ワンメディア、インフルエンサーの動画出演をサポートするインフルエンサーネットワーク事業開始

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「Pinterest」ユーザー数が4億人を突破…ミレニアル世代やZ世代が牽引し、男性にも広がる

Pinterestは31日、世界でのユーザー数が4億人を突破したと発表しました。 写真共有サイトで、様々なクリエイティブやアイデアをシェアする場として成長を続けているPinterestは当初は女性を中心に人気を集めてきましたが、現在では男性にも利用が広がっていて、前年と比較して男性ユーザーは48%もの成長を見せているそうです。新型コロナウイルスに関連して、身の回りの改善、家の増改築アイデア、クリエイティブのアイデアなどが男性に好まれているようです。 また、ミレニアル世代(1981-1995年生まれ)やZ世代(1996-2012年生まれ)の若い世代が成長を牽引します。1年前と比較してミレニアル世代の利用は36%増加し、Z世代の利用は50%も増加しています。ミレニアル世代は生活スキル、家族のアイデア、ニューノーマルへの適応アイデアなどを好んでいて、Z世代はソーシャルグッド、将来の成長、美容のアイデアなどを好んでいるようです。 また同日には2020年第2四半期(4-6月)の業績発表を行いました。それによれば、売上高2億7248万ドル(前年同期比+4%)、調整後EBITDA3390万ドルの損失、純利益1億0974万ドルの損失でした。 同社の共同創業者兼CEOのベン・シルバーマン氏は「この四半期は画期的な3ヶ月でした。今では4億人以上の人がPinterestに集まり、様々な刺激を受けています。このような厳しい時期に、家で料理をしたり、子供との活動を計画したり、ホームオフィスを開設するために人々はPinterestを頼るようになりました。同時にPinterestに集まる人々のアイデアを現実に変えるために多くの企業が集まっています」とコメントしています。

フェイスブックの第2四半期業績、広告単価の落ち込みをインプレッションの増大が補う

フェイスブックが30日に発表した2020年の第2四半期(4-6月)の業績は、売上高186億8700万ドル(前年同期比+11%)、営業利益59億6300万ドル(+29%)、純利益51億7800万ドル(+98%)と、新型コロナウイルスの影響を感じさせないものでした。 マーク・ザッカーバーグCEOは「こうした難しい状況の中で、小規模ビジネスがオンラインで成長するためのツールを提供できることをとても嬉しく思っています。また、人々が私達のプラットフォームを通じて繋がりを維持していることを誇りに思います」とコメント。 以下は地域別のDAUの推移です。各地域で第2四半期も大きく伸びている事が分かります。(単位1000人)

グーグル、第2四半期の業績発表…広告は前年並みに戻るも「まだ油断できない」

グーグルの親会社であるアルファベットが30日に発表した2020年第2四半期(3-6月)の業績は、売上高382億9700万ドル(前年同期比-2%)、営業利益63億8300万ドル(+17%)、純利益69億5900万ドル(-30%)と減収減益でした。新型コロナウイルスの影響で主力である広告ビジネスが落ち込んだ事が影響しました。 CFOのRuth Porat氏は「第2四半期の売上高は約383億ドルで、広告ビジネスの段階的な回復や、Google Cloudや他の収益源の成長がドライブしました。引き続き困難な世界的な経済環境の中を進んでいくことになるでしょう」とコメントしています。 広告についてはPorat氏は質疑応答でもコメントし、3月後半には前年同期比で10%台半ばの落ち込みがあったものの、第2四半期にはユーザーの検索行動が商業的なトピックに移ったこと、広告主の支出も改善したことで6月にはほぼ前年並みにまで回復したということです。ただし「マクロ環境は脆弱で、落ち込みから回復したというのは時期尚早ではないでしょうか」と指摘しています。 以下に事業別の売上高の推移を掲載しました。第1四半期では最後の3月末に広告が落ち込んだと指摘されていましたが、第2四半期はそれが継続し、検索広告、YouTube広告、ネットワーク広告いずれも前四半期および前年同期を割りました。一方で、CFOのコメントにもあるようにGoogle Cloudが大きく伸びている事が分かります。 Alphabet決算資料からMI作成。

