【解説】コロナ以降、世界は急速にオンラインになった

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偽アカウントが操作するソーシャルでの視聴コンテンツ、その対応策は?

本記事はThe Conversationに掲載された、アメリカのClarkson Universityでコンピューターサイエンスを専門とするJeanna Matthews教授による記事「How fake accounts constantly manipulate what you see on social media – and what...

【動画】関西エリアに寄り添った情報発信で注目を集めるytvメディアデザインの「anna」

ytvメディアデザインは読売テレビグループのコンテンツをデジタルを通して配信。ytvオンデマンドやwebメディア「anna」などを運営している企業です。

【動画】ユーザー急拡大、店舗の情報発信ツールとして利用が広がる「シュフー」

日本を代表する総合印刷会社、凸版印刷株式会社からはDXデザイン事業部の亀卦川 篤本部長と船戸 雅貴氏にご登壇頂きました。

ジャーナリストはニュースと社説は別物だと考えるが、読者には区別がつかない

ニューヨークタイムズのオピニオン編集長ジェームズ・ベネット氏は最近、トム・コットン米上院議員が寄稿した抗議活動に対し米軍による鎮圧を呼びかけるエッセイを同紙に掲載したことを受けて辞任しました。
Manabu Tsuchimoto
Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。

MIの3月特集は「コロナウイルス以降、メディアはどうなる?」。感染拡大が止まらない新型コロナウイルス(Covid-19)に対して、メディア各種がどう動いたのか、そしてこれからどうなっていくか、考えたいと思います。31日(火)には会員限定のオンラインセミナーも開催予定です。

中国・武漢で最初に確認された新型コロナウイルス(Covid-19)が瞬く間に世界中に広がり、国内の感染者1139名、死者42名、世界では感染者35万人以上、死者1万5000名以上(3月23日時点)となり、その拡大の勢いは加速しています。

各国政府は政策を総動員して封じ込めに躍起です。武漢のような大都市の封鎖は他国では困難と考えられてきましたが、13日に米国が欧州からの入国を禁止したのに続いて、16日にはEUも加盟国に対して域外からの入国を禁止する提案を行いました。

さらにフランス、イタリア、スペインでは外出禁止令も出て、不要不急の外出が制限されました。同様の措置はテック企業の中心地、サンフランシスコでも取られています。日本でも東京都の小池知事が首都をロックダウンする可能性について言及しています。

外出禁止が取られているイタリア・ローマ。繁華街でも人通りはまばらで、ほとんどの商店が店を閉めている(Photo by Getty Images)

人の移動が制限されると同時に、各国の生産拠点が維持できなくなり、物流も滞ることで世界的なサプライチェーンの寸断も起きています。第二次世界大戦後、70年に渡って脈々と続いてきた、特に冷戦崩壊後は加速した、人と物そして資本の自由な移動、それを最大限にレバレッジしてきた現代的なビジネスが急速に停止に向かっています。

既に各国がワクチンの開発に着手していて、米国では臨床試験を開始したというニュースもありました。多大な犠牲を払いながら、移動を制限して感染を防ごうという努力、献身的な医療関係者の努力によっていずれかのタイミングでこの新型コロナウイルスに勝利する日はやってきます。

しかしこの未曾有の非常事態を経験したことは不可逆的に私達の生活を変えていくはずです。世界は9.11以前にも、3.11以前にも戻れません。そのニューノーマル(新常態)とは果たして何か、考えてみたいと思います。

世界は急速にオンラインに変わった

最初に見て欲しいのは2つのグラフです。上はJPIXが公開しているインターネットトラフィックの推移です。継続的に増加を続けていますが、直近その伸びが顕著になっていることが分かります。

下はIIJが公開した曜日、時間帯別のインターネットトラフィックのグラフです。これまで平日の昼間はトラフィックが落ちていましたが、3月に入ってから平日の昼間のトラフィックが大きく伸びていることが分かります。

インターネットの接合点を司るJPIXが公開している首都圏のトラフィックの推移
IIJが13日に公開した「 新型コロナウイルスのフレッツトラフィックへの影響」より一週間の時間帯別トラフィックの推移

