Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。2000年に個人でゲームメディアを立ち上げ、その後売却。いまはイードでデジタルメディアの事業統括やM&Aなど。メディアについて語りたい方、相談事など気軽にメッセージください。
デジタルメディアの再生、大赤字から復活した「Medium」が取り組んだこと
・Mediumはコンテンツの品質改革と再交渉により、赤字から黒字へ復活した
・広告偏重からサブスクリプション重視へ、経費削減と人員最適化を実施した
・持続可能なビジネスモデルと危機判断で、デジタルメディアの再生例となった
「The Information」が初のライブ番組も波乱のスタート、競合で成功するテック系番組も登場
・The Informationが初のライブ番組「TITV」を開始し、音声トラブルで初回放送が中断された
・競合のTBPNは多彩な専門家出演とスポンサー獲得で成功しており、収益化が確立済み
・TITVは高度なビジネス・テクノロジー分析に特化し、ソーシャル配信や既存プラットフォームも活用予定
米フォーブス、AI時代を睨んだ組織再編・・・イベントやeコマースが伸長
・フォーブスはAI導入と収益多様化を進める組織再編を実施
・新設のAI・戦略プラットフォームでビジネス革新と収益拡大を目指す
・主要リーダーの昇進と統合戦略により、持続的成長とイノベーションを推進
グーグル「NotebookLM」は次のメディアになるのか? パブリッシャーも参加する新プログラム
・グーグルのAIノートブック「NotebookLM」がメディア企業と連携し新コンテンツモデルを実験中
・公開ノートブックは急速に拡大し、インタラクティブな知識体験を提供している
・今後の展開次第で、従来の受動的コンテンツ配信から革新的なメディアへ進化する可能性
AIへの不信感が広告効果を低下させる【Media Innovation Weekly】7/22号
・AI生成コンテンツへの不信感が読者の信頼を大きく低下させている
・信頼低下は広告効果にも影響し、費用対効果の懸念が高まっている
・透明性の向上と人間の関与が、信頼維持と効果改善の鍵となる
メタの収益化アカウントに対する規制強化で「オリジナルコンテンツ」は守られるか
ソーシャルメディア最大手のメタが7月14日、Facebook上での無断転載コンテンツの取り締まりを大幅に強化すると発表しました。
トランプ大統領、ウォール・ストリート・ジャーナルに100億ドルの訴訟・・・エプスタイン事件を巡る報道で
・トランプ大統領はWSJに対しエプスタイン事件報道を理由に100億ドルの訴訟を提起した
・訴訟は報道の虚偽性と偏向性を問い、メディアへの圧力や萎縮を引き起こす恐れがある
・この動きは報道の自由や民主主義の危機を招きかねず、注目されている
止まらないワシントン・ポストの人材流出、CEOは「方針に従えない者は早期退職を受け入れろ」と
ワシントン・ポスト紙で、編集方針の変更を巡り記者やコラムニストの退職が相次いでいます。今度は同紙の長年のコラムニスト、ジョー・デイビッドソン氏（75歳）が先月、抗議の意を示して退職したことが明らかになりました。
創刊150年の名門紙「ダラス・モーニング・ニュース」をハーストが買収、背景にある厳しい現実
・ダラス・モーニング・ニュースはハーストに買収され、地方紙の厳しい現実を象徴している
・大手傘下に入ることで経営の安定と競争力強化を目指す動きが加速している
・業界再編とデジタル化が地方紙の生き残りの鍵となっている
YouTubeが収益化ポリシーを厳格化、AI生成コンテンツへの対応強化へ
・YouTubeは収益化ポリシーを見直し、AI生成の低品質コンテンツを制限する。
・新ガイドラインで大量生産や反復コンテンツの識別を強化し、偽コンテンツ対策を図る。
・AI技術の普及背景に、プラットフォームの評判と価値を守るための重要な戦略的措置となる
Xのリンダ・ヤッカリーノCEOが辞任、Xが変質していく中で
・XのCEOリンダ・ヤッカリーノが辞任し、AI騒動や広報危機に対応しきれなかった
・買収後の方針転換やxAIとの統合により、彼女の役割は縮小し辞任が避けられなかった
・後任未定でマスクが直接運営に関わる可能性が高く、今後の対策が課題となる
コンデナストとハーストがAmazonのAIショッピングアシスタント向けのコンテンツ提供で合意
・コンデナストとハーストがAmazonのAIショッピングアシスタント向けにコンテンツ提供で契約
・Rufusは商品検索や比較を自然言語で行えるAIツールで2024年2月から展開
・高品質なライフスタイルコンテンツ追加により、信頼性の高い回答や新たな収益機会を実現
TVerが支える月間5億再生の技術戦略とコスト最適化への取り組みとは?PR
・TVerは大規模な動画配信サービスでユーザー体験と安定運営を重視している
・インフラ最適化によりコスト削減し、次の投資やサービス向上につなげている
・技術戦略とビジネスの両立が、月間5億回再生を支える重要な要素となっている
20年で地方記者の75%が消滅、日本はどう学ぶか? 【Media Innovation Weekly】7/14号
・アメリカの地方記者は20年間で75％減少し、多くの地域で報道体制が崩壊している
・新聞の衰退や雇用喪失に伴い、ニュース砂漠や民主主義の危機が深刻化している
・非営利や協力モデル、AI技術など新しい取り組みで持続可能な地方ジャーナリズムの模索が進む
「米国メディア消費トレンド2025」若年層サブスクリプション離れの深刻な実態
Attestが実施した「2025年米国メディア消費レポート」で、米国のメディア消費動向に注目すべき変化が明らかになりました。18歳から67歳までの消費者2,000人を対象とした調査では、特に若年層のデジタルコンテンツサブスクリプション保有率の減少が顕著に現れています。
トランプに屈したCBSに非難、FTは「日経がオーナーで良かった」【Media Innovation Weekly】7/7号
・CBSの和解は政治圧力に屈し、報道の independent性が問われる事態に
・社内辞任や批判が相次ぎ、報道自由と企業戦略の間で葛藤が生じている
・今後のメディアの信頼性や自律性の維持には、長期的な価値観とバランスが必要
