株式会社電通の国内グループ横断組織「未来事業創研」が、10年後の暮らしを具体的に描くツール「Future Time Use（フューチャータイムユース）」の提供を始めました。
このツールは、10代～60代の性年代別に、未来の「生活行動時間」をコーホート分析と未来の専門家の知見をもとに予測し、顧客企業の未来予測や未来に向けた事業創造を支援するものです。
同社によると、昨今、新型コロナウイルス感染症の影響やAIなどの先進テクノロジーの発達、気候変動、地政学リスクの増加、DEIに代表される多様化などによる急激な社会の変化は、人々の価値観や行動に強い影響を及ぼしており、未来の生活者像は、現在の生活者像から大きく変化すると考えられ、企業の新事業・新商品開発、マーケティング施策の立案がますます困難になっていくと予想されることから、未来に向けた事業創造のためには、社会全体の変化にとどまらず、一般生活者の変化にまで落とし込んだ予測の必要性が増してきているとしています。
