15~69歳の77%が動画配信サービスを利用、毎月のサブスク料金は500円までを6割が希望

アドテク企業のThe Trade Desk, Inc.(本社:米国カリフォルニア州)がインターネットによる動画配信サービス利用実態調査を実施し、その結果を発表しました。

同社はまず最初に日本国内在住の15~69歳の男女2,806名を対象に動画配信サービスの利用状況についての調査を実施。さらにその中から過去1か月の動画配信サービス利用者に該当する2,137名を抽出して追加調査を実施しました。

15~69歳の男女の77%が動画配信サービスを利用

本調査により、日本在住の15歳~69歳の男女の77%が動画配信サービスを利用しており、利用者の過半数を20~40代が占めていることがわかりました。

また、昨年と比較して、34%の人が動画配信サービスの視聴時間を増やしたと回答。地上デジタル放送を増やした割合(23%)を10%以上も上回りました。コロナ禍で増加した自宅時間の過ごし方として、テレビよりも動画配信サービス視聴を選択する傾向が高いことがうかがえます。

特に若年層にその傾向が強く、10代の2割以上が昨年より地上デジタル放送の視聴時間が減ったと回答。その一方で、半数以上で動画視聴サービスの時間が増加しています。

97%が今後も動画配信サービスの視聴を希望

現在動画配信サービスを利用している人のうち、今後6か月後も継続して動画配信サービスを視聴したいと回答した人は97%でした。なかでも、無料動画配信サービスの継続意向が91%であるのに対して有料動画配信サービスの視聴は36%と、無料動画サービスが人々の生活に根付いてきていることが明らかになりました。

約70%が広告の視聴を許容

動画配信サービスは、定額制動画配信(SVOD)と広告付き無料動画配信(AVOD)に大別されますが、定額制動画配信の利用者は全体の29%に留まり、ほとんどは無料動画配信を利用していました。

また、定額制動画配信利用者のうち46%が1つのSVODサービスのみに加入していました。また、SVODを利用する場合、62%の人が月額のサブスクリプション費用の上限を500円未満までと考えていることがわかりました。

動画配信サービス利用者の広告に対する許容度については、動画配信サービス利用者全体の約70%が、「月額費を下げられるのであれば広告をみる」または「お気に入りのコンテンツが無料になるのであればCMがあってもいい」と回答し、広告視聴にあまり抵抗がないことがわかりました。

動画配信サービスの視聴端末は61%の人がスマートフォン

動画配信サービスの視聴端末は、61%がスマートフォンで、次いでパソコンが55%、タブレットが19%という結果になりました。年齢層については、スマートフォンで動画を視聴する人の過半数以上が10代~30代、パソコンで動画を視聴する6割が40代~60代を占めており、若年層はスマートフォンで動画のコンテンツを消費している傾向が強いことがうかがえます。

また、現在日本ではコネクテッドTV(インターネットに接続されたテレビ端末)を通じた動画配信サービス視聴は18%ですが、今後も自宅で動画配信サービスを視聴する機会や時間が増えれば、大画面でのコンテンツを視聴するコネクテッドTVが普及していくと見込まれます。

■調査概要
調査手法:インターネット調査
調査実施期間:2020年9月18日~9月23日
最初の調査対象者:日本在住の15~69歳の男女
追加調査対象者:過去1か月に動画配信サービスを視聴した日本在住の15~69歳の男女
回答者数:最初の調査2,806名、追加調査2,137名
集計:日本の人口構成比に合わせてウェイトバック集計
実査機関:日本リサーチセンター

2,773ファンいいね
226フォロワーフォロー
2,436フォロワーフォロー

【10月12日更新】メディアのサブスクリプションを学ぶための記事まとめ

デジタルメディアの生き残りを賭けた戦略の中で世界的に注目を集めているサブスクリプション。月額の有料購読をしてもらい、会員IDを軸に読者との長期的な関係を構築。ウェブのコンテンツだけでなく、ポッドキャストやニュースレター、オンライン/オフラインのイベント事業などメディアの立体的なビジネスモデルをサブスクリプションを中核に組み立てていく流れもあります。

最新ニュース

関連記事

Advertisment ad adsense adlogger