C2022年下期、インターネット広告市場は苦境CARTA COMMUNICATIONS調査

株式会社CARTA COMMUNICATIONS(CCI)は、国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに「2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査」まとめました。

運用型ディスプレイ広告市場

運用型ディスプレイ広告市場は、2019年以降にコロナ禍で市場が一時停滞したものの、徐々に回復し上昇傾向にあることがうかがえます。

担当者によるインターネット広告市場感では、「インターネット広告費は横ばい〜減少した」との回答が半数を超え53.1%となりました。

2023年上期の業種別出稿動向予測

■これからの広告指標について

今後の広告で提供したい・求められている指標として、ユーザー属性やブランドリフト・購買リフト・ROASが関心を集めています。

ランキング上昇率では、前回の調査と同様に、購買リフト・LTV・オンターゲット率が上位となり、広告効果の可視化と適切なターゲットへのアプローチ結果が引き続き求められています。

【調査概要】
調査手法:メール配布によるアンケート調査
調査時期:2022年12月5日(月)~12月18日(日)
対象者: 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数:130

【CARTA COMMUNICATIONS 概要】
本社所在地 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
代表者 代表取締役社長 目黒 拓
主要株主 株式会社CARTA HOLDINGS (株式会社電通グループ連結子会社 )100%
事業内容 マーケティングソリューション事業

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デジタルメディアの生き残りを賭けた戦略の中で世界的に注目を集めているサブスクリプション。月額の有料購読をしてもらい、会員IDを軸に読者との長期的な関係を構築。ウェブのコンテンツだけでなく、ポッドキャストやニュースレター、オンライン/オフラインのイベント事業などメディアの立体的なビジネスモデルをサブスクリプションを中核に組み立てていく流れもあります。

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Nakashima Takeharu
Nakashima Takeharu
「佐賀経済新聞」編集長。県内で開催のアジア最大級の熱気球大会では広報・メディア対応とネットコミュニケーションを担当。

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