その大きな要因と考えられるのが、リモートワークの拡大と、公立学校の閉鎖の影響です。MIが実施した新型コロナウイルスに関するアンケートでも、回答者の大半がリモートワークの実施が行われたと回答。オフィスに出社せず、自宅などで業務を行うビジネスマンが増えたためトラフィックに影響を与えた事が考えられます。

一方で学校の閉鎖によって利用が伸びたサービスとして動画を挙げる割合も高く、この影響も一定ありそうです。

そのリモートワークですが、概ね受け入れられているようです。いち早く前者でリモートワークに切り替えたことで注目されたGMOインターネットは従業員アンケートの結果を公開していますが、そこでは「良かった点」「悪かった点」それぞれ以下のような回答になったそうです。

リモート勤務で良かった点( 自由回答 n=353 )
悪かった点 ( 自由回答 n=353 )

突然のリモートワーク移行だったためか、通信環境や設備面から作業環境の問題を挙げる回答が多く見られましたが、一方で通勤負担の軽減や、在宅勤務になって良かったというコメントも多く寄せられました。

筆者も積極的にリモートワークを活用するようにしていますが、通勤が無くなるだけで大きな時間の節約、精神・肉体的な負担軽減になることを実感しています。また、「作業」という点だけ考えれば一人で集中する空間を確保できればリモートワークでも何の問題もなさそうです。

一方で「チーム」を考えると、対面以上のコミュニケーションを実現するためには工夫が必要そうです。GMOのアンケートでも実践して良かったツールとして「Zoom」「Microsoft Teams」「Chatwork」「Slack」「Hangouts Meet」といったコミュニケーションツールが挙げられていて、こうしたツールを使いこなしてチームプレーを成立させている事が分かります。これらを普段から活用してきたのか、今回新しく導入したのかという部分でリモートワーク移行の円滑さも変わりそうです。

リモートワークで遠隔でも仕事が円滑に回るということが分かれば、地域的な格差を埋めることにも繋がりそうです。地方創生の課題の一つは東京と比べて仕事の幅が限られる事です。直近で多数開催されているオンラインセミナーも、今までは参加が難しかった地方からも参加できるという大きなメリットがあります。

オンライン経済活動の存在感はさらに大きく

厚生労働省は、感染拡大抑止の観点から「密閉空間」「密集場所」「密接場面」の3つの条件が揃う場所がクラスター(集団)感染のリスクが高いとして避けるよう呼びかけています。

日本では自粛という強度ですが様々な企業、機関、団体が自主的にこれらに抵触する環境を減らす動きに出ています。これによって、飲食店大型レジャー施設などは客足が大幅に鈍り、公共交通では航空だけでなく新幹線などの鉄道も需要減が見られます。

unerry社が公開した人流ビッグデータによるディスティネーション別の推移

オフライン活動が制約される一方で、活況を呈しているのがオンライン活動です。これは米国の調査ですが、大手通信会社ベライゾンはインターネットトラフィックが20%程度増加していて、中でもゲームが75%増加、VPN接続(リモートワークで活用される)が34%増加、動画が12%増加したと報告しています(いずれもピーク時間での変化)。ただ、ソーシャルメディアは変化が無かったそうです。

国内では3月2日から公立の小中高校が臨時休校となり、大学や私立もほぼ追随していますが、C Channelが保護者向けに実施したアンケートでこの期間で利用が増えたサービスについて、特にないが半数を占めましたが、教育教材・サービスが18.9%、有料動画配信サービスが16.5%、食材の宅配サービスが8.4%、食事のデリバリーサービスが7.2%などという結果が出ています。

学習の機会が失われた事で、オンライン学習の存在感が増しているようです。また出版社によれば、学習書、児童書などの販売が大幅に増加しているそうです。

これは世界的な傾向のようで、Digidayが伝えたニールセンの調査データによれば、16,17日の両日でアニメ専門チャンネル「カートゥーンネットワーク」の視聴率が前週に比べて58%も増加したそうです。また、「ディズニーチャンネル」は43%、「ブーメラン」は31%、「ニコロデオン」は25%だったそうです。SambaTVによれば、OTTのこれらの番組も視聴者を増やしているようです。

