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資生堂、2023年に広告媒体費の90%以上をデジタルにシフト…「今のスピードでは駄目だ」

資生堂は6日に行った2020年第2四半期の業績発表で、より一層のデジタルシフトを推進していくと表明。特に、マーケティングにおいては2023年までに広告媒体費の90%以上をデジタルにシフトすることを明らかにしました。

説明会の場で同社の魚谷雅彦代表取締役社長は「デジタルとECは今の取り組みスピードでは駄目だ」と指摘。圧倒的にスピードを上げて取り組む必要があるとして、2023年までに現在は50%程度である媒体費に占めるデジタル比率を「90%以上、限りなく100%に近づけ、ターゲット効率を高め、ROIを高めるマーケティング」に転換すると述べました。

決算説明資料の41pより

さらに全社で13%、中国で34%となっているEC比率を2023年にそれぞれ25%、50%にまで高めると表明。そのために日本でのチーフデジタルオフィサーを起用した他、デジタルトランスフォーメーションチームを発足。デジタルマーケティングの専門人材も100名規模で採用していくとしました。

資生堂を始めとする化粧品は大規模なマーケティング活動を行っている事で知られ、電通の「日本の広告費 2019」によれば、テレビ・新聞・雑誌・ラジオの4媒体の広告における「化粧品・トイレタリー」は全体の9.7%を占め、広告費にして年間2400億円が投じられています。その大半、1900億円以上はテレビに投下されていますが、これが全面的にデジタルにシフトすれば正に激変ということになります。

ブランド広告の代表例とも言える化粧品がデジタルにシフトすることは他の業種にも大きな影響を与えることになりそうです。

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Manabu Tsuchimoto
Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。

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