【お知らせ】2月開催のイベントは延期します

会員限定記事

新型コロナウイルスで広告はリーマンショック以上の落ち込みか、米業界団体が報告

米国の広告業界団体Interactive Advertising Bureau(IAB)は、新型コロナウイルス(Covid-19)の影響について、バイサイド(広告買い付け側)の関係者を対象に実施したアンケートの結果を発表しました。 約400名の回答者によるアンケート調査では、メディアバイヤー、プランナー、ブランドの74%が、新型コロナウイルスは2018年のリーマン・ショックに端を発した金融危機以上に広告市場に影響を与えると回答しました。 既に42%の回答者が新型コロナウイルスによって戦略を変更したと述べ、23%はまだ検討中だとしました。 約1/4の回答者が上期(1~6月)の残りの期間の広告費を全て一時停止し、46%が広告費の調整を行ったと回答しました。また、73%のバイヤーは前払いの計画に影響を与え、当初の計画と比べて20%減少すると予測しました。 直近では、デジタル広告は33%減少し、従来型のメディアは39%減少しました。カテゴリ別に見ても、非常に大きな影響がある事が分かります。特にデジタル/従来型を問わずOOHや、デジタルのディスプレイ広告、テレビ、ラジオ、出版などは40%を超える減少があったとのこと(いずれも3-4月)。

『WIRED』日本語版はどのようにしてサブスクリプションを実現したのか、コンデナスト高橋氏が語る

コンデナスト・ジャパンが展開する『WIRED』日本版は季刊の雑誌とデジタルメディア、そして不定期に開催するイベントで熱量の高い読者に支持されてきました。そのデジタルメディア『WIRED』日本版が2019年10月にローンチしたのが1ヶ月980円のサブスクリプションサービス「SZ MEMBERSHIP」です。 「SZ MEMBERSHIP」ではPIANO社が提供する「Piano」プラットフォームを採用し、キメラが導入支援に当たってきました。18日に開催された「XIMERA publishers’ conference〜メディアのサブスクリプション戦略最前線〜」で、コンデナスト・ジャパン『WIRED』日本版のプロダクトマネージャーを務める高橋努氏が導入までの経緯やその後について語りました。 1日30分の体験を提供する テクノロジーによって未来がどう変わっていくかを伝えている『WIRED』。サブスクリプションを立ち上げるに当たっても、この基本線からズラさずに、とはいえ、読者は様々なニーズを抱えている事から、「そのどれにフォーカスするのか?」という議論から始めたそうです。そして、お金を頂くという観点から、ビジネスニーズに応える、仕事に繋がる情報、自己投資として考えて貰うという点に固まっていきました。次に、「『WIRED』にどのくらいの時間を費やしてもらえるか?」という点を議論し、「1日30分をターゲット」に開発が進められそうです。

「Tech in Asia」が10年にわたるビジネスモデル模索を経て遂に収益化を達成

シンガポールを拠点とする「Tech In Aisa」(以下TIA)は、10年以上に渡って、どのようにして存続するか奮闘してきましたが、2019年はイベント、ブランドコンテンツ、そして最近始めた有料サブスクリプションの収益ミックスによって、CEOのWillis Weeが2009年にテックブログ「Penn Olson」として創業して以来、初の黒字となったことを発表しました。 長い旅 TIAの歩みは、成長期、収縮期、実験期に明確に分かれます。私は2015年に韓国のフリーランス特派員としてTIAに入社しました。400万ドルの投資に支えられ、当時のTIAは100名を超えるフルタイムのメンバーで中国、パキスタン、インド、東南アジアのスタートアップをカバーしていました。 しかし経済的な現実が見えてきて、TIAは2016年に私を含むフリーランスとベトナムチームを、2017年にはインド支局の大部分を手放しました。何人かの元従業員にコメントを求めましたが、拒否されました。 しかし、韓国の財閥であるハンファから2017年に投資を受けた事で依然として高揚した状態でした。有料求人マーケットプレイスや人材データベースなどのリクルート部門で投資が続けられていました。それでも、これらのプロジェクトの結果は期待を裏切るものだったと、当時TIAの編集長で現在は特派員を務めるTerence Leeは言います。

