約半数の労働者がコロナ終息後の出社義務化で「退職を検討する」・・・米weBoost社調べ

米国の通信企業weBoost社の調査によると、新型コロナウイルスのワクチン接種が進みつつある現在、約80%の労働者がオフィスへの出勤を再開しても「安全だと感じている」ことが分かりました。しかしその一方、半数以上の労働者が在宅勤務の継続を希望しており、47%の従業員は、在宅勤務が認められず出社を余儀なくされた場合、「辞職・退職を検討する」と回答しました。

今回の調査では、約1200人のアメリカ人労働者を対象に行い、対面での業務に戻るための計画やその進捗状況についてリサーチを行いました。この調査を通して、コロナウイルスが終息したのちも在宅勤務が働き方の重要な選択肢のうちの１つとして残り続けることを多くの労働者が望んでいることが明らかになりました。