『DELISH KITCHEN』を運営するエブリー、購買行動データを有するカタリナマーケティングと業務提携、O2Oサービスの共同開発

レシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」を運営する株式会社エブリーとカタリナ マーケティング ジャパン株式会社が業務提携しました。 株式会社エブリーは「動画を通じて世界をもっと楽しく、もっと充実した毎日に」 をモットーに、「DELISH KITCHEN」のほか、女性向けラ…

企業 その他
『DELISH KITCHEN』を運営するエブリー、購買行動データを有するカタリナマーケティングと業務提携、O2Oサービスの共同開発

レシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」を運営する株式会社エブリーカタリナ マーケティング ジャパン株式会社が業務提携しました。

株式会社エブリーは「動画を通じて世界をもっと楽しく、もっと充実した毎日に」 をモットーに、「DELISH KITCHEN」のほか、女性向けライフスタイル動画メディア「KALOS」、ママ&ファミリー向け動画メディア「MAMADAYS」、ニュース動画メディア「TIMELINE」を運営、2018年8月にライブコマースアプリ「CHECK」をリリースし、動画を軸にした事業を拡大しています。

1,700万人以上が利用しているレシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」は、2015年9月にSNSでサービス提供開始し、2016年12月にスマートフォンアプリをリリースしました。「誰でも簡単においしく作れる」をコンセプトにすべて管理栄養士などの食のプロが考案し、2万件以上のレシピ登録されています。近くの店の特売情報配信・クーポン配布など毎日の買い物が便利になる機能や、レシピに必要な食材をネットスーパーに注文できるシステム、オリジナルキッチンツールの販売、レシピ動画を活用した店頭デジタルサイネージの提供とシステム構築、レシピカードデータの開発、折込チラシやウェブチラシへのレシピ提供など、小売・流通と連携したオフライン領域にもサービス展開し、小売店の販促支援事業を全国的に推進しているといいます。

カタリナマーケティングジャパン株式会社は、37の小売チェーンの毎週1億件以上のレジ通過者に「レジ・クーポン」を直接配布するネットワークを有する「CATALINA 360プラットフォーム」を構築、独自のネットワークから消費者の嗜好性やニーズ、購買動向を把握することで、ターゲット・マーケティング展開を支援。店頭業務効率化へのニーズやユーザーの購買プロセスのペーパーレス化、キャッシュレス化、消費者のデジタルシフトに合わせて、デジタル・クーポンの提供についてもサービス拡充に力を入れています。

今回の業務提携は「食品」を主力のクーポンカテゴリーのひとつとするカタリナと、日常的に食品を購入し料理をする「DELISH KITCHEN」ユーザーの親和性、メーカーや小売店ヘ向けた付加価値提供の可能性が広がることから、共同でのソリューション開発と営業活動を視野に入れるとしています。

「DELISH KITCHEN」ユーザーに、「カタリナアプリ」の仕組みを使い、購買履歴を基にパーソナライズしたデジタル・クーポンの配布や、閲覧したレシピに関連する商品のクーポンを提供し、購買に応じ各種ポイントの付与などを可能にします。

メーカーなどクーポンコンテンツの提供元にとっては、ターゲットユーザーへ向けオンライン上での商品訴求機会の拡大が期待でるといいます。小売店にとっては「DELISH KITCHEN」のコンテンツと連動した店頭販促の選択肢が広がるほか、店頭でレジクーポンを発券・処理することなくオンラインユーザーの来店を促せるというメリットがあります。

今後、事前了承した小売店向けに「DELISH KITCHEN」ユーザーのオンラインデータとカタリナのID-POSデータ、クーポン利用情報を統合的に分析することで、オムニチャネルの購買者分析等の提供を可能にします。また、「DELISH KITCHEN」のメディアソリューションと、カタリナのクーポンソリューションを組み合わせることでオンラインユーザーを実店舗に誘導し、実購買につながるO2Oマーケティング施策を実現するとしています。

【株式会社エブリー概要】
会社名 株式会社エブリー
代表者 吉田 大成
設立 2015年9月1日
所在地 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー38階
事業内容 動画メディア事業等

【カタリナマーケティング ジャパン会社概要】
社名 カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
代表者 花崎 茂晴(代表取締役社長)
設立 1999年7月13日

《Nakashima Takeharu》
Nakashima Takeharu

Nakashima Takeharu

「佐賀経済新聞」編集長。県内で開催のアジア最大級の熱気球大会では広報・メディア対応とネットコミュニケーションを担当。