サイバー、2020年動画広告の市場調査を発表…昨年比114%の見通し

株式会社サイバーエージェントは、同社内で動画広告に特化した研究を行う「オンラインビデオ総研」と株式会社デジタルインファクトが共同で行った国内動画広告の市場動向調査結果を発表しました。今回で7回目となります。

2020年 動画広告市場の背景

新型コロナウイルス感染症の影響で、広告主企業の一時的な広告出稿抑制がみられた一方、外出自粛により、自宅で商品・サービスを消費する巣ごもり需要が増加するなか、幅広い世代で動画コンテンツ視聴時間が大きく増加。質・量ともに発展がみられ、広告主企業がユーザーとコミュニケーションを図る手段としての魅力が高まったとしています。広告主企業は全体の広告予算を削減する一方、動画によるコミュニケーションへの投資は引き続き積極的に継続する動向がみられたことから、2020年の動画広告市場は引き続き前年を上回る高い水準で成長したとしています。

動画広告市場推計・予測(デバイス別)2019年-2024年

2020年は、大手広告媒体で広告主の商品・サービスの認知促進を目的とした広告商品の機能改良が進む一方、販売促進に直結した広告効果が得られる広告商品の提供も進んだとしています。広告主は、外出先で消費される商品・サービスを提供する業種での広告出稿が大幅に抑制された一方、巣ごもり需要に関わる商品・サービスやデジタルコンテンツのプロモーション需要は引き続き拡大を続け、2020年の動画広告市場規模は昨年対比114%となる2,954億円に達する見通しです。スマートフォン動画広告需要は昨年対比115%の2,635億円にのぼり、動画広告需要全体の89%を占める見込みとしています。今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2024年には6,396億円に達すると予想されます。

動画広告市場推計・予測(広告商品別)2019年-2024年

2020年は、商品・サービスの認知拡大や興味喚起などのブランドリフトのみならず、販売を直接的に促進することを目的とする広告商品の需要が大きく増加するなど、市場全体で動画広告の活用の幅がさらに広がったとしており、大手SNSにおいては、その高い集客力を活用し、短期的に幅広く認知を獲得することが出来る広告商品への需要が高まったといいます。アプリケーションの販売促進を目的とするプロモーションでは、動画での訴求が一般化し、コロナ禍における巣ごもり需要を受け、引き続き動画広告の需要増加につながったとしています。

動画広告市場の課題・今後

大手通信キャリアによるモバイル通信料金の引き下げや5Gの普及で、スマートフォンによる動画コンテンツ視聴が引き続き拡大することが予想されます。プライバシー配慮を前提に、多様化する端末や媒体を横断した広告効果がより可視化され、適切なターゲットに、適切なタイミングで、適切なメッセージを届けることが出来る魅力的な動画広告の提供が業界全体で進むことで、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されます。

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Nakashima Takeharu
「佐賀経済新聞」編集長。県内で開催のアジア最大級の熱気球大会では広報・メディア対応とネットコミュニケーションを担当。

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