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コロナ禍でのマーケティング活動は「SNS活用/SNS広告」が6割・・・デジタルへの投資が顕著

ブランドのファン育成・活性化を手がけるアジャイルメディア・ネットワーク株式会社が、新型コロナウイルス感染拡大における各企業のマーケティング活動への影響を調査し、その結果を発表しました。

本調査は企業約160社のマーケティング担当者を対象に、緊急事態宣言解除直前に実施されました。

98%がマーケティング活動への影響ありと回答

Q. 新型コロナウイルス感染拡大が、貴社マーケティング活動へ及ぼした影響についてお答えください。

ほぼ全ての企業がマーケティング活動への影響があると回答しました。影響があったとする回答の内訳は、予算削減やリプランニング(75%)、プロモーション停止(75%)、商品/サービスの提供遅延(65%)など、マイナス面の項目を中心にした回答が目立つ一方で、顧客とのコミュニケーション手法の変化(60%)、デジタルトランスフォーメーションの推進(37%)など、変化への前向きな問題意識も見られました。

リアルの施策からネット・デジタルへの投資が強化

Q. 新型コロナウイルス蔓延の状況を踏まえ、投資を抑制した、または抑制する予定がある取り組みはありますか(複数回答可)

投資抑制の取り組みでは、イベント/ポップアップストア(71%)、マス広告(46%)、店頭販促・分析(45%)、交通広告(45%)など、リアル接点の広告・販売活動への投資を抑制した、または抑制する予定があるという回答が多くみられました。

一方で、投資を拡大した取り組み、または拡大予定・関心の高い取り組みとしては、SNS活用/SNS広告(57%)、eコマース(35%)、オウンドメディア(34%)、動画活用(33%)などネット・デジタル関連の分野が多く、特に緊急事態宣言に伴う自宅待機状態のなかで注目されたり、急速に普及した施策が挙げられています。

以上のことから、全体的に「リアル」での分野から「ネット・デジタル」の分野へと、投資意向のシフトが見られる結果となりました。

既存顧客やロイヤルユーザーの重要性を再認識

今後注力する取り組みや可能性を感じることとしては、「ロイヤルユーザーをしっかり持つ仕組み作り。アンバサダーの発想が必要」など既存顧客やファンの重要性を指摘する意見が多くみられました。

また、「企業目線でない、真のお客さま目線でのコミュニケーションが必要」「生活者/消費者のオフラインからオンライン化への加速と購買行動の変化への対応」など、消費者の変化に企業もスピード感を持って対応していくことの必要性も課題として挙げられました。

■調査概要
実施日:2020年5月13日(水)~5月25日(月)
調査タイトル:『コロナウイルスの感染下におけるマーケティング活動調査』
対象者:企業のマーケティング責任者・担当者等
有効回答数:159件
実施方法:WEBアンケート

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