グーグル、GDPRやCCPAに対応した同意管理プラットフォーム(CMP)をリリース

世界的なプライバシー重視の流れで、広告におけるユーザーのターゲティングも厳しい規制がなされるようになり、ユーザーによる同意が求められるようになりました。グーグルは、「Funding Choises」をアップデートし、Google AdManagerやAdmobと統合された同意管理プラットフォーム(CMP,Consent Management Platform)の機能を追加しました。 これは欧州の広告業界団体Interactive Advertising Bureau(IAB)Europeが定めた標準に準拠したもので、ヨーロッパ一般データ保護規則(GDPR)やカリフォルニア州消費者プライバシー法(CCPA)に対応したオプトイン/オプトアウトをユーザーから取得、管理するものです。ユーザーの選択は自動的にGoogle AdManagerやAdmobに連携されるため、これらのソリューションを活用しているパブリッシャーとしては有力な選択肢になりそうです。 ただし「Funding Choises」の解説によれば、欧州やカリフォルニア州のユーザー以外の管理は対応しておらず、日本に対応していくにはさらなるアップデートを待つ必要がありそうです。 もともと「Funding Choises」はユーザーがパブリッシャーを直接支援する機能を実現するためのフレームワークで、アドブロッカー向けにメッセージを表示して、アドブロッカーの解除や、グーグルに支払う事でサイトの広告が非表示になりその収益がパブリッシャーに配分される「Google...

ワンメディア株式会社は、今年7月に発表した「ONE BY ONE」プロジェクトの第二弾として、インフルエンサーの動画出演をサポートするインフルエンサーネットワーク事業を開始しました。

「ONE BY ONE」は、映画監督やTVディレクター、CMプランナーなどのクリエイターやインフルエンサーをネットワークし、企画から制作・配信までを総合的にプロデュースするプロジェクトで、登録者は、ONE MEDIAの制作チームの一員として制作に携わり、各SNS・山手線まど上チャンネル・駅ナカOOH・VISIONをはじめ、ONE MEDIAが用意した国内外の様々なデジタルスクリーンへ自身の動画を配信することができます。

プロジェクト第一弾ではクリエイターネットワーク事業を開始し、3ヶ月足らずで映画監督やCMプランナー、アニメーターなど300名以上の多種多様なクリエイターに登録があったとしています。

LINEをはじめとするSNSプラットフォームやOOHへの動画配信など様々なプロジェクトが動いている中、クリエイターとインフルエンサーの掛け合わせによる化学反応をより加速させることを目的に、第二弾としてインフルエンサーネットワーク事業を開始しました。

インフルエンサーネットワークでは、自撮りではないクリエイター制作による動画への出演に興味がある方が参加し、ONE MEDIAプロデュースの動画に出演します。なお、登録インフルエンサーの事務所所属の有無は問わないとしています。

【ワンメディア株式会社 概要】
本社所在地:〒153-0061 東京都目黒区中目黒1-9-3
ROJU NAKAMEGURO 2~5F(受付3F)
代表取締役:明石ガクト

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最新ニュース

ソーシャルメディアにニュースを依存する人は、重大ニュースに関心が低く、知識が少ない傾向

Pew Research Centerが2019年10月から2020年6月に実施した最新の調査によると、多くの若者がソーシャルメディアを主な情報源として利用していることが分かりました。これらの若者は、他のニュースソースから情報を得ている人に比べて、主要なニュースを詳細にチェックしない傾向にあるそうです。 5人に1人が政治ニュースに触れる主要なソースとしてソーシャルメディアと回答 アメリカに住む成人の18%が政治や選挙のニュースをソーシャルメディアから得ていると回答、ウェブサイトやアプリに次いで2位となりました。一方でケーブルテレビやローカルニュース、ラジオや新聞を上回っています。 また、政治の情報をソーシャルメディアに依存する人の特性を、ほかの6つのグループと比較しました。 年齢によってどのようなソースで政治ニュースに触れるかは大きな隔たりがある

TikTok、国内外の大手メディアと協力して「#TikTokでニュース」を提供開始・・・正確で信頼できるニュースを配信

ショートムービープラットフォーム「TikTok(ティックトック)」は、国内外の大手メディアと連携し、正確で信頼できるニュースコンテンツをお届けする「#TikTokでニュース」を8月3日より開始します。 「#TikTokでニュース」の第一弾として、伝統と実績のある複数のメディアに参画いただきました。各メディアにTikTokアカウントを開設いただき、幅広い世代のTikTokユーザーが習慣的にニュースを視聴できるよう、正確で信頼できる多様なニュースコンテンツを発信します。 「#TikTokでニュース」を通して、ジャーナリズムの持続的発展に貢献できればと考えています。TikTokは、今後も業界・団体の垣根を越えて皆様とますます協力・連携し、幅広い世代の皆様にTikTokをお楽しみいただけるよう取り組んでいくとのことです。 「国内外で取材にあたるカメラマンや記者が撮影した旬な映像を、わかりやすいニュース動画としてみなさんにいち早くお届けします。TikTokユーザーの新鮮な感性に触れることで、朝日新聞の動画をさらに磨き上げる機会にもしたいと思っています。ぜひ、朝日新聞のアカウントをフォローしてみてください。」(朝日新聞デジタル) 「AFPBB NewsのTikTokアカウントでは、世界200以上の支局・1700人のジャーナリストを擁するAFP通信のネットワークから配信される動画を紹介。政治・経済からライフスタイル、スポーツまで幅広く世界の出来事をお届けします。」(AFPBB) 「TikTokとご一緒させて頂けることを大変光栄に思います。 日本国内のみならず世界中の多彩なニュース・情報をTikTokのプラットフォームを通じて、幅広いユーザーに楽しんで頂けるよう努めて参ります。」(時事通信)

