株式会社インティメート・マージャーは、株式会社NTTデータ経営研究所と、人間情報データベースにWeb閲覧履歴から生成される興味関心データを組み合わせた共同研究を実施し、その結果を発表しました。
国内のインターネット人口の約9割をカバーする豊富で膨大なデータを活用できるプラットフォーム「IM-DMP」を保有する同社は、NTTデータ経営研究所が保有する約5万人分の個人の属性、性格、認知バイアスなどのデータ「人間情報データベース」と「IM-DMP」を組み合わせることにより、消費者の実像を動的に捉え、実像に合わせた訴求ができるようになるのではないかと考え、共同研究を実施しました。
共同研究では、NTTデータ経営研究所が人間情報データベースのモニターに対し、同社との間でIDを連携。データ利用についての同意取得を行い、同意を得られたモニターを対象にデータ分析を実施。データ分析は、九州工業大学の「テンソルSOM」という技術を基に、NTTデータ経営研究所が独自開発したツールを利用しています。
共同研究では、Webアンケートで取得した2020年ヒットコンテンツ利用実態の結果を「モニターの分類（セグメント化）」「各セグメントの特徴」の2つに大別し、5つのマップとしています。なお、5つのマップにするにあたり、2020年ヒットコンテンツ利用実態の類似度をもとに9つのセグメントにモニターを分類し、9つのセグメントが各々どのような特徴を持っているのかを4つのマップで表しています。
マップ内の色は赤色（正の傾向）、緑色（傾向無し）、青色（負の傾向）とし、傾向の強弱を表現。図は、実際にモニターの中で18.5％を占めるセグメントをクリックした場合のマップで、セグメント毎にペルソナ像を作成することが可能です。
18.5％のモニターは、様々な新商品・サービスを積極的に試すイノベータータイプではなく、どちらかと言えばフォロワータイプである可能性が高いと考えられ、最近の興味関心に関連する媒体（旅行サイト、ポイントサイトへのバナー広告やビールという検索ワードに連動したリスティング広告）で口コミやインフルエンサーを活用したPRを行うことが有効かもしれないとしています。
こうした結果から、人間情報データベースに加え、日々の興味関心データを組み合わせることで消費者の実像を捉えることができたと結論づけています。同社は今後、NTTデータ経営研究所と連携し、クライアントのペルソナ作成支援からWeb広告支援までを行う新サービスを提供する予定とのことです。
