アマナグループ、9メディアの編集力を集結し「アマナト(amanatoh)」を新設

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データ重視の台湾の女性向けメディア「Womany」が日本展開を準備・・・台湾社会の変化は他国でも参考になる

本記事はアジアのメディアをテーマにしたSpliceによる「Informed by data, Taiwan’s female-focused media startup Womany preps Asia expansion」をクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの元翻訳して掲載するものです。 Womanyの台北市にある3階建てのオフィススペースのガラス窓には、「Women are many....

政治の波に翻弄される「TikTok」、ポンペオ国務長官はインドに続いて禁止する可能性に言及、香港からは撤退

米国のマイク・ポンペオ国務長官はFox Newsとのインタビューで、中国のBytedanceが展開し、世界で20億ダウンロードを超える人気を集めているショートムービーアプリ「TikTok」を米国で禁止する可能性について言及しました。 ポンペオ氏はインドが既に禁止し、オーストラリアも禁止を検討していると言及しながら「これを非常に真剣に検討しています。ファーウェイをインフラに受け入れるかという問題の前にも、ZTEについても対応しましたし、アプリにおいても適切に解決する事が出来るでしょう」と延べました。またポンペオ氏は規制があろうがなかろうが、個人情報が中国共産党の手に渡らないように「TikTok」の使用には慎重になるべきだ、と延べたとのこと。 中国と国境で紛争となっているインドは「TikTok」を含む59の中国製のアプリの国内での使用を禁じました。また、フェイスブックがインドで対抗となるショートムービーアプリ「Instagram Reels」の提供を開始したということです。一方で、インドで「TikTok」に投稿していたクリエイターからはキャリアを奪ったとして政府の決定を非難する声も上がっているようです。 これらの動きに対して、「TikTok」は政府とはデータを共有しておらず、かつ中国本土と海外のユーザーは明確に分離されていると説明しています。さらに欧米のソーシャルメディアプラットフォームと同様に、国家安全法を制定した香港との関係を見直し、撤退することを明らかにしています。 こうした国際政治や安全保障における対立では、重要なインフラや資源、商品の輸出入がその牽制の材料になってきましたが、スマホアプリが脚光を浴びるという新たな段階に入ったということでしょうか。

Facebook、Twitter、Googleなどが香港当局へのユーザー情報提供を停止

中国が香港に対して「香港国家安全維持法」を導入し、民主派に対する圧力を強めていることに対し、Facebook、WhatsApp、Twitter、Google、Telegramなどのプラットフォーム企業は香港当局からのユーザー情報開示のリクエストを停止すると明らかにしました。NYT、CNN、BBCなど欧米のメディアが一斉に報じました。 プラットフォーム各社は利用規約と法律に基づき、捜査当局等からのユーザー情報開示のリクエストを受け付けています。TwitterはCNNに対して「多くの市民団体、世界の指導者、テック業界の仲間と同様に、私達はこの法律の成立過程と意図の両方に対して重大な懸念を抱いています」とコメント。同社は香港当局からのデータや情報開示の要求への対応を一時停止したことを明らかにしています。 各社は透明性レポートを開示し、各国政府からどのようなリクエストがあったのか概要を公開しています。それによれば、Facebookでは香港当局から昨年7月~12月に241件のリクエストがあり、46.0%に対して何らかのデータ提供を行ったとされています。Twitterは昨年1月~6月で3件のリクエストがあり、いずれにも回答をしていませんでした。またGoogleでは昨年7月~12月に48件のリクエストがあり、77%に何らかのデータ提供を行ったということです。 Facebookに対する香港当局からのリクエスト数の推移 Twitterに対する香港当局からのリクエスト数

ソーシャルメディアで表面化する人種差別、なぜテック企業は積極的に対応しないのか?

Twitter社はついに右翼コメンテーターのケイティ・ホプキンス氏を「憎悪に満ちた行為」ポリシーに違反したとして、そのプラットフォームから永久に追放しました。Twitter社が長期間に渡り攻撃的な投稿をしてきた人物を追放するのになぜこんなに時間がかかったのかと疑問に思う人も多いでしょう。

アマナグループが次世代型メディアプラットフォーム「アマナト(amanatoh)」の新設を発表しました。

「アマナト」について

アマナグループはこれまでやデザイン、食、テクノロジー、自然科学、ライフスタイル、マーケティングなど、9つの専門メディアを運営し、独自の視点で様々な事象をとらえて、情報を発信してきました。

