出版社が技術を手に入れた先にあるもの、講談社が設立したKODANSHAtech長尾氏に聞く

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映画館は復活できるのか、100年前の「スペイン風」でも大打撃を受けた過去

本記事はThe Conversationに掲載された、アメリカのThe Pennsylvania State Universityでメディア学を専門とするMatthew Jordan教授による記事「Regal Cinemas’ decision to close its theaters is the latest blow to a...

ニュースレターをグロースさせる5つの方法… 250万購読で成長中の「MorningBrew」が解説

メディアが読者にリーチする手段としてニュースレターが注目されています。メールを読者に定期的に届けるという手法は古く昔からありますが、高い確率で読者のメールボックスまで直接に届けられるという点が見直されています。検索エンジンやソーシャルメディアなど外部の巨大なプラットフォームに握られている経路とは異なり、自分たちでコントロールできる手段という点も評価の一部です。 近年ではニュースレターで課金をしようとするメディア企業も増えていて、日本ではユーザベースが「Quartz Japan」を展開しています。米国ではニュースレターの配信プラットフォームも次々に誕生していて、代表格である「Substack」では有料のサブスクリプションでニュースレターを展開する機能もあり、メディア企業から独立した腕に自信のあるジャーナリストがニュースレターで独立し、年間10万ドル以上を稼ぐケースもザラにあります。 そんなニュースレターですが、読者と一対一の関係を作れる利点の反面、メールボックスの閉じられた世界でどのようにグロースさせるかは課題です。 250万購読者を抱えニュースレターで成長するメディアスタートアップ「MorningBrew」のグロース担当ディレクター、ジェニー・ローゼンバーグ氏が同誌でのグロースについて語っています。そのポイントは以下の5つで、今すぐにでも日本のメディアでも活用できそうな内容です。

Voicyが目指す、音声コミュニティに還元できるマネタイズとは…連載「音声が切り拓くメディアの未来」#4

株式会社Voicyは2016年の創業以来、ボイスメディア「Voicy」の運営を中核として、生活を豊かにする音声文化の発展に貢献してきました。今年9月には月額課金機能「プレミアムリスナー」を公開するなど、音声市場の新たな可能性に迫り続けています。 Voicyだからこそ生み出せる音声メディアのコミュニティとは、また、ライフスタイルに基づいた音声文化が広げていく音声市場とは何か。株式会社Voicy メディアプロデューサー 眞嶋伸明氏に、音声マーケティングの視点から語っていただきました。 株式会社Voicy メディアプロデューサー 眞嶋伸明氏ベンチャー企業にて約10年勤めた後、独立。フリーランスとしてビジネス開発をおこなう。2019年株式会社Voicy入社。マーケター、メディアプロデューサーとして事業運営を統括している。 ―――「Voicy」の利用状況はいかがでしょうか。

ポッドキャスト広告、誰が読み上げるかで効果が変わる?番組司会者よる読み上げが効果的

ポッドキャストにおいて番組司会者が読み上げた広告は、スポンサーなど司会者以外の人が読み上げた広告に比べて優れたパフォーマンスを発揮し、リスナーの購入意欲が平均50%増加することが明らかになりました。 ポッドキャスト広告を読み上げることの効果 スポンサーが読み上げる広告も依然として商品販売を促進できますが、司会者が読み上げる広告の方がより効果的に販売を促進できることが明らかになりました。昨年のニールセンの調査によると、司会者ではない人が紹介したブランドの認知力がリスナー全体の62%であるのに対し、司会者が紹介したブランドの認知力は71%でした。 ポッドキャストリスナーの、番組に対するエンゲージメントについてはすでに調査されており、その多くは司会者に依存することが分かっています。しかし、今回の調査結果から番組の司会者に対する親しみやすさは、番組コンテンツだけでなく広告の観点からも重要な要素だといえます。 また、商品販売をしているブランドに対するエンゲージメントデータは、司会者が読み上げる広告がいかに効果的なものかを示します。今回、ブランドの広告への親しみやすさ・魅力・詳細情報を知りたいか・購入意欲・おすすめしたい商品かなど、5つの項目において調査を行いました。その結果、司会者が読み上げる広告は司会者意外の人が読み上げる広告と比較し、すべての項目で高い数値を示すことが明らかになりました。
Manabu Tsuchimoto
Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。

