ロイター研究所は、報道機関を対象に、働き方の変化や多様性などをどのように捉えているかについての調査を実施しました。調査結果は、新型コロナウイルスの流行やその他社会問題の影響が顕著に現れる結果となっています。
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ロイター研究所による報道機関への調査
本調査は、2020年9月21日から2020年10月7日までに、38か国・136の報道機関を対象に実施しました。
新型コロナウイルスの流行により開始された在宅勤務について、55%が組織をより効率的なものにしたと考えています。それに対し77％が、リモートワークによって人間関係の構築と維持が困難になっていると感じており、効果的なコミュニケーションの方法や従業員のメンタルヘルスについて、多くの懸念が高まっています。
このような懸念の声があがっているにも関わらず、回答者のほぼ半数の48％が、オフィスの物理的な縮小を計画しており、多くの報道機関が今後もリモートワークを中心とした運営を続ける可能性があることが明らかになりました。オフィスで働く人もいれば、自宅や外出先で働く人もいるスタイルが、今後のメディア業界で一般化する可能性を示唆しています。
