Integral Ad Science（IAS）がアジア太平洋地域（APAC）4か国のインターネット広告関係者を対象にした意識調査を実施、「Industry Pulse 2020」を発表しました。
このレポートでは業界関係者が2020年にどのような課題に直面し、どこにチャンスを見出しているのかを分析しています。
目次
2020年の注目はOTT、アドベリ、コンテキスト・ターゲティング
APACではOTT動画配信サービスの利用者が増加を続けており、2020年の増加率は地域全体で37％、日本では19％に達する見込みです。レポートでは、従来型のTV広告からコネクテッドTV（CTV）とOTTへのシフトが加速すると予測しています。
メディア品質に関するアンケートでは、半数以上がビューアビリティ計測とブランドセーフティ適合性に関する対策の積極的な実施を検討していることが判明。45％がアドフラウド対策を検討していると回答しました。さらに、85％がアドベリフィケーションの重要性が高まるとしています。
コンテキスト・ターゲティングも注目を集めています。データプライバシーに関する規制強化を受け、回答者の約8割が、望ましいターゲットに広告を届けるために、コンテキスト・ターゲティングの使用が拡大すると回答しました。
ROIの評価、ソーシャルメディアの透明性向上、アドフラウドが課題
インターネット広告の正確な計測とROI評価が、2020年に業界が直面するもっとも重要な課題にあげられました。デジタルシフトに伴い増大するインターネット広告予算がどれほど成果に貢献しているのか、正確なデータと評価方法の確立を業界関係者は模索しています。
また、半数以上の回答者がソーシャルメディアの透明性を改善すべきと訴えました。ソーシャルメディア広告キャンペーンにおけるアドフラウドへの懸念も高まっており、アドフラウド問題が2020年のソーシャルメディア広告費にマイナス影響を与える可能性を指摘した関係者は44％にも上りました。
アドフラウドの一般的な認知は向上しているものの、実態の把握やアドフラウドの手法の理解は進んでおらず、回答者のおよそ3割は、自社の標準的な広告キャンペーンまたは広告在庫におけるアドフラウド率は世界平均よりも低いと認識しおり、2割は自社のアドフラウド率が世界平均を上回っているか、下回っているか分からないと回答しています。
【Integral Ad Science, Inc. 概要】
代表者 ：リサ・アッツシュナイダーCEO
所在地 ：95 Morton Street, 8th floor, New York, NY 10014
日本オフィス：〒100-0006 東京都千代田区有楽町1-1-2 日比谷三井タワー12F
日本代表 藤中太郎（マネージングダイレクター）
開設 ：2015年7月
事業内容 ：デジタル広告の検証・不正対策・最適化のためのデータとソリューションの開発と提供