9月25日に開催する半日間のオンラインカンファレンス「Publishing Innovation Summit 2020」では、世界の先進事例を元にパブリッシャーの未来について議論します。

講談社は2020年2月にデジタルメディアの研究・開発に特化した新会社「KODANSHAtech」を立ち上げました。これは社内でデジタルメディアの成長を担ってきた「techチーム」を母体としたものです。この新しいチームを率いる長尾 洋一郎氏が本イベントで『「情報に『物語』を与える集団」としてのパブリッシャーの逆襲 〜出版はデジタルで抽象化する〜』と題して講演します。

「KODANSHAtech」が設立された背景や、長尾氏が見据える未来について聞きました。

長尾 洋一郎(KODANSHAtech合同会社ゼネラルマネージャー、株式会社講談社第一事業局第一事業戦略部副部長事業戦略チーム)
1982年生まれ。東京大学で数学を学んだのち講談社入社。文芸局(当時)で小説の単行本編集を経験したあと、週刊現代編集部へ。雑誌ジャーナリズムの現場で硬軟多様なテーマを取材。2017年、現代ビジネス編集チームに異動、ウェブメディアに関わる。2018年、社内エンジニアリング集団・事業戦略チーム(通称「techチーム」)発足。2019年、同チームの法人化を提案、KODANSHAtech合同会社を旗揚げ。

―――KODANSHAtechはどのような経緯で設立されたのでしょうか?

私は講談社に入った当初、文芸局(当時)で小説の単行本編集に携わり、その後、異動になって6年間「週刊現代」の編集部に所属していました。本格的にウェブメディアに触れたのは、3年前に「現代ビジネス」に異動してからです。そこで仕事をする中で、「技術を外部に頼りっぱなしでいいのか?」という疑問を持ち、「techチーム」という社内のエンジニアを集めた組織を立ち上げ、次第にさまざまなウェブメディアを横断的に支援するようになりました。

しかし、雑誌発のウェブメディアなど社内にも多様なメディアが存在する中で、さまざま案件にコミットしていくためには、チーム自体を拡大していく必要があります。そのためにはエンジニアの方々の参加を増やしていかなければなりません。講談社に正社員として入ってもらうという選択肢も想定はできましたが、既存の組織体系・評価体系の中で、エンジニアらしい働き方を構築するのは、非常にハードルが高いと感じました。そこで、エンジニアの方々に働いてもらいやすい組織形態の新会社を立ち上げた方がいいのではないかと考えたのが、会社設立の理由です。

―――採用は順調なのでしょうか?

お陰様で応募も沢山いただていて、既に10月までには15人規模になる予定です。また、来年度には25名規模にしたいと考えています。エンジニアリングとして実験的なことにも果敢に取り組んでいただきたいと思っていますが、同時に、講談社やメディアという仕事に興味を持ってくれて、講談社が生み出していくコンテンツに自分たちの技術を乗せて、新しい体験を生み出してみたいと思っていただける方に、是非加わって欲しいと思っています。

―――出版社でも技術までコミットする必要があるということなのでしょうか?

その通りです。ウェブメディアは雑誌的に捉えられがちですが、書籍を作る事に近いと思っています。たとえば小説作品を読者に届ける過程を考えると、まずは作家が作品、つまりコンテンツそのものを生み出しますが、編集者はそこで、コンテンツ作りに伴走し、その後は表紙、紙、印刷、帯など、コンテンツをパッケージングするさまざまなものを総合的にプロデュースしていきます。もちろん、各ステップにプロがいて、装丁なら装丁家がいるわけですが、編集者も一定程度、どのようにその過程が行われるのかを理解した上でプロにお願いしているわけです。こういう紙を使えばこういう仕上がりになり、この印刷だったらコストがこれくらいかかるけど見栄えはする、というような事ですね。

本来は、ウェブもこれと同様で、技術を知る事で、コンテンツの見せ方や届け方の新しい可能性を発想する事ができるはずです。出版社に入れば、書籍や雑誌の作り方は基礎から叩き込まれる機会があるわけですが、ウェブは新しい存在で、そうしたカリキュラム化もされていません。しかし、ウェブをやるなら同様に、ウェブの作り方を理解する、すなわち技術を一定程度、理解することは必須ではないかと思います。

―――出版社が技術を手に入れた先にどんな未来があるのでしょうか?

