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HAIRに関連する記事一覧

新聞の発行部数、過去最大の271万部減【Media Innovation Newsletter】12/27号
2020/12/27

おはようございます。Media Innovationの土本です。今週の「Media Innovation Newsletter」をお届けします。 このニュースレターは毎週日曜日発行、メディア業界の一週間を振り返っていきます。今週のテーマ解説では、最新の新聞の発行部数について書きます。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media Innovation Newsletter」 では毎週、ここでしか読めないメディア業界の注目トピックスの解説や、人気記事を紹介していきます。ウェブでの閲覧やバックナンバーはこちらから。 今週のテーマ解説 […]

アジャイルメディア、美容師向けのSaaS型動画サービス「hairstudy(ヘアスタディ)」を運営するakubiを子会社化
2020/12/20

アジャイルメディア・ネットワーク株式会社が、美容師/美容室向けに月額課金モデルで動画による教育サービス「hairstudy(ヘアスタディ)」を提供する株式会社akubiの全株式を取得し、子会社化することを決定しました。 これにより、美容師/美容室経営者が利用する「hairstudy」を通じて、中小・個人事業主が多い美容業界を対象に同社のマーケティング支援が可能となります。 日本における美容室の数は増加傾向であり、厚生労働省によると2018年の時点で25万店を越え、美容師は53万人が就業されています。さらに近年は美容師及び、美容室によるSNS活用や、フリーランスの美容師が増加するなど、美容業界に […]

ジェンダー平等性は成長に繋がる、香港「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」が女性の声を取り入れた方法
2020/11/11

香港の英字紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」(South China Morning Post/SCMP)がアジアの主要メディアとしては初めて、男女のジェンダー代表性の向上を目的としたイニシアティブを導入。どのように女性の声をメディアの成長に繋げていったか、同社でニュース編集者を務めるナタリー・コウ氏がNews Impact Summitで講演しました。 女性はメディアにとって大きな成長機会 この取り組みが始まる前、SCMPの読者は男性が優位で、男性が1200万人に対して、女性は600万人でした。ナタリー氏はここに目を付けました。「これは女性の読者獲得のチャンスがある事を示していました。 […]

AT&T、ソーシャルメディア保護撤廃に賛成のパブリックコメント提出…より大きな責任を負うべき
2020/09/07

米国の通信品位法 第230条は1996年に制定されたもので、インターネット企業が、掲示板やSNSなどでユーザーの投稿を掲載することによって訴訟を受ける事を防ぐものです。 しかしこの法律は論争の的になってきました。5月にトランプ大統領が不適切な投稿を行ったとしてTwitterが非表示の設定にした事に対して、トランプ氏は言論の自由に反する検閲だとして、このような事を行う企業は第230条の保護を受けるべきではないと指摘。大統領令で、第230条の解釈を見直すように政府機関に命じました。 これに基づき商務省は、連邦通信委員会(FCC)に規則の見直しを行うように指示。これを受けたFCCはパブリックコメント […]

メディアに吹き荒れるレイオフの嵐、新型コロナウイルスの影響で広告が激減
2020/04/06

ページビューは爆発的に伸びているが、広告収入が壊滅的―――欧米のメディアでレイオフの動きが続いています。新型コロナウイルス(Covid-19)の報道は大きな注目を集める一方で、特にレストランや商店などローカルの広告主に依存してきた地方紙は広告出稿が激減し、生き残りのためにレイオフや給与カットに乗り出すメディアが続出しています。 米国の中でも感染者の拡大が見られたカリフォルニア州サンフランシスコの地元紙「San Francisco Examiner」は閉鎖された市内での購入が難しくなっているため印刷版の発行を取りやめて、デジタルで24時間の報道を届けていますが、広告主の激減で大きなダメージを追っ […]

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