ニールセン デジタル株式会社は、大手広告主各社と「デジタル広告におけるメディアデータ活用に関する研究会」を発足しました。
目次
研究会発足の背景
消費者のメディア接触時間の中でデジタルが占める割合が年々増えるなか、広告主企業は、従来スマホ広告が中心にになっていた認知や好意度の形成など、ブランディング目的でデジタル広告を活用するケースが増えています。
このブランディング目的での活用は増加を続け、それに伴いデジタル広告費も伸長、デジタルの中でのメディアの選択肢も広がりを見せています。
一方で、キャンペーン施策や効果的なデジタルメディアプランニングを考えるうえで必要なデータ環境は整備されているとはいい難く、広告主企業が利用するメディアの選択肢を狭める要因となっていると、ニールセンはしています。
媒体社にとっては、デジタルは多くのデータが取れるが故に、各媒体社が自社媒体をアピールする指標が統一されておらず、他媒体との差別化を効果的に訴求する事も難しい状況です。さらに、一部では計測方法が不明瞭なデータも含まれており、意図せずに透明性への懸念を生んでしまう状況も。結果、自社媒体のメディアパワーやオーディエンスの特徴を効果的に広告主に伝えられないリスクを排除できていと、ニールセンは述べています。
研究会の目的とゴール
2017年には［デジタル広告におけるリーチ指標利活用研究会］を立ち上げ、キャンペーン事後の「計測環境整備の重要性」並びに「計測を通じた効果改善の可能性」について広告主企業と議論を重ね、2018年4月に研究結果を発表しました。
今回の研究会では、広告キャンペーンのプランニングの段階で、それぞれの施策に適したデジタルメディアを選定していくための、メディアデータの活用に焦点を当てて大手広告主企業とともに議論進め、どの様な指標がデジタルメディア選定に必要なのかを、実現可能性も評価した上で優先順位付けをし、研究成果を2020年3月にまとめる予定としています。
参加企業一覧（50音順）
アサヒ飲料株式会社
味の素株式会社
キリンビール株式会社
KDDI株式会社
サッポロビール株式会社
サントリーコミュニケーションズ株式会社
ソニーマーケティング株式会社
ソフトバンク株式会社
日産自動車株式会社
パナソニック株式会社 他
