Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。2000年に個人でゲームメディアを立ち上げ、その後売却。いまはイードでデジタルメディアの事業統括やM&Aなど。メディアについて語りたい方、相談事など気軽にメッセージください。
日経、電子版アプリで社内報を配信可能に、パーソナライズ強化など2023年の主要施策
日本経済新聞社は2023年の主要事業を明らかにしました。 日経電子版では法人向けサービスとして社内報を電子版アプリで閲覧できるサービスを開始。社員がアプリをダウンロードすると、社内報の内容を伝えられるようになるほか、日経BPのメディアなども配信できるコンテ…
「ソーシャルメディアの終焉」はやってくるのか?・・・2023年のジャーナリズム予測(4)
ハーバード大学のジャーナリズム研究所「ニーマンラボ」が”2023年のジャーナリズムを予測する“というタイトルで、膨大な研究者による予測記事を公開しています。ちょっとやそっとでは読みきれない数の記事が公開されていますが、ここでは幾つかの観点からチェックして…
メディアビジネスは不況を乗り切れるか・・・2023年のジャーナリズム予測(3)
ハーバード大学のジャーナリズム研究所「ニーマンラボ」が”2023年のジャーナリズムを予測する“というタイトルで、膨大な研究者による予測記事を公開しています。ちょっとやそっとでは読みきれない数の記事が公開されていますが、ここでは幾つかの観点からチェックして…
メディアの働き方は変わるか、団結の流れは続く・・・2023年のジャーナリズム予測(2)
ハーバード大学のジャーナリズム研究所「ニーマンラボ」が”2023年のジャーナリズムを予測する“というタイトルで、膨大な研究者による予測記事を公開しています。ちょっとやそっとでは読みきれない数の記事が公開されていますが、ここでは幾つかの観点からチェックして…
AIは地方紙にとって光明か、コンテンツの氾濫に警鐘も・・・2023年のジャーナリズム予測(1)
ハーバード大学のジャーナリズム研究所「ニーマンラボ」が”2023年のジャーナリズムを予測する“というタイトルで、膨大な研究者による予測記事を公開しています。ちょっとやそっとでは読みきれない数の記事が公開されていますが、ここでは幾つかの観点からチェックして…
【Media Innovation】新年のご挨拶、2023年も宜しくお願いします
新年、明けましておめでとうございます。 Media Innovationをいつもご覧いただいている皆様、メディア業界で日々努力を重ねている皆様にとって、2023年が干支のウサギのように、軽やかに躍進するような年であることをお祈り申し上げます。 2019年から運営を開始したMedi…
サブスクリプションの課題を解決する「Supertab」、読者のニーズに応える課金の多様化が必要
「質の高いコンテンツは報われる必要がありますが、同時に、誰もが素早く簡単にアクセスできる必要があります」と語るのはSupertab社CEOのコスミン・エネ氏です。エネ氏は、長年メディア業界におけるマイクロペイメントの重要性を解き、Laterpayという会社を経営してき…
「1000万人のデータを生かしたリテール・メディア作り」ぴあ朝日ネクストスコープ崎川副社長・・・2023年のメディア業界展望(2)
新しい年がやってきます。2023年はメディア業界にとってどのような一年になるでしょうか? Media Innovationに縁を持っていただいた皆様に、今年の振り返りと、2023年に向けての展望を伺いました。 目次 今年の仕事を振り返ってみて、いかがでしたか?2022年のメディア業…
【Media Innovation】人気記事で振り返る2022年、トップはあの企業の再編
今年も早いところ1日を残すのみとなりました。筆者もようやく年末を感じるようになってきました。Media Innovationでは今年1154本(この記事の直前まで)の記事を掲載してきました。定番ではありますが、今年掲載した記事の中で、最もアクセスの多かった10本をピックアッ…
ロイター、3年間で10.5%の賃上げ実施で組合と交渉妥結・・・福利厚生も拡充
交渉が続いていたトムソン・ロイターの経営陣と、同社の米国人ジャーナリストとカメラマンの約300人を代表する労働組合のニュースギルドは、3年ぶりの協定合意に至り、4%の賃上げと5000ドルのボーナス支給などを実現したということです。深刻なインフレに見舞われている…
「厳しい時期だからこそ、基本に忠実に」イード土本・・・2023年のメディア業界展望(1)
新しい年がやってきます。2023年はメディア業界にとってどのような一年になるでしょうか? Media Innovationに縁を持っていただいた皆様に、今年の振り返りと、2023年に向けての展望を伺いました。 目次 今年の仕事を振り返ってみて、いかがでしたか? 2022年のメディア業…
FTX創業者のお金を受け取ったメディア企業、各社返金する意向
11月に破産した仮想通貨取引所のFTX。同社と兄弟会社のアラメダ・リサーチは放漫経営の後に、顧客資産に手を付けていた事が明らかになりましたが、そうした実態が明らかになる前、同社と創業者のサム・バンクマン＝フリード氏は時代の寵児と見做され、民主党の大口寄附…
Reflector Media、アップル情報を発信する「The Mac Observer」を買収
ルーマニアのReflector Mediaは、米国に拠点を置き、アップル製品に関する情報を発信するThe Mac Observer(MacObserver.com)を買収したと発表しました。金額は明らかにされていません。 The Mac Observerは1998年12月にデビッド・ハミルトン氏とブライアン・チャフィン…
「TikTokを禁止せよ」再燃する規制案、ジャーナリストを監視していた事が判明【Media Innovation Weekly】12/26号
おはようございます。Media Innovationの土本です。今週の「Media Innovation Newsletter」をお届けします。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media Innovation Newsletter」 では毎週、ここでしか読めないメディア業界…
SPAC上場を断念したフォーブス、売却を模索するもロシアの影?
世界的なビジネスメディア「フォーブス」(Forbes)が売却を模索しているようです。約100年の歴史を持つ同誌は米国のフォーブス家によって所有されてきましたが、2014年に香港の投資家、インテグレート・ホエール・メディア(Integrate Whale Media)が95%の株式を取得。202…
ブルームバーグ、ウォール・ストリート・ジャーナルやワシントン・ポストの買収に関心
米アクシオスは、ブルームバーグの創業者でCEOのマイケル・ブルームバーグ氏が、ウォール・ストリート・ジャーナルの親会社であるダウ・ジョーンズか、ワシントン・ポストのどちらかの買収に関心を持っていると関係者の証言から報じました。 ウォール・ストリート・ジャ…
