MIの10月特集は「4000万人の巨大市場、インバウンドメディアを知る」です。日本を訪れる外国人の数は今年も全ての月で前年を上回り、政府は2020年に4000万人の大台を目指すとしています。10年前の2009年は678万人だったことを考えると、隔世の感があります。インバウンドの盛り上がりと同時に、その膨大な日本を訪れる外国人をターゲットとしたメディアも成長を続けています。インタビューを中心にイン...
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ラグビーW杯でも注目、キャンピングカーはインバウンドの切り札になるか? キャンピングカー株式会社 頼定社長に聞く
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メディア
より若い世代が有料コンテンツに課金していることが判明・・・世界経済フォーラム調査
世界経済フォーラムが4月2日に発表したレポート「Understanding Value in Media」によると若者（16歳から34歳）はニュースに課金する割合が、55歳以上と比較して2倍ほど高いことがわかりました。
調査は中国、ドイツ、インド、韓国、イギリス、アメリカの9,100人以上を対象に行われました。
調査によると、世界の全人口のうち96％はニュースとエンターテインメントコンテンツを購読もしくは視聴していることが判明。1週間のうちメディアの消費に×時間は平均して23.6時間でした。
またニュースコンテンツに課金している人の割合は16％、一方でエンターテインメント系のコンテンツに課金している人の割合は44％であると判明。年齢別でみると、55歳以上の22％がエンタメ系コンテンツに課金しているのに対し、16-34歳では61％でした。
メディア
「Variety」が有料サブスクサービスを開始、既存のサービスと異なる分析記事等を提供
エンターテイメント業界紙の「Variety」が、新しいデジタルサブスクリプションサービスをローンチしました。
新サービスは「Variety Intelligence Platform」(VIP)と呼ばれ、既存のコンテンツは引き続き無料で提供されます。VIPの購読者には、毎日の短文の解説記事、毎週のニュースレター、毎月の長文レポート、データチャート、Varietyが主催するサミットやカンファレンスからの映像コンテンツが提供されます。また、チャートも多用した分かりやすいコンテンツを提供していくとしています。
初回の長文レポートは広告付きの無料ストリーミングテレビに焦点を当てたものが提供され、ViacomCBSグループのPluto TVがパートナーとなって、今後数ヶ月運営されていく予定だとのこと。
毎日の解説記事では、コロナウイルスの影響で延期になっている映画の公開時期を解説したものや、ポッドキャストの視聴が減少している事を指摘するものや、ローンチしたばかりの「Quibi」の今後を占うものなどが提供されています。
メディア
インド初のサブスク型ビジネスメディア「The Ken」が東南アジア進出、その立ち上げを振り返る
Spliceが3月24日にオンラインで開催したメディアビジネスカンファレンス「Splice Low-Res 1」にて、インド初のサブスクリプション型のメディア「The Ken」のRohin Dharmakumar氏が、新たにローンチしたばかりの東南アジアをテーマにした「The Ken Southeast Asia」の立ち上げについて語りました。
インドの「The Ken」は2016年10月に同国初のサブスクリプション型のメディアとして立ち上げられたもので、テクノロジー、スタートアップ、医療、ビジネスの領域で独自の深いコンテンツを1日1本のペースで提供しているのが特徴。現在、アクティブな有料会員が2万人以上がいるそうです。編集、プロダクト、エンジニア、マーケティングで約40名のチームで作られているそうです。
企業
メディアに吹き荒れるレイオフの嵐、新型コロナウイルスの影響で広告が激減
ページビューは爆発的に伸びているが、広告収入が壊滅的―――欧米のメディアでレイオフの動きが続いています。新型コロナウイルス(Covid-19)の報道は大きな注目を集める一方で、特にレストランや商店などローカルの広告主に依存してきた地方紙は広告出稿が激減し、生き残りのためにレイオフや給与カットに乗り出すメディアが続出しています。
米国の中でも感染者の拡大が見られたカリフォルニア州サンフランシスコの地元紙「San Francisco Examiner」は閉鎖された市内での購入が難しくなっているため印刷版の発行を取りやめて、デジタルで24時間の報道を届けていますが、広告主の激減で大きなダメージを追っているとして、サポートを求めています。
「ペイウォールなしに誰にも邪魔されない報道を届けたいと考えてきましたが、それには広告主と皆さんのサポートが必要です。しかし多くの広告主は閉鎖を余儀なくされています。この致命的なウイルスとの闘いは数週間ではなく数ヶ月が必要です。私達は費用を大幅に制限する必要に迫られています。」(San Fransisco ExaminerのDeborah Petersen編集長)
以下のリストを見てもらえれば分かるように、特に地域に密着して、週刊や隔週刊などで発行を続けてきたパブリッシャーが特に苦境に陥っているようです。これらの収益は地元のクラシファイド広告でしたが、インターネットの専用サイトや、Google/Facebookなどに収益源を奪われてきました。
これらの業界団体であるNews...
