あらゆるクリエイターがコンテンツを自由に投稿でき、ユーザーがそのコンテンツを応援できるメディアプラットフォームのnoteが、2022年にデータ基盤のアーキテクチャーを一新。新たに導入されたのが、データウェアハウス(DWH)のみならず、データレイクのワークロード…
2018年より、フリーランスマネジメントシステム『pasture(パスチャー)』を通して、出版社をはじめとするメディア業界はもちろん、各社の取引DX支援のプロダクト開発・提供を行なっている株式会社エン・ジャパン。同社で『pasture』のマーケティングを担当する山本氏が…
10月14日に開催された「メディアのDXについて考える一日 Media DX Conference2020」に、ダイヤモンド編集長の山口氏が登壇。紙媒体の「週刊ダイヤモンド」が29年連続で市販部数1位を維持しながら、「ダイヤモンド・オンライン」の有料会員は3年で週刊ダイヤモンドの…
朝日新聞社でビジネス、経営企画、テクノロジーと多数の部門を渡り歩き、ハフポスト日本版CEO、BuzzFeed Japan CROを経て2022年10月1日に設立されたばかりのぴあ朝日ネクストスコープ(PANX、パンクス)取締役副社長に着任した崎川氏が「国内外デジタルメディアのDX」を…
ピュー・リサーチ・センターは、米国でのニュースソースとしてのYouTube利用について調査、レポートを発表しました。 調査によると、アメリカ人の1/4がYouTubeでニュースを見つけており、重要な情報源となっています。これらの人々ほとんどは、報道機関の運営するチャン…
フェイスブックが、パブリッシャーから仕入れたニュースを配信するコーナーである「Facebook News」の海外展開を加速していくと発表しました。 「Facebook News」は2019年10月に米国で試験的に提供が開始されたサービスで、キュレーターが選んだコンテンツとパーソナラ…
アメリカにおけるTikTokの利用制限について、TruePublicが10,000人を対象に調査を実施しました。 その結果、ユーザーの大多数は中国政府がユーザーの個人情報にアクセスする権限があったとしてもアプリを削除することにはならないと考えていることが判明しました。 Inst…
Twitterはこれまでも「政治的な影響力は買収されるものではなく、自然に獲得されるべきである」という考えのもと、政治の代表者とコミュニケーションを図る手法を提供。政治的な議論の民主化と透明性の向上を図ってきました。2019年には政治的な影響下にあるすべてのメ…
Pew Research Centerが2019年10月から2020年6月に実施した最新の調査によると、多くの若者がソーシャルメディアを主な情報源として利用していることが分かりました。これらの若者は、他のニュースソースから情報を得ている人に比べて、主要なニュースを詳細にチェックし…
オランダにおいて、サードパーティーデータ(自社サイト以外で収集されたデータ)を活用したターゲティング広告の停止により、ウェブサイトの収益が約70%もアップした例があるそうです。同社は月間で710万人が動画を視聴、580万人がディスプレイ広告にリーチしている規模…
eMarketerは、同社がGoogleの広告収益の予測を開始して以降初めて、デジタル広告収入が減少すると発表しました。 同社はGoogleのデジタル広告収入は5.3%減少して395億8000万ドルになると予想。これによりGoogleが2020年のアメリカのデジタル広告市場に占める割合は、20…
Googleは、新型コロナウイルス(COVID-19)の影響により甚大なダメージを受けた中小規模の地方紙に対して支援を実施するためのジャーナリズム緊急支援基金を4月に創設しました。 そしてその結果、5300以上の地方紙が5,000ドルから30,000ドルの支援を受け取ったと発表。…
フェイスブックとShopifyはパートナーシップと結び、企業がFacebookとInstagram上でオンラインショップを立ち上げることのできる「Facebook Shops」をローンチすると発表しました。 Facebook Shopsは、小売業者がFacebookとInstagram上でオンラインストアと作成できる新…
BuzzFeedがイギリスとオーストラリアのニュース事業から撤退するとThe Guardianが報じました。 同紙によるとBuzzFeedは、国内ニュースや政治報道を断念し、米国で「ヒットする」ニュースを優先する、と発表。該当地域での一時解雇も検討されているとのことですが、Press…
Twitterが新型コロナウイルスに関する有害なコンテンツや誤解を招く可能性のあるコンテンツに対して、新たに「ラベル」と「警告メッセージ」を導入したと発表しました。 3月にも新型コロナウイルスの感染拡大を受けてポリシーをアップデートしています。今回導入された…
ISBAとPwCが運用型広告のサプライチェーンについて、実際のデータをもとに調査を実施し結果を発表。調査にはイギリスの15の広告主、12の代理店、5つのDSPと6つのSSP、そして12のパブリッシャーが参加しました。 この調査により、パブリッシャーが受け取る金額は広告主…
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