたメディア、Mother Nature Networkと、TreeHuggerをNarrative Content...

Googleの親会社である米Alphabetは2月3日、2019年の業績を発表しました。

クックパッド株式会社は、食のマーケティング動向やトレンドを配信する専門メディア「FoodClip（フードクリップ）」の提供を開始しました。今後は食品業界のデジタルマーケティングをリードする食トレンドやカスタマーサクセスなどの情報発信を行っていくとのことです。

ログリー株式会社と株式会社グライダーアソシエイツは、動画活用ソリューション「Brand Reach Video」と、動画フォーマットによる広告ソリューション「LOGLY lift...

Twitterは、2020年のアメリカ大統領選を前に、選挙への参加方法などに関して、誤解を招く投稿を通報可能にしました。

50代以上の女性向け生活情報誌「ハルメク」が絶好調です。2019年上半期のABC公査部数は前年同期比4割増の24万8000部となり、一気に女性誌のトップに躍り出ました。下半期も順調に部数を伸ばし、取材時（2020年1月）の実売部数は30万部を突破するまでになりました。

イギリスの公共放送局BBCがデジタルで展開する音声や音楽のストリーミング、ダウンロード配信サービス「BBC Sounds」が10～12月の四半期で290万ユーザーを超え、前の四半期の250万ユーザーから大幅に拡大していることが明らかになりました。

アップルは、2019年末時点での、アップルが提供している各種サービスやプラットフォーム等に関する統計を発表しました。

ニールセン デジタル株式会社が、スマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー」のデータをもとに、2019年の12月の日本における無料/有料動画アプリの利用状況を発表しました。

株式会社メディアジーンが運営する「Business Insider Japan」は、2020年1月30日に有料メンバーサービス「 Business...

Scrollは長らく準備を進めてきた、サブスクリプション型のニュース閲覧サービス「Scroll」を正式ローンチしました。Vox Mediaなどの複数のパブリッシャーがパートナーとして参加しています。

ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン株式会社が運営するメディア「ハフポスト日本版」が、就活やキャリアにまつわる情報をお届けるす生配信番組「ハフライブ」を開始しました。番組は毎週火曜日の夜9時から、ハフポスト日本版のTwitterアカウント上で配信されます。

株式会社集英社は、女性誌の「MORE」と「LEE」にて、雑誌の世界観をリッチに再現する「LINE MOOK」の配信を開始しました。

株式会社博報堂DYメディアパートナーズと株式会社オープンエイトが共同で、新聞記事の要約から音声化までをワンストップで行うニュース動画自動作成ソリューション「NEWS BRAIN」（ニュースブレイン）の提供を開始しました。

越境EC関連サービスの運営や、インバウンド需要を見込んだ日本独自コンテンツ商材の企画・開発を行うBEENOS株式会社は、100％子会社であるBEENOS Travel株式会社を設立、台湾最大級の訪日旅行メディアサイト「旅行酒吧（トラベルバー）の事業を譲受しました。

サムライト株式会社が、現在提供しているオウンドメディア支援サービスの新たなメニューとして、新聞記者の知見を活用できる『記者経験者プロフェッショナルサービス』を開始したことを発表しました。

株式会社インタースペースは、Yoga専門誌「yoga Journal」の日本版ライセンスを2020年2月1日に取得します。 「yoga Journal」...

Media Innovationの1月特集は「AIでメディアはどう変わるか」。AIが普及し、誰でも利用できるようになったことによって、メディア作りはどのような変化をしていくのか。メディアにおけるAI活用で先頭を走るリーダーの皆様を直撃しました。1月29日にはイベントも開催、ぜひご参加ください。 ...