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2020年下半期の企業の広告宣伝費は回復傾向に…「コロナ禍と広告・マーケティング」調査

株式会社アイズが運営する媒体資料ポータルサイト「メディアレーダー」が会員に向けて実施した調査結果の中で、広告宣伝費が2020年上半期に比べ下半期は回復傾向にあると公表しました。

調査の中で、広告宣伝費が「減少した」と回答している会員が、4~6月については約71%を占めたのに対し、7月以降は約49%にとどまっており、2020年上半期に比べ、下半期は回復傾向にあるとしています。

「広告・マーケティングに関する情報収集」で約91%、「商談・会議」では約69%の方が、「オンライン」で行っており、広告領域での情報収集や商談は、多くの方がオンラインを利用しています。

ほかにも、4~6月の広告宣伝費のうち大きく減少したのは、「インターネット広告」が約21%、「それ以外」が約43%、「どちらも同程度」が約36%となっており、コロナ禍のインターネット広告への影響は比較的軽度としています。「今後の広告・マーケティング手法に強く求められるもの」は約76%の方が「費用対効果」と回答しており、これからの広告・マーケティングには、費用対効果がより強く求められています。

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Nakashima Takeharu
Nakashima Takeharu
「佐賀経済新聞」編集長。県内で開催のアジア最大級の熱気球大会では広報・メディア対応とネットコミュニケーションを担当。

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