次世代メディアプラットフォーム「アマナト」では、「ヒト・コト・ミライが交差する」をタグラインに据えて「キュレーション・特集・イベント」の3つの軸から情報発信を行い、デジタルとリアルのアウトプットへつなげ、複雑化する現代社会の課題に向き合うとしています。

■キュレーション 〜俯瞰した視点で本質を読み解く〜

アマナグループの9つのメディアが発信する記事をキュレーションして掲載。ライフスタイルからビジネスまで、ジャンルを超えて横断的に並べることで、単一記事から発見できないインサイトを発信。

■特集 〜9つのメディアによる集合知〜

社会・企業が抱える課題をテーマに、各メディアが独自の視点で企画・編集したオリジナル記事を制作。ビジネス的視点では見えてこなかったアプローチから、課題に対する“解”を発見。

■イベント 〜リアルの場からはじまる次なる一手〜

9つのメディアのひとつ、アマナのイベントメディア「H(エイチ)」と連動し、さまざまな業界の第一線で活躍する人物を交えてディスカッションを実施。オンライン上でのコミュニケーションが主流のいまだからこそ、リアルの場でしか感じられない温度や感覚を届け、登壇者/来場者とともに次なるビジネスの可能性を考える。

編集長タジリ ケイスケ氏のコメント

情報量が加速度的に増えている現代社会。ひとたびスマートフォンをのぞくと、情報流通の効率化により大多数の関心を引くような中庸なコンテンツであふれるようになりました。

アマナグループが運営する9つのメディアでは、そうしたコモディティ化された“消費情報”を発信するのではなく、メディアならではの高い専門性と鋭い視点で社会を“編集”し、時に疑問を投げ掛け、時にインサイトを得るものとして“価値情報”を届けてきました。

どれほどテクノロジーが進化し、生活しやすい世の中になったとしても、未来は不測です。先の見通せない時代だからこそ、目先の情報にとらわれず、一人ひとりが来たるべき社会を想像しなければなりません。次世代型メディアプラットフォーム「アマナト」では、各メディアが培ってきた編集の力をもってそのきっかけをお届けしていきます。

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最新ニュース

DeNAの電子マンガ「マンガボックス」をTBSとの合弁事業化へ・・・TBSが増資引受で49%へ

株式会社ディー・エヌ・エー子会社の株式会社マンガボックスは、株式会社東京放送ホールディングス(TBS)を引受先とする第三者割当増資で資金調達し、TBSはマンガボックスの株式の49%を取得、DeNAは同51%を保有し、両社の合弁会社としました。 「マンガボックス」は、人気マンガ家の連載作品が読める週刊マンガ雑誌アプリとして2013年12月にDeNAが創刊。20〜30代の男女層を中心に1500万ダウンロードされているほか、「恋と嘘」や「ホリデイラブ」など複数のオリジナル人気作品を生み出しています。 一方、TBSは、同社の「グループ中期経営計画2020」で、コンテンツの強化ならびに総合メディア戦略の推進を掲げており、今回、TBSの映像分野における制作力と媒体力、DeNAが培ってきたマンガボックスのIT分野における編集力とマーケティング力を掛け合わせ、既存の枠にとらわれない新しい時代のコンテンツIPの創出とクロスメディア展開を行うとしています。 【新規株式発行後の合弁会社概要】会社名 株式会社マンガボックス設立 2020年5月18日所在地 東京都渋谷区渋谷二丁目21番1号代表取締役社長 安江 亮太事業内容 「マンガボックス」の運営・出版事業・映像事業株主比率 株式会社ディー・エヌ・エー  51%     株式会社東京放送ホールディングス 49%

Facebook、有害なコメントに警告を発する変更・・・広告ボイコットへの対応か

Facebookが有害な投稿に対して適切に対処していないとして、昨今大きな議論となっています。これにより、一部のブランドや広告主はFacebookへの出稿を取り止めるボイコットを始めていて、広告主からの収入が大半を占める同社にとって少なからぬ損害になるだろうと見られています。 こうした中、Digital World Informationは、同社が有害なコメントを投稿しようとすると警告を発する仕組みを導入しようとしていると報じています。 ソーシャル・メディア・コンサルタントであるMatt Navarra氏や Adam Flowers氏がFacebookの変更についてツイート。Navarra氏によると、Facebook上でガイドラインに則さない内容のコメントをした際に、「コメントを編集」「無視」「コメントを削除」といった、Instagramにて採用されているものと類似した警告が出ると言います。同氏は表示される警告のイメージのキャプションとともに「これまでこの警告が出されたのを見たことがない」とツイートしました。 このツイートに対して数名が返答。「友人同士でふざけていたら、警告を出された」と不満げなユーザーもいたと言います。多くのユーザーはFacebook上での自由な表現や意見交換を望んでおり、コメントのやり取りに対しての過度な監視は、いくつものトラブルを引き起こしかねないとDigital World Informationは延べています。