KADOKAWAの1Q業績、電子書籍やゲームなどが好調で小幅増益

株式会社KADOKAWAが30日に発表した2021年3月期 第1四半期の連結業績(2020年4月1日~2020年6月30日)は、売上高470億2300万円(前年同期比▲5.5%)、営業利益35億8100万円(3.2%)、経常利益38億5100万円(5.7%)、親会社株主に帰属する四半期純利益24億5500万円(▲5.7%)となりました。

マイクロソフト、TikTokの買収に向けて協議を進めると表明…ナデラCEOとトランプ大統領が会談

マイクロソフトは、複数のメディアが報じていたTikTokの買収に向けて協議を進めると正式に明らかにしました。同社のサティア・ナデラCEOとトランプ大統領の会談も行われたとしています。 同社は「私達は大統領の懸念に対処する重要性を十分に理解しています。TikTokの買収は安全保障上のレビューを完了し、米国財務省を含む米国の経済的利益をもたらす事が条件です」とコメント。 今後TikTokの親会社であるByteDanceとの協議を進め、9月15日までに完了する事を目指すとしています。また、マイクロソフトとByteDanceは米国外国投資委員会(CFIUS)に対して協議に入る旨を通知していて、米国・カナダ・オーストラリア・ニュージーランドのTikTok事業を対象とし、マイクロソフト以外の米国の投資家が少数株主として参加する可能性もあるとのこと。 「この新しい所有構造によって、TikTokユーザーが愛する体験を維持しながら、世界クラスのセキュリティ、プライバシー、デジタル安全保護が追加されます。この運営モデルではユーザーへの透明性を確保しながら、各国政府が適切なセキュリティ監視が行えるようになるでしょう」 またデータの扱いについては、TikTokの米国ユーザーの全ての情報が米国内に転送され、今後は米国内に留まるとコメント。米国外に保存やバックアップされていたものは全て削除するとしています。 トランプ大統領が金曜日にTikTokの米国での利用を禁止する方針を明らかにし、大きく動いてきた問題。ByteDanceは事業の売却を模索し、一時はベンチャーキャピタルのセコイアなども興味を示しているとされていました。報道では買収価格は5兆円にもなるとされていましたが、どのような経済条件で折り合うのでしょうか。

朝日新聞社が「30% Club Japan」に加盟 ジェンダー平等の実現に向け

株式会社朝日新聞社が「30% Club Japan」のメディアグループに新聞社として初めて加盟しました。今年4月1日に「朝日新聞社ジェンダー平等宣言」を公表した同社は、コンテンツとその作り手における男女格差の解消を目標に掲げており、「30% Club Japan」への参画で、ジェンダー平等の実現に向けた取り組みを加速させるとしています。 「30% Club」は2010年に英国で創設され、企業の重要意思決定機関に占める女性割合の向上を通して企業の持続的成長の実現を目的とする世界的なキャンペーンで、現在14カ国で展開されています。「30% Club Japan」は2019年5月に発足。企業、メディア、大学、金融機関など55名の企業・組織のトップが加盟し、2030年までにTOPIX100の役員に占める女性の割合を30%にすることを目標にしています。朝日新聞社はこのキャンペーンの趣旨に賛同し、メディアグループの一員として、ジェンダー格差の解消と多様性確保のための情報発信に力を入れるとしています。 世界経済フォーラムが2019年12月に発表したジェンダーギャップ指数ランキングで、日本は過去最悪の153カ国中121位で、企業と政治の意思決定層に女性が少ないことが大きな要因だとされています。朝日新聞社は2016年に部門横断の女性プロジェクトを発足させ、多様な女性の生き方を応援する発信を強化しました。2017年からは3月8日の国際女性デーを中心にジェンダー格差の問題を集中的に報道する企画「Dear Girls」を毎年展開しており、今年4月1日には「朝日新聞社ジェンダー平等宣言」を公表。コンテンツとその作り手の多様性を確保するため、2030年までに、取材対象や主要な主催シンポジウムの登壇者の男女の偏りをなくすこと、女性管理職比率を現在の約12%から倍増させること、男性育休取得率の向上などを目標に掲げています。「30% Club...