新型コロナウイルスの影響か、米国でポッドキャストの視聴数が減少

ポッドキャストのアナリティクスを提供している米Podtracは、ポッドキャストのダウンロード数と視聴者数は年初から増加傾向にあったものの、3月9日以降減少に転じていると報告しました。新型コロナウイルス(Covid-19)の感染拡大が背景にあるものと思われます。 エジソンリサーチの調査によれば米国で毎週ポッドキャストを視聴する人は遂に1億人を超えました。メディア消費の中でも大きな割合を占めるようになりましたが、非常事態の中で影響は避けられないようです。 https://media-innovation.jp/2020/03/23/100-million-user-listining-podcast/ Podtracのデータによればダウンロード数は3月15日週に1%、22日週に2%減少、視聴者数は15日週に2%、22日週に8%減少したそうです。 週毎のダウンロード数の増加 年初からのカテゴリ別の成長をダウンロード数で見ると、ニュースが74%、コメディが34%、スポーツが21%、社会&カルチャーが12%でしたが、トゥルー・クライム(事件、犯罪モノ)は-8%という結果でした。これも時節を表していると言えるかもしれません。
土本 学
土本 学
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。Twitter: https://twitter.com/MrCube

新型コロナウイルスの流行懸念が高まっていることから、2月に開催予定としていた3件のイベントを中止・延期いたします。再度開催の目処が立ちましたら改めてアナウンスさせていただきます。Peatixにてチケットを購入いただいた方には、キャンセル・返金の手続きを行わせていただきます。参加を楽しみにしていただいていた方、準備にご尽力いただいた皆様にお詫び申し上げます。

Media Innovationでは3日連続でイベントを開催します。D2C、ノーコード、M&Aとマネタイズ戦略、それぞれメディアに携わる方にとっては関心事ではないでしょうか。お時間の都合が付きましたら是非ご参加いただければ幸いです。

2月26日(水)開催「Media Innovation Academy #6 D2Cブランドの立ち上げにおいて、最も「垂直&素早く」立ち上げる戦術を徹底議論!」

1本目は2月26日18時より「Media Innovation Academy #6 D2Cブランドの立ち上げにおいて、最も「垂直&素早く」立ち上げる戦術を徹底議論!」と題したイベントを開催。渋谷のフラクタさんのオフィスをお借りします。

Direct to Consumer(D2C)が大きな流れとなっています。多くのベンチャー企業が参入を目指すD2Cについて、ECに精通し土屋鞄製造所の取締役も務めるフラクタ河野社長、Shopifyを活用したEC立ち上げを支援するアプセル野田社長、パッケージ印刷プラットフォーム「canal」を展開するre福村社長、ジュエリーブランド「ARTIDAOUD」の安部ディレクターが垂直&素早くD2Cブランドを立ち上げる方法について議論します。

■概要
日時 2/26(水)18:00~21:30(受付開始 18:00 / 開演18:15)
会場 株式会社フラクタ 〒150-0031 東京都渋谷区桜丘町22−14
定員 50名
参加費 1500円
https://d2c-d2c-d2c-media-innovation-academy.peatix.com/view

2月27日(木)開催 「Media Innovation Meetup #12 デジタル世界を変える? ノーコード勉強会」

Media Innovationの2月特集は「デジタル世界を変えるノーコードの新潮流」として、コードなしにエンジニアリングを実現するノーコード、ローコードの世界に迫ります。27日には毎月恒例のMeetupを開催します。

登壇するのは日本発のiPaaSソリューションを展開するAnyFlow坂本CEO、ノーコードを使った開発サービスを展開するファンリピート竹村社長、Wordpressを使った高速開発サービスを行うプレスマン清水取締役、そしてノーコーダーたちが集まるコミュニティを主催するNoCorders JAPAN Sho_T代表です。