データ重視の台湾の女性向けメディア「Womany」が日本展開を準備・・・台湾社会の変化は他国でも参考になる

本記事はアジアのメディアをテーマにしたSpliceによる「Informed by data, Taiwan’s female-focused media startup Womany preps Asia expansion」をクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの元翻訳して掲載するものです。 Womanyの台北市にある3階建てのオフィススペースのガラス窓には、「Women are many....

政治の波に翻弄される「TikTok」、ポンペオ国務長官はインドに続いて禁止する可能性に言及、香港からは撤退

米国のマイク・ポンペオ国務長官はFox Newsとのインタビューで、中国のBytedanceが展開し、世界で20億ダウンロードを超える人気を集めているショートムービーアプリ「TikTok」を米国で禁止する可能性について言及しました。 ポンペオ氏はインドが既に禁止し、オーストラリアも禁止を検討していると言及しながら「これを非常に真剣に検討しています。ファーウェイをインフラに受け入れるかという問題の前にも、ZTEについても対応しましたし、アプリにおいても適切に解決する事が出来るでしょう」と延べました。またポンペオ氏は規制があろうがなかろうが、個人情報が中国共産党の手に渡らないように「TikTok」の使用には慎重になるべきだ、と延べたとのこと。 中国と国境で紛争となっているインドは「TikTok」を含む59の中国製のアプリの国内での使用を禁じました。また、フェイスブックがインドで対抗となるショートムービーアプリ「Instagram Reels」の提供を開始したということです。一方で、インドで「TikTok」に投稿していたクリエイターからはキャリアを奪ったとして政府の決定を非難する声も上がっているようです。 これらの動きに対して、「TikTok」は政府とはデータを共有しておらず、かつ中国本土と海外のユーザーは明確に分離されていると説明しています。さらに欧米のソーシャルメディアプラットフォームと同様に、国家安全法を制定した香港との関係を見直し、撤退することを明らかにしています。 こうした国際政治や安全保障における対立では、重要なインフラや資源、商品の輸出入がその牽制の材料になってきましたが、スマホアプリが脚光を浴びるという新たな段階に入ったということでしょうか。

ユーザーアテンションの最適化により広告認知度が25%アップ

Teads Japan株式会社は、デジタル環境でのユーザーアテンション(関心)を高めるために最適化され、実装されたクリエイティブがブランドの購買意向向上にどのように貢献しているかを調査し、その結果を発表しました。 調査は、2020年6月、英国、イタリア、ドイツ、スイス、インドにて実施。実配信結果とパネル調査をもとに、ロゴ、キャプション、スキンの追加などシンプルな最適化加工がユーザーアテンションとブランド認知にどのように影響を与えるかを測定する独自調査をしました。今回の調査においては、Realeyes(※)と連携し、オリジナルの広告クリエイティブと、最適化されたクリエイティブの認知向上テストを実施し、ブランド効果測定などの予測を行っています。 ※ Realeyesリアルアイズ:フェイスコーディングによる感情・表情分析ビジネスのグローバルリーディングカンパニー 調査の結果、最適化加工する前の素材と比較すると、広告認知が平均18%上昇したことが明らかになりました。 また、 Realeyesの指標「アテンション品質指数」が10%上昇すると、実配信における広告ブランドリフト値が25%上昇することが判明。広告へのアテンション(注目)とブランドリフト(認知向上)に強い相関性があることを初めて数値的に証明したものであるとTeadsはしています。

