オトバンクが運営するポッドキャスト制作事業「PitPa」は、企業の経営者や社員などの「中の人」による情報発信が消費者の購買行動や企業イメージに与える影響を調べた調査の第2弾を発表しました。対象は過去1年に「中の人」の発信に接触した20～69歳の男女500人です。
調査では、商品への興味や情報収集、購入検討、実際の購入・利用のいずれかを経験した状態を「購買関連行動」と定義しています。発信内容別では「企業の取り組み・社会貢献」を見聞きした人の91.3％、「専門的な知識・解説」を見聞きした人の87.8％が購買関連行動を経験しており、商品の直接的な説明以上に、企業の姿勢や考え方を伝える情報が消費者の行動と関連していることがうかがえます。
接触した媒体別では「ブログ・note」が91.7％、「新聞・雑誌」が90.8％、「ポッドキャスト等の音声」が90.5％と、いずれも9割を超えました。文章や音声で情報を詳しく伝えられる媒体ほど、企業の背景や働く人の専門性を伝えやすく、消費者との接点を深める可能性があるとしています。
企業イメージの向上につながった内容では「経営者の考えやビジョン」が90.1％で最も高く、「専門的な知識・解説」88.4％、「社員インタビュー」87.2％が続きました。発信者別では、経営者の発信で購買関連行動を経験した割合が77.3％だったのに対し、開発担当者は82.2％、営業担当者は80.3％と、現場社員の発信が経営者を上回る結果となっています。
PitPa責任者の富山真明氏は、商品説明と同じくらい企業の姿勢や携わる人の存在を伝えることが重要だと述べています。富山氏は10月31日刊行の著書『ポッドキャスト導入ハンドブック』でも、企業に眠る知識や人柄そのものが発信の資産になると紹介しています。調査は2026年10月15日に実施され、インターネットアンケートで500件の有効回答を得ました。
