・Akamaiの最新レポートによると、AIボットアクティビティは前年比300%増加し、メディア企業がその40%を占める標的となっている
・AIチャットボット経由の流入トラフィックは従来のGoogle検索比で約96%少なく、一部メディアでは広告収入が最大70%減少している
・一律ブロックに代わり「Pay-per-crawl」課金モデルやターピッティング技術など、AIボットを収益源に転換する新たな対応策が浮上している
Akamaiが2025年版「インターネットの現状（SOTI）」レポートを公開し、AIボットのアクティビティが前年比300%増加した事を明らかにしました。
メディア・出版業界はAIボットトラフィック全体の13%を占め、グローバルで2番目に多い標的業界となっています。コンテンツの豊富なウェブサイトほど自動スクレイピングの対象になりやすく、出版関連企業だけでAIボットアクティビティの40%を占めるという数字は、業界の深刻な状況を物語っています(Akamai)。
トレーニング用クローラーが量で席巻する一方、ユーザー質問に応じて即時にコンテンツを取得するAIフェッチャーが、収益面での痛みを直撃しているようです。
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。2000年に個人でゲームメディアを立ち上げ、その後売却。いまはイードでデジタルメディアの事業統括やM&Aなど。メディアについて語りたい方、相談事など気軽にメッセージください。