博報堂DYMPが「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施…1月末と同水準

株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施しました。 5月末のメディア接触時間は1月末から横ばい 1日あたりのメディア総接触時間(15~69歳全体・東京)を、平常時の1月末と緊急事態宣言解除後の5月末で比較すると、ほぼ変わらない結果となりました。1月末を100%とすると、5月末では99.2%と同水準となっています。 緊急事態宣言下のステイホーム期間では、在宅率上昇によりメディア接触時間やHUTなどの増加が報道されていましたが、その変化は一時的なものだったことが判明しました。 メディア・情報への態度が変化 新型コロナウイルスの危機下で「新型コロナの情報は積極的に集めた」という率は60.2%。自由回答においても、メディアの情報のみならず「記者会見を確認」「各種SNSを駆使」「信頼を求めて様々な場所にちらばる情報を丹念に追跡」など、メディアや情報に「向き合う」​傾向が強まりました。

お知らせ

新型コロナウイルスで消費者はどうなったか? データで解き明かすセミナーを7/8(水)開催します

Media Innovation Academyでは、電子チラシ「Shufoo!」を運営する凸版印刷株式会社と共同で、オンラインセミナー「COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化」を開催します。 新型コロナウイルスによって大きく変化した消費者行動を、「Shufoo!」で得られた生のデータから解説し、次の時代で求められるマーケティングのあり方について議論します。新しい時代に、どのようにして消費者にアプローチすれば良いのか、インサイトを得られるセミナーになると思います。 本セミナーはZoomを使ったオンラインセミナーとなります。Peatixでチケットを購入された方に、参加のためのURLをお送りします。当日、時間になりましたら、そちらからご参加いただければと思います。 ■イベント概要・COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化・日時: 7月8日(水) 15:00-16:30・参加費: 無料・参加方法: Zoomを使ったオンラインセミナー・主催: 凸版印刷株式会社・共催:...

7社がサブスク戦略を語る「Media Innovation Meetup Online #16 メディアのサブスクリプション戦略2020」6/30(火)開催

MIが主催するオンラインセミナー、2020年6月は「メディアのサブスクリプション戦略2020」と題して、メディアにおける注目のビジネスモデル"サブスクリプション"について取り上げます。Zoomを使ったオンラインでの開催となりますので、ぜひともご参加よろしくお願いします。(参加URLはPeatixでのチケット購入者にご案内します) イベントでは冒頭でコンテンツビジネスに造詣の深い、コンテンツジャパンの堀鉄彦氏より「世界のメディアにおけるサブスクリプションビジネスの潮流」として、先行する欧米メディアのサブスクリプション事情を外観していただきます。 その後、各社からのプレゼンテーションでは、ビジネスパーソンなどに愛好される本の要約サイト「flier」を運営する株式会社フライヤーの大賀代表、noteで始めた事が大きな話題になった「文藝春秋digital」の責任者である株式会社文藝春秋の村井氏、グローバルメディアの日本版「BUSINESS INSIDER JAPAN」で始まったサブスクリプションサービス「BI PRIME」を担当する株式会社メディアジーンの常盤氏、ニュースレターでのサブスクリプションにチャレンジする「Quartz Japan」を運営する株式会社ニューズピックスの小西氏、世界の主要メディアが採用するサブスクリプションプラットフォーム「piano」を提供するPIANO JAPAN株式会社の江川代表に登壇いただきます。 Media Innovationでもサブスクリプションサービス「MI Guild」を今年の3月から開始していて、約3ヶ月の取り組みも報告させていただきます。

「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催決定、メディアやECのプロが課題解決

Media Innovationでは、株式会社講談社、株式会社フラクタとの協力で「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催します。 メディア、EC、ブランディングのプロフェッショナルが相談役となり、企業・自治体・行政機関の課題や悩みをうかがい、解決策について共に考える企画です。件数限定ですが実施は無料で、公開/非公開を選ぶ事ができます。 企画の背景 メディア運営やEC運営、ブランドコンサルティングを行っている我々が、コロナ禍によって危機に瀕している企業・自治体に対してできることはなにか―。コロナ禍を変化の機会ととらえている企業・自治体・行政機関に対して我々ができることはないか―。こうした想いから、本企画はスタートしました。 優れた製品・サービスをもっていても、コロナ禍によってそれを世の中に届けることができなくなっている企業や団体が数多くあります。私たちは、これまで多くのブランド・企業・自治体のプロモーションや新規事業開発、EC、ブランド構築を支援してきました。この知見を活かし、そうした企業・団体のマーケティング活動について我々が相談役として参加することにより、この状況を打開するきっかけを作りたいと考えました。そこで、コロナ禍で次の展開に悩まれている企業や行政機関、自治体とともに、この危機を乗り越える方法、そして、新しいチャレンジを一緒に考える時間として、オンライン無料相談を開始いたします。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由