新聞や出版では従来の販売モデルが低迷し、デジタルメディアにおいても広告ビジネスが低調になる中で、多くのメディア企業がコンテンツにペイウォールを設置し、サブスクリプションのビジネスモデルへの転換を図り、購読料を支払わない限り、記事やコンテンツへのアクセスを制限するようになりました。
米国のピューリサーチセンターが3月に実施した調査によると、アメリカ人の圧倒的多数である83％が過去1年間でニュースに課金していないことが明らかになりました。一方で、17％は同期間中に購読、寄付、会員登録などの形で報道機関に直接支払いを行ったと回答しています。
同時に、74％の人がオンラインでニュースを探す際に少なくとも時々ペイウォールに遭遇すると答えており、このうち38％は「極めて頻繁に」または「頻繁に」ペイウォール付きの記事に出くわすと回答しています。
ペイウォール遭遇時の行動パターン
調査では、ペイウォールに遭遇したことがあると答えた人に対し、そのような状況で最初に取る行動について質問しました。
支払いが必要な記事に遭遇した際に課金すると答えたのはわずか1％でした。
最も一般的な反応は、他の場所で情報を探すことで53％を占めました。約3分の1（32％）は通常、情報へのアクセスを諦めると回答しています。