日本でも電子書籍やコミックの販売が伸びているようです。特に「コロコロコミック」「週刊少年ジャンプ」「週刊少年サンデー」を筆頭に数多くのコミックが期間限定で、無料で公開されていることがこれを加速させています。Hon.jpが素晴らしいまとめを公開していますので紹介します。

ECも外出自粛の追い風を受けています。Amazonは需要の急増を受けているとして、フルフィルメントセンター(倉庫)や配送サービスで10万人以上を新たに雇用すると発表。さらに既存の従業員に対しても時間単価を上げる事を明らかにしています。特に日用品の需要が高くなっていて、アスクルが運営する「LOHACO」や楽天の運営する「楽天24」では商品在庫が逼迫していて、配送能力を超えていて、遅延が発生しているとお詫びを出しています。

LOHACOがウェブサイトに掲載しているお詫び

このように現在は「巣ごもり消費」に需要が集中している状況です(3/23時点)。

突然のSocial Distanceの衝撃

このように、あらゆる活動がオンラインになってく一方で、改めて再認識させられるのは、人は社会的な動物だということです。政府が呼びかけたからといって「Social Distance」(本来は社会的な距離の意、今は物理的な距離を取る、スキンシップを避ける、混雑を避けるなどの意味で使われている)ことが実現できるかは国によって差があるようです。

欧米諸国では外出禁止となってからも、違反が相次いでいると報告されていて、フランスのマクロン大統領は「自分や家族を守る措置だと多くの人が理解していない」と怒りを表明する事態に

アメリカ連邦議会でのブリーフィングも距離を取ることを実践(Photo by Getty Images)

しかし日本でもこの3連休は観光地に多くの人が集まり、長期化する新型コロナウイルス対策への緩みが見られます。弊社が運営する観光情報サイトでも、3月中順まで例年の半分程度で推移していたPVが、この3連休には95%程度まで回復していました。多くの活動がオンラインになりつつも、やはり人間の根源的な欲求は変わらないとも言えそうです。

新型コロナウイルスの収束はまだ見通せず、日本でも本格的な爆発的な流行が依然として懸念されている状況です。ただ、強制的に導入が進んだリモートワークをはじめとして、オンラインを活用した取り組みが大きく生産性を向上することが見えてきました。これは流行後にも逆流することなく、「失われた30年」と言われてきた日本において成長の大きな鍵になるように思います。

その一方で、人間の繋がりたいという欲求はオンラインだけでは解消されないのかもしれません。ベライゾンの報告で、ソーシャルメディアの利用が増えていないというのは、リアルな関係の代替とは異なる消費であることを示唆しています。あらゆるものがデジタル化する中で、リアルの価値が見直されているのがここ数年の流れでしたが、コロナウイルス後には更に強化されるかもしれません。オンラインで生産性を高めつつ、リアルの良さを活かしていく、この流れは変わらないと言えそうです。

この特集では新型コロナウイルスでメディアはどうなったのか、これからどうなっていくのか、リモート編集部の実体験も踏まえながら考えていきたいと思います。

3月31日にはMIとして初のオンラインセミナー「コロナウイルス以降、メディアはどうなる?」を5名の登壇者を招いて実施します。Media Innovation Guildの会員様には無料で参加できますので、ぜひこの機会に登録して、ご参加いただけますと幸いです。

コロナウイルス以降、メディアはどうなる?

  1. 【解説】コロナ以降、世界は急速にオンラインになった
  2. 【解説】メディア、プラットフォーム、コロナウイルスとの戦い
  3. 【レポート】日本のメディアはコロナウイルスでどうなった?
  4. 【レポート】リモート編集部の実践レポート
  5. 【レポート】オンラインセミナーの実践レポート
  6. 【取材】リモートワーク実践企業にリモート取材を敢行

順次公開していきます。

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最新ニュース

メディア環境の変化によって若年世代の“社会観” はどう変わった?なぜ世代間で「分かり合えない」のか?

