MIの7月特集は「メディアと広告のこれから」。メディアにとって最大のビジネスモデルとなってきた広告が大きく変わろうとしています。新型コロナウイルスによる市場の変化、世界的なプライバシー規制への対応、アドフラウドやブランドセーフティへの取り組み、商材やクリエイティブの品質、こうした広告の変化にメディアはどう付き合っていけば良いのか。当事者への取材から探ります。
テレビ、新聞、出版の主要メディア28社が大同団結する形で結成された「コンテンツメディアコンソーシアム」において、開発のマネジメントや事務局を担当することになったのがデジタルガレージのグループ会社であるBI.Garageです。28社はこのBI.Garageに出資を行い、歩調を合わせていくことになります。
日本のメディアの近未来を占う、重要な立場になった同社の小林 篤史 取締役COOに、「コンテンツメデイアコンソーシアム」やBI.Garageの戦略などについて聞きました。
───テレビ局から新聞社、出版社まで有力メディア28社が「コンテンツメディアコンソーシアム」を設立。各方面から注目されていますね。
小林: おかげさまでコンソーシアム設立の発表後は、メディア、広告主、広告会社、ITベンダーなどさまざまなところから毎日のように問合せをいただいています。関心の高さに、身が引き締まる思いです。