Googleがノーコードのスタートアップを買収したことでも話題になったノーコードという新しい潮流。初心者の方でもその面白さを感じてもらえるイベントになりますので是非ご参加ください。

■概要
日時 2020年2月27日(木) 19:00~22:00
会場 TIME SHARING 渋谷宇田川町 渋谷区宇田川町17−2 渋谷伸工ビル4階
※いつもと違って木曜日開催です。お気をつけください。
定員 :40名
参加費:3000円
https://mi-nocode.peatix.com/view

2月28日(金)開催 「メディアのM&A事情と、広告以外のマネタイズモデルについてDrill down! with Media Innovation Academy Sponsored by LOGLY INVESTMENT」

最後はLOGLY INVESTMENTさんとの協力で、メディアのM&A事情と、広告以外のマネタイズモデルについて様々なプレイヤーがディスカッションするイベントです。メディアでの買収や新規事業、次の展開を考えている方に特にオススメです。

登壇するのはログリー・インベストメントの岸本社長、子育てメディアを展開するコズレの田中社長、「M&A BANK」を運営するIdeaLinkの島袋社長、M&A仲介事業も展開するウィルゲートの吉岡専務取締役COO、メディア運営支援のサムライト池戸CEO、そしてイードの土本です。

■概要
日時 2020年2月28日(金)18:30~22:00
会場 ログリー株式会社 東京都渋谷区道玄坂一丁目16番3号 渋谷センタープレイス 2F
定員 50名
参加費 3000円
https://peatix.com/event/1424792/view

3つのイベント、是非チェックしてみてください。

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最新ニュース

「TikTok Ads」で効果を出す4つのポイントが明らかに

TikTok Adsは、広告認知、ブランド認知、購入・利用意向などを測定したブランドリフト調査を実施し、この調査の結果をもとに、効果的なTikTok広告を生み出す4つのポイントを公開しました。 縦型全画面の活用 TikTokの特徴でもある「縦型全画面」を活用することで、広告効果を最大化することができます。広告接触者と広告非接触者を比較した今回の調査では、広告認知、購入・利用意向の双方で、縦型全画面広告が横型画面広告の数字を大きく上回る結果となりました。 2,効果的なキャスティング

新型コロナウイルスで広告はリーマンショック以上の落ち込みか、米業界団体が報告

米国の広告業界団体Interactive Advertising Bureau(IAB)は、新型コロナウイルス(Covid-19)の影響について、バイサイド(広告買い付け側)の関係者を対象に実施したアンケートの結果を発表しました。 約400名の回答者によるアンケート調査では、メディアバイヤー、プランナー、ブランドの74%が、新型コロナウイルスは2018年のリーマン・ショックに端を発した金融危機以上に広告市場に影響を与えると回答しました。 既に42%の回答者が新型コロナウイルスによって戦略を変更したと述べ、23%はまだ検討中だとしました。 約1/4の回答者が上期(1~6月)の残りの期間の広告費を全て一時停止し、46%が広告費の調整を行ったと回答しました。また、73%のバイヤーは前払いの計画に影響を与え、当初の計画と比べて20%減少すると予測しました。 直近では、デジタル広告は33%減少し、従来型のメディアは39%減少しました。カテゴリ別に見ても、非常に大きな影響がある事が分かります。特にデジタル/従来型を問わずOOHや、デジタルのディスプレイ広告、テレビ、ラジオ、出版などは40%を超える減少があったとのこと(いずれも3-4月)。