「Pinterest」ユーザー数が4億人を突破…ミレニアル世代やZ世代が牽引し、男性にも広がる

Pinterestは31日、世界でのユーザー数が4億人を突破したと発表しました。 写真共有サイトで、様々なクリエイティブやアイデアをシェアする場として成長を続けているPinterestは当初は女性を中心に人気を集めてきましたが、現在では男性にも利用が広がっていて、前年と比較して男性ユーザーは48%もの成長を見せているそうです。新型コロナウイルスに関連して、身の回りの改善、家の増改築アイデア、クリエイティブのアイデアなどが男性に好まれているようです。 また、ミレニアル世代(1981-1995年生まれ)やZ世代(1996-2012年生まれ)の若い世代が成長を牽引します。1年前と比較してミレニアル世代の利用は36%増加し、Z世代の利用は50%も増加しています。ミレニアル世代は生活スキル、家族のアイデア、ニューノーマルへの適応アイデアなどを好んでいて、Z世代はソーシャルグッド、将来の成長、美容のアイデアなどを好んでいるようです。 また同日には2020年第2四半期(4-6月)の業績発表を行いました。それによれば、売上高2億7248万ドル(前年同期比+4%)、調整後EBITDA3390万ドルの損失、純利益1億0974万ドルの損失でした。 同社の共同創業者兼CEOのベン・シルバーマン氏は「この四半期は画期的な3ヶ月でした。今では4億人以上の人がPinterestに集まり、様々な刺激を受けています。このような厳しい時期に、家で料理をしたり、子供との活動を計画したり、ホームオフィスを開設するために人々はPinterestを頼るようになりました。同時にPinterestに集まる人々のアイデアを現実に変えるために多くの企業が集まっています」とコメントしています。

お知らせ

【7/29開催】Media Innovation Meetup #17 メディアと広告のこれから

メディアの未来を考えるメディア、Media Innovationが主催するセミナー「Media Innovation Meetup」の第17回は「メディアと広告のこれから」と題して、プライバシー規制、アドフラウド、ブランドセーフティなど大きく変貌を遂げていく広告とメディアはいかに付き合っていけば良いのかというテーマで、有識者の皆様にお話を伺います。 本イベントは有料となりますが、有料会員「Media Innovation Guild」に加入の方には無料で参加できるチケットを配布中です。サイトの「新着情報」からご確認ください。初回は30日無料で、ライト会員であれば月額980円とイベントチケットよりもお得ですのでこの機会にぜひご参加をお願いします。登録はこちらから。 ■開催概要・日時 2020年7月29日(水) 17:00-18:30・主催 Media Innovation(株式会社イード)・参加方法 チケット購入者にZoomの参加URLを配布します。時間になりましたらアクセスして参加ください ■スケジュール・17:00 主催者挨拶・17:05 登壇者よりプレゼンテーション    Media...

【無料セミナー】企業は新型コロナウイルス以降の生活者の意識変容と『再評価』にどう対応すべきか

株式会社インテグレ―ト(東京都渋谷区、代表取締役CEO:藤田康人)と株式会社イード(東京都新宿区、代表取締役:宮川洋)は、インテグレ―ト×イード 共催セミナー「企業はCOVID-19以降の生活者の意識変容と『再評価』にどう対応すべきか」と題してオンラインでの無料セミナーを開催いたします。 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な大流行は、生活者にさまざまな行動と意識の変容をもたらしました。「非接触・巣ごもり」「不要不急の自粛」を経て、生活者が商品・サービスを「再評価」する流れは加速しており、これまでの購買・利用の判断軸が変化した領域もすでに出てきています。 そのような中、企業は、生活者の行動・購買基軸=生活者が何に価値を感じているかを深く理解し、商品・サービスの再定義・再構築や、事業の再設計まで含めた改革をすることが求められています。 本セミナーでは、意識・価値観によるユーザーセグメント分析を得意とするイードと、マーケティング起点での事業設計・戦略策定を提言しているインテグレートが、withコロナの時代における生活者の変化と、それを踏まえた本質的な事業変革のポイントについてお話しいたします。 開催概要 日時 2020年7月28日(火)...

新型コロナウイルスで消費者はどうなったか? データで解き明かすセミナーを7/8(水)開催します

Media Innovation Academyでは、電子チラシ「Shufoo!」を運営する凸版印刷株式会社と共同で、オンラインセミナー「COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化」を開催します。 新型コロナウイルスによって大きく変化した消費者行動を、「Shufoo!」で得られた生のデータから解説し、次の時代で求められるマーケティングのあり方について議論します。新しい時代に、どのようにして消費者にアプローチすれば良いのか、インサイトを得られるセミナーになると思います。 本セミナーはZoomを使ったオンラインセミナーとなります。Peatixでチケットを購入された方に、参加のためのURLをお送りします。当日、時間になりましたら、そちらからご参加いただければと思います。 ■イベント概要・COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化・日時: 7月8日(水) 15:00-16:30・参加費: 無料・参加方法: Zoomを使ったオンラインセミナー・主催: 凸版印刷株式会社・共催:...

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由