世界最大の独立系オムニチャネルSSPであるMagniteは、調査レポート「Decoding the Connected Consumer-Japan(コネクテッドコンシューマーを読み解く - 日本版)」を発表しました。
本レポートは、日本の消費者が広告で収入を得ているメディアをどのように視聴しているかの調査結果をまとめたもので、日本のデジタル消費者の89%がストリーミングテレビやスマートフォン上のアプリ、デジタルオーディオ、デジタルニュースなどを広告付き環境で日常的に利用していることが明らかになりました。
## 複数プラットフォームを横断するユーザー行動
日本のデジタル環境では複数のプラットフォームを横断利用するユーザーが多いことが調査で判明しました。オープンインターネットにおいて、日本のユーザーはさまざまなプラットフォームでメディアに接しています。ユーザーが最も時間を割いているのはストリーミングテレビで、ゲーム、音楽、ポッドキャストがこれに続きます。
これらのユーザーは日頃から複数のデバイスを利用し、3つか4つのオープンインターネットのメディアをシームレスに行き来しています。回答者の半数以上が昨年に比べてストリーミングテレビ、音楽、ポッドキャストをより多くストリーミングしており、増加傾向が見られます。
複数のデバイスにまたがるユーザーの行動は、広告主に複数のプラットフォームにおける一貫性のあるブランド体験の構築という新たな機会を提供します。
広告接触が購買行動を促進
複数のデバイスにまたがってオープンインターネットを利用する消費者は、各メディアに表示される広告の影響を受けて購買ファネルの各フェーズを効率的に通過することが明らかになりました。ストリーミングテレビやスマートフォンのアプリで広告を視聴した人の3分の2近くが、表示された商品を検索や話題にしており、そのうち約40%が購入へと進みました。
この結果は、広告付きメディアへの接触が実際の購買行動に直結していることを示しており、オープンインターネット上の広告が消費者の意思決定プロセスにおいて重要な役割を果たしていることを裏付けています。
ストリーミングテレビの特性が広告効果を高める
広告想起について、消費者の44%は自分に関連する商品の広告の方が思い出す可能性が高いと述べています。ストリーミングテレビでは、セカンドスクリーンの同時利用や、複数人が同じ画面を同時に見てコンテンツを共有する行為(供視聴:co-viewing)といった利用形態の特殊性が、ブランドと消費者とのリレーションやエンゲージメントを向上させていることが明らかになりました。
注目すべきは、視聴者の46%がストリーミング中に別のデバイスを使用し、その4分の1以上がオンラインショッピングをしているという点です。クロスデバイス対応のショッパブル広告が拡大するにつれて、認知度向上とコンバージョン促進の両方を実現しています。
この傾向は、ストリーミングテレビ広告が単なる認知獲得の手段にとどまらず、即座の購買行動を促す効果的なメディアとして機能していることを示しています。
オープンインターネットの重要性
Magniteで日本事業を担当するマネージングディレクターを務める原田健氏は次のように述べています。「日本の消費者は、ただストリーミングを視聴しているだけではありません。複数のデバイスを横断利用しているため、リーチが広く、ユーザーの関与も高いデジタルエコシステムが構築されています。今回の調査では、日本の消費者は広告付きコンテンツを受け入れているだけでなく、広告が消費者の行動を促していることが確認できました。オープンインターネットは注目を集めて成果を上げたい広告主にとって、効果的な広告を展開するための重要なメディアのひとつなのです。」
本調査では、日本市場における広告付きメディアの受容度の高さと、複数デバイスを活用したマーケティング戦略の有効性を示す重要なデータとなっています。特にストリーミングテレビを中心としたオープンインターネット環境が、ブランド認知から購買行動まで一貫した消費者体験を提供できるプラットフォームとして機能していることが確認されました。
広告主にとっては、単一のプラットフォームに依存するのではなく、消費者が日常的に利用する複数のタッチポイントを統合的に活用することで、より効果的なマーケティング成果を得られる可能性が示唆されています。