デジタル音声広告の市場規模、2020年は16億円、2025年には420億円に

株式会社デジタルインファクトがデジタル音声広告の市場調査を実施し、その結果を発表しました。調査対象は、デジタル音声広告関連事業者、ラジオ放送局、広告代理店です。 調査によると、2020年のデジタル音声広告の市場規模は16億円に上ると予測されています。 出典:デジタルインファクト調べ 広告主がラジオ番組配信サービスや大手音楽配信サービスなどに、より効率的にデジタル音声広告を出稿することが可能になり、またデジタル音声広告による収益化環境が整備されてきた結果、2020年のデジタル音声広告市場規模は前年比229%、16億円となると見込まれます。 また、PCやスマートフォンに加えて、今後普及が期待されるスマートデバイスや、デジタル化の進展が予想される公共施設をはじめとする様々な場所や場面において最適な広告コミュニケーションが広がることにより、2022年以降急速に市場拡大が進むことが予想され、2025年には420億円規模に達すると予測されるとのことです。 ■調査概要 調査手法:各種公開情報などの収集、訪問によるヒアリング調査 調査対象:デジタル音声広告関連事業者、ラジオ放送局、広告代理店 調査期間:2020年2月~3月

博報堂、ブロックチェーン技術を活用したデジタルコンテンツの著作権保護サービス「C-Guardian」を開発

株式会社博報堂が発足した「HAKUHODO Blockchain Initiative」(博報堂ブロックチェーン・イニシアティブ)は、ブロックチェーン技術を活用して、デジタルコンテンツの著作権を管理し、著作権侵害から保護するサービス「C-Guardian(シー・ガーディアン)」を、株式会社ケンタウロスワークスおよび原本株式会社と共同で開発しました。 デジタル化の進展やスマートデバイスの普及により、コンテンツが広く生活者に届けられるようになりました。一方で、価値あるコンテンツがデジタル上で違法に転載される著作権侵害が社会問題になっており、今後コンテンツ市場が健全に拡大していくためにも、デジタルコンテンツの著作権を適切に保護することが求められています。  「C-Guardian」は、ブロックチェーン技術の特徴を応用し、デジタルコンテンツの著作権を管理・保護するサービスです。コンテンツをWebサイトに公開するとブロックチェーン上に著作物(テキスト、画像、動画)の情報が記録されます。機械学習技術を用いて、著作物と類似するコンテンツがインターネット上に掲載されていないか常時探索し、著作権を侵害しているWebサイトを発見すると、当該サイトおよびコンテンツの情報をブロックチェーン上に記録、証拠として保全されます。 博報堂は今後も、「Japan Contents Blockchain Initiative」に参画する企業や、法曹界、コンテンツ業界の専門家と連携して、著作権侵害の実態調査や保護を目的としたサービスの開発を進めると共に、著作権に関する啓発活動も行っていくとのことです。

オールアバウト、4月1日付人事異動

オールアバウトは27日開催の取締役会で4月1日付人事異動を決議したと発表しました。 執行役員の選任 江幡 哲也 (新)代表取締役社長 兼 執行役員 CEO (旧)同上 舟久保 純 (新)取締役 兼 執行役員 メディア領域管掌 (旧)取締役 兼...

JX通信社、「SmartNews」に新型コロナウイルス感染者数のデータを提供

報道ベンチャーの株式会社JX通信社が、スマートニュース株式会社の運用するニュースアプリ「SmartNews」に同社APIを通じた新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)の地域別感染者数データの提供を開始しました。 これによりSmartNewsをご利用中のユーザー様が最新の地域別感染者数の情報をアプリ内で簡単に確認できるようになります。 新型コロナウイルス感染症の感染者数データは国内でも厚生労働省や自治体などにより集計方法や発表のタイミングが異なっている上に途中で集計方法自体が変更されています。 加えて感染者数自体が増加していることもあり、リアルタイムに正確な数値を把握することが困難になっています。 同社では報道各社等に提供しているAI緊急情報サービス「FASTALERT」の中で新型コロナウイルス感染症の最新の感染状況の正確な統計データなどを配信。 こうした情報収集・配信のノウハウをもとに最も速く、詳細で正確な感染者数の集計データをAPIでも提供されています。