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世界経済フォーラムが4月2日に発表したレポート「Understanding Value in Media」によると若者（16歳から34歳）はニュースに課金する割合が、55歳以上と比較して2倍ほど高いことがわかりました。
調査は中国、ドイツ、インド、韓国、イギリス、アメリカの9,100人以上を対象に行われました。
調査によると、世界の全人口のうち96％はニュースとエンターテインメントコンテンツを購読もしくは視聴していることが判明。1週間のうちメディアの消費に×時間は平均して23.6時間でした。
またニュースコンテンツに課金している人の割合は16％、一方でエンターテインメント系のコンテンツに課金している人の割合は44％であると判明。年齢別でみると、55歳以上の22％がエンタメ系コンテンツに課金しているのに対し、16-34歳では61％でした。
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新サービスは「Variety Intelligence Platform」(VIP)と呼ばれ、既存のコンテンツは引き続き無料で提供されます。VIPの購読者には、毎日の短文の解説記事、毎週のニュースレター、毎月の長文レポート、データチャート、Varietyが主催するサミットやカンファレンスからの映像コンテンツが提供されます。また、チャートも多用した分かりやすいコンテンツを提供していくとしています。
初回の長文レポートは広告付きの無料ストリーミングテレビに焦点を当てたものが提供され、ViacomCBSグループのPluto TVがパートナーとなって、今後数ヶ月運営されていく予定だとのこと。
毎日の解説記事では、コロナウイルスの影響で延期になっている映画の公開時期を解説したものや、ポッドキャストの視聴が減少している事を指摘するものや、ローンチしたばかりの「Quibi」の今後を占うものなどが提供されています。
インド初のサブスク型ビジネスメディア「The Ken」が東南アジア進出、その立ち上げを振り返る
Spliceが3月24日にオンラインで開催したメディアビジネスカンファレンス「Splice Low-Res 1」にて、インド初のサブスクリプション型のメディア「The Ken」のRohin Dharmakumar氏が、新たにローンチしたばかりの東南アジアをテーマにした「The Ken Southeast Asia」の立ち上げについて語りました。
インドの「The Ken」は2016年10月に同国初のサブスクリプション型のメディアとして立ち上げられたもので、テクノロジー、スタートアップ、医療、ビジネスの領域で独自の深いコンテンツを1日1本のペースで提供しているのが特徴。現在、アクティブな有料会員が2万人以上がいるそうです。編集、プロダクト、エンジニア、マーケティングで約40名のチームで作られているそうです。
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米国の中でも感染者の拡大が見られたカリフォルニア州サンフランシスコの地元紙「San Francisco Examiner」は閉鎖された市内での購入が難しくなっているため印刷版の発行を取りやめて、デジタルで24時間の報道を届けていますが、広告主の激減で大きなダメージを追っているとして、サポートを求めています。
「ペイウォールなしに誰にも邪魔されない報道を届けたいと考えてきましたが、それには広告主と皆さんのサポートが必要です。しかし多くの広告主は閉鎖を余儀なくされています。この致命的なウイルスとの闘いは数週間ではなく数ヶ月が必要です。私達は費用を大幅に制限する必要に迫られています。」(San Fransisco ExaminerのDeborah Petersen編集長)
以下のリストを見てもらえれば分かるように、特に地域に密着して、週刊や隔週刊などで発行を続けてきたパブリッシャーが特に苦境に陥っているようです。これらの収益は地元のクラシファイド広告でしたが、インターネットの専用サイトや、Google/Facebookなどに収益源を奪われてきました。
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「コンデナスト」を傘下に持つAdvance、トライアスロン大会運営のアイアンマングループを買収
コンデナストのオーナー家であるNewhouse一族が経営し、コンデナストを始めとする様々なメディア企業の保有や、通信事業者のチャーター・コミュニケーションズ、衛星放送のディスカバリー、SNSのRedditなどにも投資を行っているAdvanceが、スポーツイベントを運営するアイアンマングループを7億3000万ドルで買収すると発表しました。
Advanceは現在の所有者である中国のワンダスポーツグループから全額現金取引で取得。ワンダは2015年にPEファンドから6億5000万ドルでアイアンマングループを取得していました。2月には中国の億万長者が10億ドルで同社の買収に手を挙げていましたが、新型コロナウイルスの影響もあり、大幅なディスカウントになった形です。
また、メディアやエンターテインメント領域を得意とし、以前にも同社に投資した経験を持つ投資ファンドのOrkla CapitalもアイアンマングループにAdvanceと共に共同出資するとのこと。
アイアンマングループは世界50カ国以上で235以上のトライアスロンの大会を運営している企業で、この分野で40年以上の経験を持つ世界的なオーガナイザーです。Advanceはこれまで、いわゆるメディア領域の企業に投資を行ってきましたが、スポーツイベントを手に入れるというのは、メディア業界にとっても象徴的な出来事ではないでしょうか。
