ECを運営する事業者250社の6割が、2022年はEC売上が伸びると予測・・・コロナ後もEC事業強化の意向

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供する株式会社フューチャーショップが、自社サービスを利用する250の事業者を対象に、「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」を実施し、その結果を発表しました。

21年のEC売上は半数の事業者が伸長

futrureshopシリーズを利用する250の事業者に、コロナ禍でのECの売上を2021年と2020年の比較で聞いたところ、「20年より21年の売上が伸びている」が49.60%、「20年も21年も売上はあまり変わらない」が23.20%、「20年の方が21年より売上が良かった」が20.80%、「20年はECを運営せず」が6.40%という結果となり、ほぼ半数の事業者において、21年は20年よりECでの売上が伸びていることがわかりました。

22年のEC売上予測、6割が21年より伸びると回答

次に2022年のECの売上予測を聞いたところ、「21年より22年のほうが伸びると想定」が60.00%、「22年も21年と変わらないと想定」が24.00%、「わからない」が9.20%となりました。なお、「21年より22年のほうが下がると想定」は、6.80%に留まっています。

6割が自社ECでSNSに注力

現在自社ECで注力している施策について聞いたところ、SNS活用やネットでのPR活動、実店舗連携などのオムニチャネル対応、モール出店など、販促チャネル拡大に向けて注力していることがわかりました。

実店舗を運営している事業者は、オムニチャネル化の意向が半数

実店舗を運営している134社の事業者に、実店舗運営について今後の展望を聞いたところ、「店舗とEC事業を連動させるオムニチャネル化を推進する」が53.73%、「コロナ以前と変わらない店舗運営接客を行う」が41.79%、「コロナ以前より店舗(対面)販売を強化する」が2.99%という結果になりました。少数ながら「実店舗を閉鎖する予定(1.49%)」という回答もありました。

■調査概要
調査名:「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」調査
調査期間:2021年12月1日
調査手法:インターネット調査
調査対象:futureshopシリーズを利用中の事業者
回答数:250社
%は、小数点第3位を四捨五入して表記

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