株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア研究所は、生活者のメディア接触の現状を捉える「メディア定点検査」の結果を発表しました。接触時間、イメージなど時系列分析から見えたメディア環境の変化を報告しています。
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メディア総接触時間は過去最高の411.6分で初の400分台
メディア総接触時間は過去最高の411.6分（1日あたり/週平均）と初の400分台を突破、昨年よりも15.6分増加しています。「携帯電話/スマートフォン」（14.5分増）、「テレビ」（9.9分増）が増加した一方で、「雑誌」（1.6分減）、タブレット端末（1.1分減）、昨年は増加した「パソコン」（7.6分減）も減少しています。
「携帯電話/スマートフォン」の接触時間は117.6分で、初めて100分を超えた昨年から更に増加して、120分に迫る勢いとなっています。
メディアイメージの半数の項目で「携帯電話/スマートフォン」が首位に
メディアイメーシでは「携帯電話/スマートフォン」が躍進し、新たに４項目で首位になりました。10ポイント増加した「知りたい情報が詳しくわかる」や4.7ポイント増の「情報が幅広い」は「パソコン」では抜き、「楽しい情報が多い」は7.7ポイント増、「身近な内容の情報が多い」は9.7ポイント増の結果となり、「テレビ」を抜いています。
「携帯/スマートフォン」は、メディアイメージ42項目中21項目で首位となり、初めて全体の1/2を占める結果となりました。
スマホの存在感がます一方、生活者のメディア意識や行動が顕著に変化
2016年から聴取している生活者のメディア意識・行動を2016年と2019年の増減に注目したところ、トップ10に変化が見られました。なかでも「情報やコンテンツは無料で手に入れられるものだけで十分だ」（17.3ポイント減）、「SNSは自分の暮らしに必要だ」（11.7ポイント増）、「スマートフォンを寝床に持ち込むことがある」（11.0ポイント増）の3項目が顕著に変化しています。
メディア接触ではスマートフォンが存在感を増している一方で、無料の情報だけでは不十分、ネットの情報は鵜呑みにしないなど、生活者がネット情報との適度な距離感を保つ姿勢が読み取れます。
■調査設計
調査地区：東京都、大阪府、愛知県、高知県
標本抽出方法：RDD（Random Digit Dialing）
※RDDで抽出した調査モニターを一部含む
調査方法：郵送調査法
調査対象者：15～69歳の男女
標本構成：4地区計2,507サンプル（東京614大阪616愛知643高知634）
2018年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施
調査期間：2019年1月24日～2月8日
調査機関：株式会社ビデオリサーチ