私見ですが、いま、世の中のあらゆる業態が抽象化の過程にあると考えています。日本語で「出版社」は版を出す会社、英語で言う「パブリッシャー」は公に届けるという意味が込められています。小説を書籍に仕上げるように、コンテンツの価値をパッケージ化してユーザーに届けるのが伝統的なコンテンツプロバイダーの仕事でした。ここには「パッケージ化」と「届ける」という2つの付加価値があったのですが、どちらも危機に瀕していると考えています。

「パッケージ化」の観点では、従来は出版人の自意識として、編集者には目利きの能力があり、クリエイターとガチで戦うことで、コンテンツの価値を高める能力があると自負してきました。しかし、コンテンツ作りが民主化されて、世の中に発信されるコンテンツの大半が、従来の考え方でいう「プロ」が作ったものではなくなり、目利きに価値を感じる人も少なくなってきました。出版社はクリエイターから搾取しているとまで言われる事もあるほどです。

もう一方の「届ける」という観点でも、書籍や新聞であれば印刷や流通、テレビであれば放送設備に大規模な投資が必要でした。それがデジタルによって、誰でも技術を使えば、コンテンツを大規模に拡散することができるようになりました。

つまり「価値をパッケージ化して届ける」という従来のコンテンツプロバイダーの仕事は、その根幹から危機に瀕しているわけで、私たちは自分たちの仕事を改めて抽象化してとらえなおし、その中でこれからも求められる価値とは何かを見つめ直す必要があります。

それを考える前提としても、技術への理解が必要です。抽象化したコンテンツプロバイダーの役割をビジネス化するプロセスでは、何らかの形でプレイヤーを抜け出してプラットフォームにならないといけないと考えています。例えば、講談社が培ってきたメディア作りのノウハウを一定のツールに落とし込んで、メディア的な活動をする人は、誰もがそのツールを使ってくれるようになる、というような考え方で、自分たちの価値を再定義していく必要があるでしょう。

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株式会社JX通信社とTwitter Japanが共同で、Twitter上で拡散される社会的インパクトの大きな話題の仕組みをデータ解析で明らかにする取り組みを始めると発表しました。 Twitterの社会的影響力が増す昨今、SNSがニュースなど重要な情報収集ツールとなっています。そこでSNSの報道活用をリードしてきたJX通信社がTwitter Japanと協業し、情報解析。情報接触のあり方や、情報拡散の見方を報道関係者に提案するプロジェクトが始動しました。 具体的には、SNS空間で大きく拡散され、社会的インパクトをもたらす話題について、JX通信社のデータ解析技術を用いて分析、Twitterに代表されるSNS空間の拡散メカニズムを明らかにすることを目指すとしています。 今後は、Twitter Japanのブログ上でJX通信社の分析結果などが掲載されるとのことです。

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小さな実験の積み重ねが大新聞社を変える、NYタイムズのDXをメディアコラボ古田氏が解説