お知らせ

会員限定オンラインセミナー「コロナウイルス以降、メディアはどうなる?」を3/31(火)に開催します

未来のメディアを考える人のためのメディア「Media Innvoation」では毎月イベントを開催してきましたが、今回は新型コロナウイルス感染拡大防止の観点からオンライン(Zoom)を使ったオンラインイベントの形で開催させていただきます。 テーマは「コロナウイルス以降、メディアはどうなる?」と題して、現在のところ5名の登壇者にお集まりいただき、新型コロナウイルスによってメディアの活動はどうなったのか、どういった影響が見られるか、各社がどんな対応を行ったのか、消費者行動の変化によって今後のメディアはどうなっていくのか、議論していきたいと思います。 また、今月の特集も同様のテーマで公開予定です。お楽しみに! ■開催概要 ・日時 2020年3月31日(火)...

【ご協力のお願い】メディア企業の新型コロナウイルス対策についてアンケート

世界中で感染拡大が止まらない新型コロナウイルス(Covit-19)。MIを運営する株式会社イードでもリモートワークが推奨されていて、この記事も自宅から執筆しているのですが、メディア各社がどのような施策を行っているのか、アンケート調査を実施いたします。 3月の特集では「コロナウイルスが加速させるメディアの働き方改革」を公開予定で、こちらのアンケート結果も活用させていただければと考えております。締め切りは23日(月)です。匿名で回答可能です。

【ご案内】会員制のMedia Innovation Guildをオープンしました

Media Innovation(MI)では2019年1月から、デジタルメディアを中心にメディア業界に携わる方に向けた情報発信を行ってきました。 日々のニュース記事や、毎月一回の特集企画だけでなく、オフラインイベントも2019年には14回開催し、のべ900名以上の方に参加いただきました。Slackでのオンラインサロンも展開中です。 MIではこれらの取り組みを加速させるために、会員制の Media Innovation Guild をオープン。無料会員、ライト会員(月額980円)、プレミアム会員(月額4000円)の4つのプランを用意し、オンライン/オフラインで一緒にメディアの未来を考える仲間として盛り上げていければと思っています。得られた収益はより独自コンテンツに投資してまいります。 コロナウイルスの影響もあり、2月は3件のイベントをキャンセルするという苦渋の選択をすることになりましたが、3月以降はオンラインイベントという形で再開する予定です。是非ともMedia Innovation Guildへのご参加をご検討ください。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由

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グーグルが、「Google Podcasts」のアプリをはじめてiOSで配信開始しました。日本でもApp Storeで無料でダウンロードできるようになっています。ウェブ版もリッチになり検索機能などが提供開始されています。 グーグルは昨年から検索結果画面にポッドキャストのコンテンツを掲載し始め、昨秋から日本国内向けの検索結果でも「キーワード+ポッドキャスト」のような検索で一部掲載が確認されていました。 この画像は英語版だが、日本語化されたアプリが提供されている 「Google Podcasts」のアプリは「ホーム」「探す」「アクティビティ」という3つのタブで構成されていて、日本を含む世界で配信されているポッドキャストを探す視聴することができます。Googleアカウントを通じて視聴履歴や再生箇所が同期されるため、検索結果で見つけた好みの作品を、アプリで続きから聴くというような使い方もできます。 視聴を重ねていると好みを分析してオススメを表示するような機能も搭載されているとのこと。

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朝日放送、4月にローンチ予定の短尺動画プラットフォーム「Quibi」に投資

朝日放送グループホールディングスは新設したファンドを通じて、4月にローンチする予定の短尺動画配信プラットフォーム「Quibi」を展開するQUIBI Holdings,LLC.に投資すると発表しました。 「Quibi」はディズニーで活躍した後、ドリームワークスを創業したジェフリー・カッツェンバーグ氏が率いるスタートアップ。月額7.99ドル(広告付きの場合4.99ドル)のサブスクリプション型の短尺動画プラットフォーム。ハリウッドで活躍したカッツェンバーグ氏のブランドもありサービス開始前から大きな注目を集めていて、ハリウッドの最高品質の映像を10分程度の尺で展開していくとしています。 これまでに約20億ドルを調達していて、ハリウッドの大手やアリババなどが含まれるとのこと。朝日放送がどの程度の金額を投資したかは不明。朝日放送ではシリコンバレーを拠点とするベンチャーキャピタル、Pegasus Tech Venturesと組んでファンドを組成。朝日放送が99%を出資するファンドを通じてQUIBIへの投資を行っています。 今後、朝日放送はQUIBIのアドバイザリー・パネルに入り、戦略的な関係構築に向けて協議を行う予定だとしています。 https://www.youtube.com/watch?v=LXOG9yNRjxk CES...

