コロナで増えた自由時間の使い方は「テレビ視聴」と「動画視聴」、キャッシュレス決済などデジタルシフトも顕著

インターパブリック・グループ(IPG)のグローバルメディアグループ、Mediabrands(メディアブランズ)が、生活者のデジタルメディアの利用実態・意識を調べるため「Media in MindTM 2020 デジタルメディア調査」を実施し、その結果を発表しました。調査対象は、15~74歳の2,400人でした。

コロナ禍による新しい生活を気に入っている人は17%、自由時間が増えた人は25%

コロナ化での生活変容については、多数派ではないものの、約5人に1人は新しい生活を好意的に受け止めているという結果になりました(グラフ1)。総じて高年層より若年層にその傾向が見られ、特に20代女性は30%が新しい生活を気に入っていると回答。また、これらの若い世代は、自由に使える時間がコロナ禍によって増えたと強く感じている傾向も見られます(グラフ2)。

またコロナ禍により自由時間が増えたと実感している人ほど、新しい生活に対する満足度が高い傾向が見られ(グラフ3)、余暇の増加の有無がコロナ禍後の生活をポジティブに受け入れられるかを左右すると考えられます。

増えた時間は主に「テレビ視聴」や「動画視聴」などのメディア接触に利用


コロナ禍によって自由時間が増えたと感じる人に、その自由時間をどのように使っているか聞いたところ、全体で最も多かったのは「テレビ視聴」で、次いで「動画配信サービス視聴」、「読書」などのメディア接触行動が続きました。ただし30代以下は「動画配信サービス」が、40代以上は「テレビ視聴」が最も高く、活用されるメディアには世代間での差が見られました。

また、30代以上の女性には、家族や友人との時間や、何もしない時間などメディアを伴わない日常行動に充てる傾向が認められました。

食品のオンライン購入、オンライン出前サービス、キャッシュレス決済などのデジタルシフトが定着

調査では、緊急事態宣言前と比べて、様々な行動におけるデジタルシフトが進み、新しい生活に定着していることが明らかになりました。特にデジタルシフトが進んだのは、若年層を中心に利用の伸びている映画鑑賞/動画視聴。キャッシュレス決済、食品のオンライン購入、オンラインの出前サービスでもデジタルシフトは進んでいますが、特に出前サービスの利用は若年層、食品のオンライン購入は高年層で高いなど、食事に対する姿勢は年代ごとの特徴が見られます(グラフ5)。

週1回以上のリモートワークを実施する人は新しい生活に対する満足度が高い傾向

リモートワークは通勤時間などの削減によって業務の効率化、ワークライフバランスの向上につながると期待されています。調査では、1週間に1日以上リモートワークを実施している人は全体の24%で、これらの人は新しい生活への満足度が高くなり、自由時間が増えた実感も強くなっていることがわかりました(グラフ7)。

特にほぼ毎日リモートワークを実施する層は、テレビ視聴や動画視聴、音楽鑑賞などのメディア接触行動におけるデジタルシフトの進行度も高くなっているとのことです。

【調査概要】
■調査期間 2020年11月27日~30日
■調査方法 インターネット調査
■調査実施機関 Mediabrands
■調査対象者 関東・関西在住の15~74歳のインターネットユーザー計2,400名
■調査モニター提供元:株式会社クロス・マーケティング

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