視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社が、スマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView) 」のデータをもとに、2020年以降のCOVID-19 の影響による動画サービスの利用状況の変化について発表しました。 日…
現在家で過ごす時間がほとんどなのでメディアの視聴率が急増したのはごく自然なことでしょう。例えば英国では、コロナウイルスでのロックダウン以降、テレビの視聴は17%増加し長年の視聴率減少傾向が鈍化しました。
ハーバードの社会学者であった故・ダニエルベル氏は、「情報社会」の到来をずっと以前から予測していました。ベルは政府の政策や製造業や主なコミュニケーションツールになったコンピューターから生まれたサービスに関して、科学の専門家が主導的な立場になることを予見…
ポッドキャストのダウンロード数をトラックしているPodtracが報告したところによれば、新型コロナウイルス(Covid-19)の感染拡大期に低下していた、米国におけるポッドキャストのダウンロード数が5月に入り急回復しているようです。 年初からのダウンロード数の増加率は…
政府は25日、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言を全国で終了すると決定し、これまで自粛が呼びかけられてきた各種取り組みについて、段階的な緩和に向けた目安を公表しました。 メディア事業者にとっても関心の高いであろうイベントの開催制限については、2…
ニューヨークタイムズは、新型コロナウイルスによるアメリカ国内全体での死者数の累計が10万人近くにまで増加し続けていることを受け、24日発行の朝刊のトップ記事に死者1000人のリストを掲載しました。 通常、写真やグラフなどとともに掲載される1面全体が活字による死…
首都圏でも新型コロナウイルス(Covid-19)の新規感染者が減少していることから、政府は一都三県に出されている緊急事態宣言を25日にも解除する方針です。 これに先立ち、東京都は「新型コロナウイルス感染症を乗り越えるためのロードマップ」として、段階的に経済を再開…
ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン株式会社は、popIn株式会社、株式会社オトバンクと連携し、音声コンテンツ「ハフポスト音声版」の配信を開始しました。 「ハフポスト音声版」は、週1回、耳へ情報を届けるトーク番組です。フリーアナウンサーでハフポスト日本版ニュ…
Teads Japan株式会社は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)状況下での消費者のメディア視聴習慣を、カテゴリー全体のコンテンツ消費傾向を解析するツール「Teads Media Barometer」を通じて分析し、発表しました。 分析の対象は、3月から4月中旬までの30日間。最も…
ITベンチャーの株式会社フライヤーが提供するビジネス書要約サービス「flier(フライヤー)」によると、昨今の在宅勤務の浸透から、「コミュニケーション」や「働き方」に関するビジネス書が人気で、要約の閲覧数が上昇していることがわかりました。 「Flier」はビジネ…
17 Media Japanは、運営するライブ配信アプリ「17 Live(イチナナライブ)」で、ライブ配信で報酬を得ている「ライバー」の収入実態を独自調査、副業の月平均と言われる6万円以上の報酬を得ているライバーが4,206名にも上ったと発表しました。 新型コロナウイルスの影響…
コンデナストは、新型コロナウイルス(Covid-19)の影響で変化する消費者動向をセグメントしターゲティングできる新たなデータの提供を開始したと発表しました。 このターゲティングセグメントは「Now|New|Next Segments: Targeting for a Changing Consumer」と呼ばれ…
Instagramは、お気に入りのお店が発行するギフトカードをスタンプやアクションボタンで購入できる機能を日本で導入し、国内の「料理を注文」機能のパートナー拡充、「お店を応援」スタンプの発表も行いました。 目次 「ギフトカード」機能について「料理を注文」機能の…
ジャーナリストの受け入れを巡って、米中の対立が激化しています。特に新型コロナウイルス(Covid-19)の発生源を巡って、対立が深まる中で、相互に受け入れを行ってきた記者に対して、両国ともに厳しい制限をかけ、対抗策に対する対抗策が打ち出されることでエスカレート…
特定非営利活動法人映像産業振興機構(VIPO)は、経済産業省の令和2年度「コンテンツグローバル需要創出促進事業費補助金」(約878億円)(通称:J-LODlive、読み:ジェイロッドライブ)の補助事業者(事務局)に決定したと発表しました。 この補助金事業は、新型コロナ…
Twitterが新型コロナウイルスに関する有害なコンテンツや誤解を招く可能性のあるコンテンツに対して、新たに「ラベル」と「警告メッセージ」を導入したと発表しました。 3月にも新型コロナウイルスの感染拡大を受けてポリシーをアップデートしています。今回導入された…