Publishing Innovation Summit 2020で、ジャーナリストでメディアコラボ代表の古田 大輔氏は「なぜ、NYタイムズのDXは成功したのか 危機に必要とされるメディアとは」と題した講演を行いました。 古田氏は朝日新聞で記者を勤めた後、バズフィード日本版に創刊編集長として参画。昨年退職してからはメディアコラボを立ち上げ、メディアのデジタルトランスフォーメーションの支援や、日本インターネット協会やファクトチェック・イニシアティブ・ジャパンの理事など業界横断の取り組みに尽力しています。 最近では地方紙のコンサルティングなども行っているという古田氏。講演では、10年前には倒産寸前とも言われた「ニューヨーク・タイムズ」(タイムズ)がいかに立ち上がったのか、その原点となった「イノベーション・レポート」を引用しながら、メディアはどう変わっていくべきなのか話しました。 リーマンショックでは赤字に転落し、危機的な状況であったが、直近ではデジタルの売上が紙の売上を超える大復活を遂げた「ニューヨーク・タイムズ」 古田氏はその同社の復活における3人の重要人物として、アーサー・グレッグ・サルツバーガー、マーク・トンプソン、メレディス・コピット・レビアンの3名を挙げました。マーク・トンプソンはBBCの会長を勤めた後にタイムズに加わり、CEOとして変革を牽引しました。そのCEOを創業家として全面的にバックアップしてきたのが会長を勤めてきたサルツバーガー氏の父です。レビアン氏はForbes出身で2013年にタイムズに加わり、広告事業の責任者などを経てトンプソン氏に代わって今年CEOに就任しました。

ぐるなびの2Q業績、売上は回復傾向も大きな赤字が続く

株式会社ぐるなびが28日に発表した2021年3月期 第2四半期の連結業績(2020年4月1日~2020年9月30日)は、売上高58億2400万円(前年同期比▲61.6%)、営業利益▲49億3900万円(%)、経常利益▲49億2700万円(%)、親会社株主に帰属する四半期純利益▲54億4600万円(%)となりました(決算短信)。 飲食店販促サービス売上については、当第1四半期には加盟飲食店の経営継続支援を目的とした請求金額の減免・休会措置を実施したこと、外食需要低下に伴うネット予約減少等から前年同期の21.1%まで落ち込みました。 当第2四半期には飲食店への請求を再開したものの、資金繰りの悪化等を背景とした加盟飲食店の退会・契約金額の減額が例年を上回る水準で発生したこと、また感染症の再拡大により外食需要の回復が停滞したこと等により前年同期の50.9%と緩やかな回復にとどまりました。 当第2四半期においては、コロナ禍において需要の高まったテイクアウトでの売上づくり支援として楽天株式会社の運営する事前注文・決済型のテイクアウトサービス「楽天リアルタイムテイクアウト」との連携開始(7月)、同サービスのほか顧客・座席管理の効率化や効果的な情報発信等コロナ禍の飲食店に必要な支援をパッケージ化した新サービスプランの提供開始、「ぐるなび」サイトの検索機能や店舗ページの利便性向上の観点から、店舗ページでの新型コロナ感染症対策の実施状況の表示(7月)や、検索機能への感染症対策を実施している飲食店の絞り込み機能の追加(9月)等を行いました。 今期の通期業績予想は、売上高178億円(前年同期比▲42.4%)、営業利益▲92億円(%)、経常利益▲92億円(%)、親会社株主に帰属する四半期純利益▲95億円(%)としています。 ※本記事は決算AIによって生成されました var...

お知らせ

来週2件のイベントを開催します!「Editorial Innovation Night #1」「Meetup #20 D2Cの今が分かる2時間」

MIでは10月最終週に2日連続のオンラインイベントを開催します。ぜひチェックしてみてください。 Editorial Innovation Night #1 編集部のデジタルトランスフォーメーション sponsored by pasture こちらは新企画、これからの編集部の在り方を考えるオンラインイベント「Editorial Innovation Night」です。夜の時間帯に開催し、ゆるりと編集部の未来について一緒に考えられればと思っています。

「Media Innovation Guild」が3000名に到達、サブスクで食っていける日は来るのか?

長い間、サボってしまっていましたが、Media Innovationの会員制組織「Media Innovation Guild」の進捗報告です。2020年3月に開始してから半年以上が経過しました。そして、先日ようやく3000名の会員登録を達成しました。やはりというか登録数は若干鈍化が見られるようです。 「Media Innovation Guild」は月額980円もしくは4000円のサブスクリプションサービス(無料会員もあり)ですが、収益基盤を整えてよりコンテンツに投資をしたいという思いと、これだけサブスクリプションビジネスについて報じている僕らとしても実践的に知りたいという気持ちがありました。その結果はこうした記事で随時報告していければと思っています。 新規ユーザー登録数は徐々に鈍化傾向に

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由