2023年上期、インターネット広告費は横ばい～減少傾向　インターネット広告市場調査

CARTA HOLDINGSグループの株式会社CARTA COMMUNICATIONSが、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象とした「2023年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査」を実施しました。

この調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものですで、国内のマーケターのアンケート回答結果と同社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をまとめています。

主なポイントとして、まず、2023年上期のインターネット広告費について「横ばい～減少した」との回答が64.4%となりました。また、マーケターの回答によると、インターネット広告市場は2022年以降低迷した状態を抜け出すことができておらず、市況感は未だ厳しい状況が続いているとしています。インターネット広告の取引手法別では、運用型（ディスプレイ）・ソーシャル広告・ビデオ（WEB動画）について、前回調査と比較してポイントが上昇する結果となりました。

これからの広告指標については、マーケティングやキャンペーンの成果・効果・分析・レポートで提供したい指標について、1年前の結果と比較すると、ブランドリフトが上昇、LTVが減少しました。

【調査概要】
タイトル： 第七回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法： メール配布によるアンケート調査
調査時期： 2023年6月26日（月）～7月9日（日）
対象者 ： 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数： 180

【株式会社CARTA COMMUNICATIONS 概要】
会社名 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
代表者 代表取締役社長 目黒 拓
株主 株式会社CARTA HOLDINGS （株式会社電通グループ連結子会社 ）100％
事業内容 デジタルマーケティング事業