日本のD2Cブランドカオスマップを大公開!アパレル、ファッション、フードなど幅が広がる

日本でも次々に立ち上がるD2C(Direct to Consumer)ブランド。メディアやソーシャルメディアを通じてブランドと消費者がダイレクトに繋がり、ユーザーの声を反映するプロダクト開発や、中間マージンを廃することで値段に対する価値を最大化することなどに特徴が見られます。 最近では毎日何かしらのブランドが立ち上がったというようなプレスリリースを目にするようになったほど、D2Cは興隆を見せています。その領域の幅も広がってきました。女性アパレルが特に多いですが、男性アパレル、ファッション、コスメ、フード・ドリンク、サプリメント、そしてペットと、いま日本で展開されているD2Cブランドをカオスマップの形でまとめました。 クリックすると拡大します ※編集部では細心の注意を払ってブランド選定と分類を行っていますが、追加要望等がありましたら、お問い合わせよりご連絡ください ※7月15日に一部のブランドを追加と変更するアップデートをしました

【解説】メディア、プラットフォーム各社の新型コロナウイルスとの闘い

MIの3月特集は「コロナウイルス以降、メディアはどうなる?」。感染拡大が止まらない新型コロナウイルス(Covid-19)に対して、メディア各種がどう動いたのか、そしてこれからどうなっていくか、考えたいと思います。31日(火)には会員限定のオンラインセミナーも開催予定です。 世界的なPR会社のエデルマンは「トラスト・バロメーター」の特別版を公開し、世界10カ国1万人を対象にした調査で、世界の70%が毎日1度以上、新型コロナウイルス(Covid-19)のニュースをチェックし、日本ではその割合が90%にも達することを明らかにしました。 新型コロナウイルスに関する情報に接する頻度(黒は1日数回、灰色は1日に少なくとも1度) その一方で、実に74%がフェイクニュースや誤った情報に悩まされていて、45%は信頼できる情報を見つけるのが難しいと回答。さらに、85%は医師や科学者などの専門家による情報がもっと必要だと感じていることが分かりました。 報道機関への期待は高いようです。特に日本では73%が最も頼っている情報ソースと回答。世界的にも最も頼られているプレイヤーであり、政府(40%)、ソーシャルメディア(38%)、WHOのような国際機関(34%)、CDCのような国の機関(29%)、友達や家族(27%)などを大きく上回りました。

D2C、MaaSの将来性を高評価…「トレンドマップ 2020冬」発表

株式会社日経BPは、マーケティング専門メディアである日経クロストレンドが作成した技術、マーケティング、消費の潮流を見極める「トレンドマップ 2020冬」を発表しました。調査は2020年2月に実施。18年夏、19年冬、19年夏に続く4回目となります。 トレンドマップは、編集部が選定した技術24キーワード、マーケティング25キーワード、消費25キーワードそれぞれを認知する人に、現時点でのそのキーワードの「経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ね、スコアリングした結果です。 調査対象は、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家。変化が激しい技術、マーケティング、消費の3分野から、中長期的に注目すべきトレンド(潮流)の見極めを目的としています。 2019年夏に行った前回調査と比較したところ、将来性スコアが最も伸びたのは技術が「AR/VR/MR」、マーケティングが「D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)」、消費が「MaaS(モビリティ・アズ・ア・サービス)」でした。経済インパクトを見ると、技術は「スマートフォン」、マーケティングは「DMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)」、消費は「ジェンダーフリー」が、スコアを伸ばしています。 各分野でスコアを伸ばしたキーワード(2019年夏調査との比較)