「アイアンマングループがAdvanceのファミリーに加わるのを歓迎します。アイアンマングループのコア・バリューは、100年前から長期的な視点と継続力をもって差別化を図ってきたAdvanceと共通点があります。素晴らしい経営陣と共に、情熱溢れるアスリートの為に比類なきレース体験を再度提供し、長期的なビジネス成長を目指していくつもりです」とAdvanceの最高戦略開発責任者のJanine Shelffo氏はコメントしています。
「メディアの現状と未来」イークラウド代表、元VCの波多江氏にきく
メディア事業だけでなく、あらゆる事業を行う上で必要なのが投資視点。 サイバーエージェント・ベンチャーズ、XTech Venturesのパートナーとして投資実行を担当してきた波多江直彦氏は、2019年12月にXTechグループの一社として設立された株式投資型クラウドファンディング「イークラウド」の代表に就任しました。波多江氏に「メディアの現状と未来」についてインタビューしました。
波多江直彦 (はたえ なおひこ)慶應義塾大学法学部卒業後、サイバーエージェントに入社。広告代理部門、スマホメディア、オークション事業立ち上げ、子会社役員等を経て、サイバーエージェント・ベンチャーズで投資事業に従事。その後XTech Venturesにおいてパートナーとして、VR・SaaS・モビリティ・HRTech・シェアリングエコノミー・サブスクリプションサービス等への投資実行を担当。2018年7月にイークラウド株式会社を創業、2019年12月代表取締役就任。
―――投資するうえで見てきたポイントはありますか？
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日本上陸から5ヶ月、「Quartz Japan」が目指すニュースレターによるサブスクリプションの現状と今後
いま、世界的に人の行き来を制限し、国境が閉じられようとしています。最初に感染が広がった中国から、瞬く間に世界的に広がった新型コロナウイルスは、人・物・資本の自由な移動という数十年間の繁栄を支えた要素を消し去ろうとしています。一方で、こうした状況で感じられるのは、私達の世界がいかに国境を超えて密接に繋がってきたかという事実です。
次世代の「The Economist」を目指すという経済メディア「Quartz」は、こうしたグローバル化が進み、密接に繋がった時代に、グローバルな視点や、よりオープンで繋がった世界を目指して2012年から運営がされています。モバイルファーストの経済メディアとして破竹の勢いだったQuartzを、2018年7月にユーザベースが買収すると発表したのは衝撃を持って受け止められました。
買収後は有料サブスクリプションの導入など様々な施策が打ち出されていますが、2019年11月からは待望の日本版として「Quartz Japan」がスタートしました。その特徴は、有料のニュースレター(メルマガ)のみでの運営ということ。果たして、どのような滑り出しをしたのか、編集長の年吉聡太氏とディレクターの小西悠介氏にお話を聞きました。
世界で最も支持される経済メディア「Quartz」
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日本のD2Cブランドカオスマップを大公開！アパレル、ファッション、フードなど幅が広がる
日本でも次々に立ち上がるD2C(Direct to Consumer)ブランド。メディアやソーシャルメディアを通じてブランドと消費者がダイレクトに繋がり、ユーザーの声を反映するプロダクト開発や、中間マージンを廃することで値段に対する価値を最大化することなどに特徴が見られます。
最近では毎日何かしらのブランドが立ち上がったというようなプレスリリースを目にするようになったほど、D2Cは興隆を見せています。その領域の幅も広がってきました。女性アパレルが特に多いですが、男性アパレル、ファッション、コスメ、フード・ドリンク、サプリメント、そしてペットと、いま日本で展開されているD2Cブランドをカオスマップの形でまとめました。
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※編集部では細心の注意を払ってブランド選定と分類を行っていますが、追加要望等がありましたら、お問い合わせよりご連絡ください
※7月15日に一部のブランドを追加と変更するアップデートをしました
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音声/ボイス業界のカオスマップを大公開・・・「音声とメディアの未来」
Media Innovationでは、5月特集「音声とメディアの未来」に併せて、音声/ボイス業界のカオスマップを作成しました。
今後、更に注目を集めると予想される音声メディアの領域ですが、これを「配信プラットフォーム」「音声コンテンツ」「コンサルティング/制作」「コンテンツ制作ツール」「スマートスピーカー」「音声アシスタント」「音声広告」「音声合成/解析技術」「メディア」の9領域に分類、主に国内で活動している主要プレイヤーを列挙しました。
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配信プラットフォームは多くのプレイヤーがしのぎを削っています。今回の特集にも登場してくれる、VoicyやRadiotalkをはじめとして、himalaya(こちらもインタビュー掲載予定)、Amazon傘下のAudible、音楽配信の巨人Spotifyなどグローバルプラットフォームも
音声コンテンツも徐々に広がりを見せています。音声での情報発信は、テキストのコンテンツを単に流用したものがまだまだ多いのですが、朝日新聞やNewsPicksは先行して独自の音声コンテンツを整備し始めています。吉本興業はAudibleと提携して、所属芸人が発信するオリジナル作品の配信をはじめました。Writone、PitPaのような音声で楽しむSNSも登場してきています。
