株式会社Grillが、新型コロナウイルスの影響を受けて、2020年4月の企業の広告宣伝活動がどのように変化したか調査を実施し、結果を発表しました。調査対象は、企業のマーケティング・広告・広報担当者334名です。
目次
企業の約63％で広告宣伝費が減少
昨年4月と比較して、企業の約63%が広告宣伝費が減少したと回答し、新型コロナウイルスが広告宣伝費に大きな影響を与えていることが明らかになりました。
また、減少したと回答した企業のうち、全ての広告宣伝活動が止まったと回答した企業は32.1%、昨年に比べ半減以上となっている企業は実に85.4%にのぼる結果となっています。
100億円以下の企業の約3割が広告費を全てストップ
売上規模別で見ると、100億円以下の売上規模の企業の中で、約3割の企業が広告を全てストップしており、それ以上の売上の企業と比べると非常に高い割合となりました。一方、1001億円以上の売上規模の企業では、広告宣伝予算の減少幅は少ない傾向を示しました。
減少幅はオンライン広告よりオフライン広告の方が大きく
オンライン広告（ディスプレイ広告・SNS広告など）の広告宣伝活動費が半減以上したと回答した企業が80.8%となった一方、オフライン広告（テレビCM・交通広告など）では87.1%と上回る結果となりました。
またイベント・セミナー（展示会・記者発表会など）などの活動については、全て止めたと回答した企業が51.7%にものぼるなど、顕著な減少傾向が見られました。
今後さらなる予算削減が進む見通し
今後の広告宣伝費について、さらに減少するだろうとする回答（59.0%）と、現状の予算がしばらく続くとする回答（36.8%）を合わせると95.8%という結果となり、多くの担当者が先行きを不安視していることが伺われます。
一方で、今後の広告宣伝活動の方向性については、7割以上の担当者が費用対効果の高い新しい広告手法や、新しい手法を模索していく必要性があると回答しており、多くの担当者が新たな取り組みに対して積極的な姿勢でいることがわかりました。
【調査概要】
・調査対象 ：企業のマーケティング・広告・広報担当者
・調査人数 ：334名
・調査実施日：2020年4月29日～4月30日
・調査方法 ：Gunosyリサーチによるオンライン調査
・企画・実施：株式会社Grill
