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オンライン広告に否定的な印象を持つ人の割合とアドブロックの利用率がともに低下

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Yuka Hirose
ライター・翻訳者。大学で工学を学び精密機器メーカーで勤務ののち、2020年に独立。群馬県出身。

オンライン広告とアドブロックの使用に関する最新の調査で、広告に否定的な印象を持つ人の割合が低下し、アドブロックの利用率も低下していることが判明しました。同時に、Webサイトとは無関係な内容の広告は依然として大きな問題であり、ブランドの認知度は広告を掲載する場所によって影響を受けることがわかりました。

オンライン広告に対する考え方の変化

大多数の人々は依然として広告に対して否定的な印象を持っていますが、2018年と2020 年を比較すると、調査対象国のうちアメリカ以外の国において広告に悩まされる人の割合が低下していることがわかります。

また、ブランドの認知度はどこに広告を掲載するかによって影響が出ることがわかりました。調査対象国の多くで、インターネットを利用している人口の約3分の1が、関連するコンテンツの横に表示される広告がブランド認知にプラスの影響を与えると考えています。

同時に、インターネットを利用している人口の約3分の2が、信用度の低い環境で表示される広告がブランドの否定的な認識を引き起こすという調査結果も出ています。

アドブロックに対する考え方の変化

アドブロックは特に男性や若い世代に今でも広く利用されていますが、2016年から2020年にかけて、調査対象国のすべての国において利用率が低下しました。

現在ほとんどの国で、インターネットを利用している人口の半数以上が、オンライン広告の内容がWebサイトの内容とは無関係であると感じています。アドブロックの利用率自体は低下していますが、Webサイトとは関連性の低い広告をブロックすることが、人々がアドブロックを利用し続ける理由として挙げられるようです。

また、パソコンでアドブロックを利用する割合はスマートフォンなどのモバイル端末と比較して約3倍であり、パソコン上でブロックされるセッションが減少したこともわかっています。

調査方法について

本調査は、Audience Project Insights 2020の一部として実施されました。データは2020年第2四半期に行われたオンライン調査を通じて収集され、150万人を超えるデンマーク、スウェーデン、ノルウェー、フィンランド、ドイツ、イギリス、アメリカ人から解答者を選出し、14,000人以上からの調査結果を数値化しました。   

アドブロックの調査では、「利用を認識している割合」と「実際に検出されたセッションの割合」の2つの基準に基づいて調査を行いました。前者は、所有しているいずれかのデバイスでアドブロックを利用していると回答した人数の割合を示しており、後者は、実際にデバイスでブロックされているセッションの割合を示しています。すると、アドブロックの利用を認識している割合が60%であるのに対し、実際に検出されたセッションの割合は20%という結果が出ました。

2つの基準に基づいて行った調査結果に差が生じたことから、すべてのデバイスとブラウザでアドブロックを利用するわけではないことがわかります。さらに、個人が常にアドブロックを使用していると認識していても、何らかの理由で常にアクティブになっていない可能性も示唆しています。

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