小学館集英社プロダクションが新会社「こどもりびんぐ」を設立…サンケイリビング新聞社からママ向け情報誌事業譲受

株式会社小学館集英社プロダクションが100%出資の子会社・株式会社こどもりびんぐを設立し、ライザップグループで経営再建中の株式会社サンケイリビング新聞社から幼稚園児とママの情報誌「あんふぁん」、働くママと園児の情報誌「ぎゅって」と周辺事業を譲受しました。 小学館集英社プロダクションは、長年にわたり醸成された乳幼児の教育や子育て・保育ノウハウを活用し、全国の子育てママたちを応援し、将来の社会を担う子ども達の健やかな成長を支えていくとしています。 【株式会社こどもりびんぐ 概要】会社名:株式会社こどもりびんぐ代表取締役:中島一弘(株式会社小学館集英社プロダクション専務取締役)資本金:500,000円(株式会社小学館集英社プロダクション100%出資)設立:2020年3月16日本店所在地:東京都千代田区神田神保町二丁目30番地 【「あんふぁん」「ぎゅって」事業概要】●幼稚園児とママの情報誌「あんふぁん」ターゲット:高感度な専業主婦の幼稚園ママとその子どもたち(3~6歳)形態:フリーマガジン体裁:A4版変形/オールカラー発行部数:714,879部配布場所:幼稚園配布方法:幼稚園の先生から園児へ「手渡し」、園児からママへ「手渡し」されます。 ●働くママと園児の情報誌「ぎゅって」ターゲット:働きながら子育てをする保育園ママとその子どもたち(0~6歳)形態:フリーマガジン 体裁:B5版変形/オールカラー発行部数:首都圏195,927部/関西80,241部/東海67,091部(合計約343,259部)配布場所:保育園配布方法:保育園の先生より手渡しや連絡BOX等を介してママの手元へ届きます。 【株式会社小学館集英社プロダクション...

東京メトロのデジタルサイネージとYahoo! JAPAN ブランドパネルの同時配信が実現

株式会社メトロ アド エージェンシーが、東京メトロ主要駅のデジタルサイネージ広告をYahoo! JAPANブランドパネルの東京都23区限定配信に同時配信できる広告メニューの提供開始しました。 本メニューは東京メトロのデジタルサイネージに出稿する広告とYahoo! JAPANが展開している「チラシビジョン」の提携により提供されます。 今後5Gの普及が進み、動画広告の市場はますます拡大していくと考えららています。ただ、複数メディアで動画広告を首都圏に展開する上で、予算や制作工数を課題とする企業も多くなっています。 新たな広告メニューでは、従来のパッケージにないYahoo! JAPANブランドパネルの東京都23区限定配信、交通広告への配信が実現しています。 中小企業や大手企業の新規事業など限られた予算でのプロモーションでも首都圏へリーチし、認知拡大を図ることができます。

Facebook、Instagram、Twitter、LinkedIn、最も効果的な投稿時間を分析

ソーシャルメディアマネジメント企業であるSprutSocialが、自社が抱える20,000以上の顧客データを基盤に調査を実施、ソーシャルメディアに投稿すべき時間についてまとめました。 調査はFacebook、Instagram、Twitter、LinkedInを対象に行われています。 全体としては、日曜日のエンゲージメントが低くなる傾向があり、中でも朝と夜は最悪であることが判明しました。日曜日、特に朝と夜は人々が忙しくしており、スマートフォンに触れる時間がないことが推測されます。 Facebookは水曜日の日中が最適 Facebookへの投稿は、水曜日の11時もしくは13-14時のエンゲージメントが高い傾向にあります。 さらに火曜日から木曜日の8時から15時も安定したエンゲージメントを示しており、この時間帯は「安全な」時間帯と言えます。...