日刊現代は、日刊タブロイド誌「日刊ゲンダイ」を発行する講談社グループの企業です。 日刊「新聞」ではなく、日刊「雑誌」と謳っているため、日本新聞協会には非加盟で、日本新聞協会に加盟しています。即売が中心ですが、基本的に雑誌ラックではなく、他の夕刊紙とともに新聞ラックに配架されています。また、本誌のニュースサイト「日刊ゲンダイDIGITAL」では、サブスクリプションを導入しているほか、女性向けの無料バーティカルメディア「コクハク」も運営しています。

オリコンは、音楽情報サービスなどを提供する日本の企業です。データサービス、CS調査、ニュース、モバイルの４領域で事業を展開しています。 データサービスでは、楽曲や映像、書籍などエンタメ商品の販売データを調査し、データベースとして提供しています。 ニュースでは、ニュースサイト「oricon news」を通して、芸能・エンタメ情報を数多くの媒体に配信するほか、複数のバーティカルメディアを運営しています。 モバイルでは、スマートフォン・PC向けの音楽配信を行っています。

ライノは、日本の制作会社です。ファッション・ライフスタイルに特化しており、自社で雑誌・WEBメディア、アパレルブランドを運営しているほか、広告・オウンドメディアの制作を手掛けています。

旧社名 株式会社Gzブレイン

広島テレビ放送は、広島県を放送地域とするテレビジョン放送局である。NNN系列の基幹局であり、読売・日テレグループ企業が過半数の株式を保有している。県内に取材拠点として、１支社２支局を有するほか、NNN系列としてニューヨークに特派員を派遣している。

ライブドアは、かつて存在した日本のインターネット関連企業です。かつて日本国内でインターネット、メディア、金融といった領域で事業展開していました。ライブドア事件の影響で2007年に清算を開始し、2010年にNHN JAPAN（現LINE）へ事業譲渡し主要な事業・資産の売却、清算を終えました。その後、2012年にデータホテルへ商号変更し、データセンターなど清算後も残った事業を継承しています。

朝日インタラクティブは、朝日新聞社の子会社で日本のインターネット企業です。「CNET」や「ZDNET」といったライセンスメディアを運営するほか、「朝日新聞デジタル」や「with news」などのシステム開発を請け負っています。

ゴルフダイジェスト・オンラインは、ゴルフダイジェスト社の出資する日本のインターネット企業で、東証プライムに上場しています。ゴルフ情報メディアの運営を基幹として、ゴルフ用品販売、ゴルフ場予約といったコマース事業を展開しています。加えて、ゴルフ場向けASPを提供しているほか、実店舗型ビジネスとしてレッスンクラブや、中古クラブ販売店を運営しています。

フロムワンは、サッカーを中心にスポーツ関連を強みとする日本の出版社です。月刊誌「サッカーワールドキング」を発行しているほか、複数のサッカー・バスケットボールクラブのオフィシャルマガジンを発行しています。このほか、メディア事業では、野球・バスケットボール・サッカー・サッカーくじのポータルサイトを運営しています。 また、スポーツ選手のキャスティングやイベント制作も請け負っているほか、サッカースクールやスポーツコートも経営しています。

メディア・ヴァーグは、日本のインターネット専業メディア企業です。「のりものニュース」や「MarkMell」といった複数のネットメディアを運営しているほか、オウンドメディア構築・ネットメディアコンサルティングを手掛けています。

神戸新聞社は、兵庫県内で「神戸新聞」（41万部）を編集・発行している日本の新聞社です。県域紙「神戸新聞」を編集発行するほか、連結子会社の「(株)デイリースポーツ」の編集する、近畿・中四国・東日本を発行地域とするスポーツ紙「デイリースポーツ」を発行しています。また、関西一円を対象に、雑誌やムック本、フリーペーパーを発行している「京阪神エルマガジン社」を連結子会社とし、さらに兵庫県を放送地域とする「ラジオ関西」、「サンテレビジョン」をグループ会社とするなど、マス媒体を網羅しています。 デジタル展開では、「神戸新聞NEXT」でサブスクリプションを導入しているほか、西日本地域のマスコミと協業して無料ニュースサイト「まいどなニュース」を運営しています。また、子会社のデイリースポーツでは、無料サイト「デイリースポーツオンライン」「まいどなニュース」を運営しているほか、有料の紙面ビューワーを発行しています。

モーニングスターは、SBIグローバル・アセット・マネジメントと、米モーニングスターによる合弁会社です。資産運用全般にまつわる情報・分析を提供するファイナンシャル・サービス事業と、顧客資産の運用方針を決定するアセット・マネジメント事業を展開しており、後者が売上比率で七割以上を占めています。また、個人投資家向けの専門紙である株式新聞を買収し、有料のウェブ媒体として発行しています。

エイアイエスイー株式会社は、日本のインターネットメディア企業です。「wow korea」をはじめとして、韓国や韓流カルチャーに関するニュースサイトを複数運営しており、同分野においては日本最大規模のオンラインメディアです。また、ニュースの配信・販売も手掛けており、韓国最大の通信社「聯合ニュース」の販売代理店です。

AbemaTVは、サイバーエージェントとテレビ朝日による合弁会社で、ライブストリーミング形式のインターネットTVです。 インターネット上で、広告付きの番組を、24時間無料かつ複数のチャンネルでライブ配信しており、配信終了後も一定期間無料で視聴が可能です。また、サブスクリプションや都度課金により、配信終了した番組も含めて広告なしで視聴可能になります。これらに加えて、公営競技の電子購入サービスである「WINTICKET」や、コマース事業も含めて収益化するとしています。 収益面では、2017年の売上高19億円から21年度449億円まで毎年増収であるものの、先行投資がかさみ毎年150億円以上の営業損失となっています。

産業経済新聞社は、フジサンケイグループを構成する日本の新聞社で、一般紙「産経新聞」、スポーツ紙「サンケイスポーツ」、夕刊タブロイド紙「夕刊フジ」を発行しています。 グループ企業に、保守系論壇誌「正論」を発行する産経新聞出版、軍事雑誌「丸」を発行する潮書房光人新社、比較的早期から取り組んでいたデジタル展開の中核となる「産経デジタル」などがあります。 読売新聞社や朝日新聞社と異なり、フジ・メディア・ホールディングス及びサンケイビルが約45％の株式を保有していて、放送から見た際に子会社的存在となっています。 主力紙である産経新聞は、長らく五大紙の一角として全国紙でしたが、以前より都市部に読者が集中していること、急速に新聞部数が減少していること等から、近畿・関東・静岡県以外から販売網を撤退し、取材網も大きく縮小させています。また、22年時点での発行部数は、約100万部となっています。

読売新聞グループ本社は、読売新聞グループ各社の持ち株会社です。グループの中核となる６つの子会社とグループ本社を合わせ、「基幹７社」と呼ばれています。中核となる子会社は、「読売新聞東京本社」「読売新聞大阪本社」「読売新聞西部本社」「読売巨人軍」「中央公論新社」「よみうりランド」です。 基幹７社のうち３社は、全国紙「読売新聞」発行本社で、現在約700万部で、「唯一無二の全国紙」を社是としています。また、「基幹7社」に含まれていないグループ会社として、メディア事業では「日本テレビHD」「讀賣テレビ」「報知新聞社」「福島民友新聞社」、その他の事業では「読売旅行」「読売不動産」「マロニエゲート」「読売理工学院」などがあります。