新型コロナウイルスによって平時と全く異なる一年となった2020年。みなさんにとってはいかがだったでしょうか? そして2021年に向けてどのような事を取り組んでいくのでしょうか? 今年もMedia Innovationで大変お世話になった皆様に今年の振り返りと来年への展望をお聞きました。「メディア業界2021年の展望」全ての記事を読む。
音声メディアのトップランナーとして走る、ボイスメディア「Voicy」を運営する株式会社Voicy。配信者数、再生数も順調に増加し、年明けからは再生回数に応じたマネタイズ手段の提供も開始するということです。2016年の創業から先駆者的に取り組んできた音声メディアの世界ですが、いよいよ「音声メディア元年」に近づいてきている事を感じているということです。同社CEOの緒方憲太郎氏に聞きました。
株式会社Voicy 代表取締役CEO
大阪大学基礎部工学部電子物理工学科、経済学部経営学科卒業。新日本監査法人に入社した後、公認会計士登録。渡米しErnst & Young NewYork事務所に勤務。その後、トーマツベンチャーサポートを経て、2016年にVoicyを創業。
目次
2020年はメディア業界にとってどのような年だったでしょうか?
「音声メディア元年」に近づいた年でした。海外では、音声配信に関連した企業の大きな買収があり、日本では、音声広告の市場規模は2020年で16億円となり、2025年には420億にもなるとの予測がされ、マーケット的な期待感が上がってきました。
音声メディアのゴールはまだ開拓段階でありつつも、先見性の高い企業がどんどん参入してきており、ゴールドラッシュのような状態となってきています。
Voicyでも、「個人の音声メディア」が作った勢いに、ニューヨーク・タイムズ、中国新聞、アルファロメオなどの有力企業が続々と音声メディア開設に踏み切っています。
これからのメディアに求められること、直面する課題はどういったことでしょうか?
音声メディアにとっては、「マネタイズ」「ユーザーグロース」の2点が大きな課題となっています。
企業の課題感としても強い、マネタイズに関してはVoicyでは、「リスナー課金」や「企業スポンサー」という仕組みが成果を出しはじめてきました。これによって、音声配信で売り上げを立てる企業が複数生まれてきています。
ただ、まだまだ音声メディアの可能性を出し切れているとは言えず、これが世の中に浸透していくには解決すべき課題が多くあるのが現状です。
2021年に取り組みたいと考えていることはどういったことでしょうか?
様々な企業と、音声メディアの開発をおこなうことで、音声産業の可能性を広げていきます。
いまの高齢化社会をむかえた日本にとって、「目が見えなくても情報を得られる手段」である音声メディアは一層、需要が増していくでしょう。
2021年には、「マネタイズ」手段もより充実してきて、音声メディアをひとつの事業として成立させた成功事例がいくつも生まれてくることが予測されます。
それによって、海外のように、日本でも、「音声メディアを持って発信することが大切」だという考えが広まり、さらに、音声産業に参入する企業が増えてきてほしい。
ぜひ新たな音声メディア開設に興味がある方は、Voicyに相談ください。一緒に音声の業界でもメディア進出していくタイミングです。
