YouTube、新たにダイレクトレスポンス系の広告商材を追加

YouTubeが、新たなダイレクトレスポンス系の広告商材を導入しました。最近、FacebookやInstagramがショッピング機能を導入したというニュースがありましたが、ソーシャルメディアが情報検索や商品購買の場に近づいていく流れを加速しそうです。 新型コロナウイルスのパ…

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YouTube、新たにダイレクトレスポンス系の広告商材を追加

YouTubeが、新たなダイレクトレスポンス系の広告商材を導入しました。最近、FacebookやInstagramがショッピング機能を導入したというニュースがありましたが、ソーシャルメディアが情報検索や商品購買の場に近づいていく流れを加速しそうです。

新型コロナウイルスのパンデミックにより世界的に店舗の閉鎖が続く中で、流通がオンラインコマースにシフトし、デジタルマーケティングのニーズが高まっています。YouTubeの新たな広告商材はより成果に直結する、コンバージョンを促進し、アトリビューションを明確にするソリューションになっています。

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商品画像でCTAを強化

この新商材では動画広告に連携して、下部に関連商品を紹介する複数の画像を掲載することができ、購買意欲を促進します。動画広告が終了した後もこの表示は残るため、動画の視聴を終えた後に改めて購買行動に移る可能性を得られるのもメリットです。

広告主は「Googleショッピング」などに商品を掲載する仕組みである「Google Merchant Center」に登録されているフィードと動画広告を連携することで、この仕組みを実現できます。

テストキャンペーンに参加したAmerican Eagleの女性下着ブランド「Aerie」は2020年の春のキャンペーンで活用し、前年比で25%高いROEを達成し、他のキャンペーンの9倍のコンバージョン数を実現することができたとのこと。

よりシンプルに広告キャンペーンを作成できる新機能も

またYouTubeでは、より簡単に広告出稿を可能とするために、一つのキャンペーンを作成するだけでYouTubeホームフィード、動画再生ページ、Googleビデオパートナーに掲載が可能になる新オプションを導入したことを明らかにしています。

これにより煩雑な広告配信手続きにかける手間が減り、広告主はよりクリエイティブ作成に集中することができるとしています。

Googleによれば、奨学金獲得プラットフォームのMosはこれを活用する事で以前のYouTubeキャンペーンと比べて1/3のコストで30%多いユーザーを獲得できたとのこと。また、ジープの韓国支社はリードあたりの獲得コストが84%減少し、完了したリードも13倍になったそうです。

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YouTubeのアトリビューションも測定可能に

さらに、YouTubeを商品発見の場として利用するユーザーがますます増えていることを受けて、Google AdsのアトリビューションレポートにYouTubeが加わったそうです。これによって、YouTube、検索、ショッピングなど複数のサイトをまたがったキャンペーンでどの面が効果を発揮したのかより明確化できるようになりました。

《Manabu Tsuchimoto》

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Manabu Tsuchimoto

デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。2000年に個人でゲームメディアを立ち上げ、その後売却。いまはイードでデジタルメディアの業務全般に携わっています。

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