本記事は株式会社電通が提供している、広告業界の最新動向やトピックス、コミュニケーション領域に関連する電通グループの先進の知見やサービス、ソリューションなどを紹介するニュースサイト「ウェブ電通報」からの転載記事です。 世代間に「分かり合えない感じ」がある原因 『情報メディア白書2020』と連動するこの連載も第5回目となりました。第4回 は、若年世代の“メディア観”について紹介。人々が世の中からのさまざまなインプット情報を個人として咀嚼・消化するために、各種のソーシャルメディアをフィルターとして用い、共有・共感を通して自分ゴト化していることを確認しました。ソーシャルメディアは、他のさまざまなメディアを参照する際の「つなぎ役」になっているといえそうです。 さて、近年の急速なメディア環境の中で新しい“メディア観”を身に着け付けた若年世代は、年長世代とは“社会観”も異なっている可能性があります。「社会」というものは、個人の直接的な経験や身近な人々との付き合いなどの実体験以上に、各種のメディアを通じた情報接触とそこで育んだ興味関心によって形づくられるものであり、「イメージ」でしか捉えられない面が大きいからです(図表1)。

講談社、デジタルメディアの研究・開発に特化した新会社「KODANSHAtech合同会社」を設立

株式会社講談社は、デジタルメディアの研究・開発に特化した新会社「KODANSHAtech合同会社」を立ち上げたことを発表しました。 講談社は2018年、「コンテンツをより豊かな形で自在に届けるための技術」を磨き、継続的な開発・改善を行うための研究開発チーム、通称「techチーム」を発足。同チームはこの2年間で数々の取り組みを行い、「現代ビジネス」は2019年8月に月間1億PVを達成。同チームがゼロから立ち上げた「FRIDAYデジタル」は2020年5月に開設1年半で月間1億PVを達成しました。 techチームは「FRaU」「ViVi」「VOCE」など女性誌系メディアでも成果をあげたほか、科学者支援クラウドファンディングサイト「ブルーバックスアウトリーチ」を企画・開発するなど、ビジネスの地平を広げる活動を行ってきました。 こうした取り組みをより加速するため、この度tech社を法人化。この立ち上げによって、中長期的な視点を保持しながら同社のコンテンツを世界中に届けていくとのことです。

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Adjustが2020年に爆発的成長を見せるニュースアプリを調査 コロナ禍でニュース消費量が急増

adjust(アジャスト)株式会社は、2020年1月から4月のグローバルでのニュースアプリ使用状況データを分析し、公表しました。 同社の調べによると、2020年上半期、消費者は急速に変化する新型コロナウイルスの状況について情報を得るために、これまで以上にニュースに注目していたことが判明。アプリマーケティングプラットフォーム「Adjust」の最新データによると、ニュースを消費するチャネルとしてより多くの人がスマートフォンを選ぶ傾向があり、また気に入ったメディアのアプリを長期間使用する可能性が高いことを示唆しています。 グローバルでのニュースアプリの使用状況を見ると、ニュースアプリの1日あたりインストール数が2020年1月から4月までに37%増加。インストール数は3月にピークを迎え、5月にほぼコロナ禍前のレベルに戻りました。1日あたりのセッション数も大幅に増加し、1月から4月の間に59%増加しました。セッション数は4月にピークに達し、翌月にはわずか13%に減少したものの、2019年や2020年初めよりもはるかに高い数値です。従来のチャネルに比べてニュースアプリの利便性に頼る人が増え、ユーザーがメディアを消費する方法が変化していることを示しているといいます。 世界各国がロックダウンや目まぐるしく変化する規制に取り組む中、Adjustのデータは地域別の傾向も明らかにしました。

「グノシー」上でラジコのコンテンツが視聴可能に

株式会社Gunosyは、2020年7月1日より情報キュレーションアプリ「グノシー」のiOS版にて「ラジコ」タブを新設し、トライアル配信を開始しました。これにより、株式会社radikoが運営する「ラジコ」で提供されている一部のコンテンツの聴取が可能となります。 「グノシー」の音声コンテンツ配信の背景 「グノシー」はこれまでさまざまな情報を独自のアルゴリズムで収集して、ユーザーに最適な情報を届けてきました。提携メディアの記事やライブ動画コンテンツやクーポンなど、ユーザーのサービス体験をさらに向上させるために、コンテンツの拡充をしてきています。 昨今、スマートスピーカーなどの普及により国内でも「ながら聴取」が可能な音声メディアの需要が高まっています。そこでユーザーの情報ニーズの多様化に合わせ、より幅広い情報提供に応えるために「グノシー」のiOS版において「ラジコ」タブを新設、音声コンテンツのトライアル配信提供を開始しました。

