ディズニーがMidjourneyを提訴、Getty ImagesがStability AIを提訴・・・問われる画像生成AIの出所と対価

・生成AIの普及で著作権侵害や知的財産の価値が問われている
・メディア企業は訴訟やライセンス契約を通じて対策を講じている
・今後、AIとコンテンツの共存や知的財産保護の枠組み再構築が必要になる

テクノロジー AI
UnsplashのAerps.comが撮影した写真

生成AIの急速な普及により、これまでメディア企業が築き上げてきた知的財産の価値が根本から問われる時代が到来しています。6月に入り、ディズニーとユニバーサルが共同でAI画像生成企業Midjourneyを提訴したほか、Getty ImagesがStability AIを相手取った訴訟がロンドン高等法院で開始されるなど、メディア業界とAI企業の間で新たな法廷闘争が本格化しています(Mashable / ロイター / UPI)。

これらの訴訟は単なる著作権侵害を巡る争いを超えて、メディア企業の持続可能なビジネスモデルの根幹に関わる問題を提起しています。AIが「学習」という名目で既存コンテンツを大量に取り込み、それを基に新たな創作物を生み出す仕組みは、従来の著作権の概念を大きく揺るがしています。

AI時代のコンテンツビジネスにおける新たな脅威を浮き彫りに


《Manabu Tsuchimoto》

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Manabu Tsuchimoto

デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。2000年に個人でゲームメディアを立ち上げ、その後売却。いまはイードでデジタルメディアの事業統括やM&Aなど。メディアについて語りたい方、相談事など気軽にメッセージください。

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