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大日本印刷株式会社とソネット・メディア・ネットワークス株式会社（以下、SMN）は4月、広告主の要望に合わせて最適な広告枠の買付とプランニングを支援するサービス「Logicad（ロジカド）for Publishers」に関するパートナー契約を締結しました。これにより22日、出版社が運営する優良な雑誌のWebサイトを広告枠として提供する「DNP BookAD for...

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（以下 DAC）が19日、自社開発のDMP「AudienceOne®」(※1）において、国内DMP事業者として初めてプライバシーダッシュボード機能「AudienceOne®広告設定」を公開しました。

株式会社博報堂は、動画を使ったマーケティング効果の最大化を目指すプロジェクト「hakuhodo.movie（ハクホウドウ・ドット・ムービー）」の取組みの一環として、テレビCMとオンラインプラットフォーム横断で動画広告の「視聴後来店率」の最大化を目指す動画専門チーム「movisit（ムーヴィジット）」を始動したことを発表しました。

コンテンツマーケティングのパイオニアである 株式会社インフォバーンが、グループ会社である株式会社メディアジーンが運営するメディアや、世界有数の経済メディア、報道メディアなど、プレミアムメディアのみに特化した広告ネットワーク「BrandJack」の販売を開始します。

ストックミュージックサービス「Audiostock（オーディオストック）」を運営する株式会社クレオフーガが、株式会社スプラシアと自動動画生成エンジンによるCM動画制作クラウドサービス「CM STUDIO」のソリューションパートナー契約を締結しました。

株式会社サイバーエージェントの「アドテクスタジオ」は、連結子会社の株式会社CA Wiseにて、ノンインセンティブ成果報酬型広告「BOSATSU🄬」のメニューとして、新たに掲載メディアを個別に指定して配信できるサービス「premium nonince（プレミアム ノンインセ）」を提供開始しました。

株式会社電通は2月28日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表しました。

株式会社Wondershakeは25日、国内最大級オトナ女子向けメディアアプリ「LOCARI（ロカリ）」において、株式会社サイバー・コミュニケーションズが提供するDataCurrent※と連携した新DMPプランをリリースしました。

博報堂が発足した「HAKUHODO Blockchain Initiative（博報堂ブロックチェーン・イニシアティブ）」は、ブロックチェーン技術を活用した生活者参加型プロモーションサービス「CollectableAD（コレクタブル・アド）」をユナイテッドとShanghai Qi...

株式会社オールアバウトが提供するコンテンツマーケティングプラットフォーム「All Aboutプライムアド」で、提携する約50のメディアで構築したインフィード型ネイティブアドネットワークを活用し、パブリッシャーの広告配信を支援する「プライムアド ブースト配信」の提供を開始します。

株式会社オプトは、「TikTok」広告のサービス販売に向けて、「TikTok」独特の世界観に最適化させたクリエイティブ制作パッケージの提供を開始しました。

株式会社毎日新聞社と株式会社シンフィールドは、マンガを活かしたコンテンツを通じて、広告接触者であるユーザー満足と広告効果の向上を目的に、デジタルと紙媒体での新しいコンテンツ表現手法を開発する事業協力に合意し、マンガと新聞を組み合わせた新しいコンテンツ型広告『デジタル毎日「マンガマーケティング」プラン』の提供を開始しました。

株式会社サイバーエージェントの連結子会社、株式会社AJAが提供する広告クリエイティブ審査ソリューション「AJA GREEN」で、著名人や番組名を利用している広告クリエイティブを検知する商用フィルタ機能を拡充しました。

株式会社アイズは1月16日、媒体資料のポータルサイト「メディアレーダー」で2018年にサイト内でダウンロードされた媒体資料の年間人気ランキングを発表しました。「メディアレーダー」のダウンロード会員数は39,697人、資料登録数は2,835件、2018年の年間資料ダウンロード数は、前年比142％の109,701件でした。ダウンロード数の上位50位は次のとおりです。

Teads（ティーズ）が、世界初のCPiV（Cost Per Incremental Visitors：新規訪問者課金）モデル、「Teads...

有限責任監査法人トーマツが広告やメディア投資の企業実態を把握するため「広告取引に関する広告主実態調査」について結果を発表しました。

旅行大手のJTBと、英字新聞を発行するジャパンタイムズは、スポーツ観戦を目的とした訪日客向けの英語での情報発信で協力していくと発表しました。