お知らせ

新型コロナウイルスで消費者はどうなったか? データで解き明かすセミナーを7/8(水)開催します

Media Innovation Academyでは、電子チラシ「Shufoo!」を運営する凸版印刷株式会社と共同で、オンラインセミナー「COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化」を開催します。 新型コロナウイルスによって大きく変化した消費者行動を、「Shufoo!」で得られた生のデータから解説し、次の時代で求められるマーケティングのあり方について議論します。新しい時代に、どのようにして消費者にアプローチすれば良いのか、インサイトを得られるセミナーになると思います。 本セミナーはZoomを使ったオンラインセミナーとなります。Peatixでチケットを購入された方に、参加のためのURLをお送りします。当日、時間になりましたら、そちらからご参加いただければと思います。 ■イベント概要・COVID-19 FACT!コロナは消費者の何を変えたのか?電子チラシ「Shufoo!」で見えた買い物行動と販促の変化・日時: 7月8日(水) 15:00-16:30・参加費: 無料・参加方法: Zoomを使ったオンラインセミナー・主催: 凸版印刷株式会社・共催:...

7社がサブスク戦略を語る「Media Innovation Meetup Online #16 メディアのサブスクリプション戦略2020」6/30(火)開催

MIが主催するオンラインセミナー、2020年6月は「メディアのサブスクリプション戦略2020」と題して、メディアにおける注目のビジネスモデル"サブスクリプション"について取り上げます。Zoomを使ったオンラインでの開催となりますので、ぜひともご参加よろしくお願いします。(参加URLはPeatixでのチケット購入者にご案内します) イベントでは冒頭でコンテンツビジネスに造詣の深い、コンテンツジャパンの堀鉄彦氏より「世界のメディアにおけるサブスクリプションビジネスの潮流」として、先行する欧米メディアのサブスクリプション事情を外観していただきます。 その後、各社からのプレゼンテーションでは、ビジネスパーソンなどに愛好される本の要約サイト「flier」を運営する株式会社フライヤーの大賀代表、noteで始めた事が大きな話題になった「文藝春秋digital」の責任者である株式会社文藝春秋の村井氏、グローバルメディアの日本版「BUSINESS INSIDER JAPAN」で始まったサブスクリプションサービス「BI PRIME」を担当する株式会社メディアジーンの常盤氏、ニュースレターでのサブスクリプションにチャレンジする「Quartz Japan」を運営する株式会社ニューズピックスの小西氏、世界の主要メディアが採用するサブスクリプションプラットフォーム「piano」を提供するPIANO JAPAN株式会社の江川代表に登壇いただきます。 Media Innovationでもサブスクリプションサービス「MI Guild」を今年の3月から開始していて、約3ヶ月の取り組みも報告させていただきます。

「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催決定、メディアやECのプロが課題解決

Media Innovationでは、株式会社講談社、株式会社フラクタとの協力で「Brand Innovation Connect #1 マーケティング担当者向けの無料相談企画」を開催します。 メディア、EC、ブランディングのプロフェッショナルが相談役となり、企業・自治体・行政機関の課題や悩みをうかがい、解決策について共に考える企画です。件数限定ですが実施は無料で、公開/非公開を選ぶ事ができます。 企画の背景 メディア運営やEC運営、ブランドコンサルティングを行っている我々が、コロナ禍によって危機に瀕している企業・自治体に対してできることはなにか―。コロナ禍を変化の機会ととらえている企業・自治体・行政機関に対して我々ができることはないか―。こうした想いから、本企画はスタートしました。 優れた製品・サービスをもっていても、コロナ禍によってそれを世の中に届けることができなくなっている企業や団体が数多くあります。私たちは、これまで多くのブランド・企業・自治体のプロモーションや新規事業開発、EC、ブランド構築を支援してきました。この知見を活かし、そうした企業・団体のマーケティング活動について我々が相談役として参加することにより、この状況を打開するきっかけを作りたいと考えました。そこで、コロナ禍で次の展開に悩まれている企業や行政機関、自治体とともに、この危機を乗り越える方法、そして、新しいチャレンジを一緒に考える時間として、オンライン無料相談を開始いたします。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由