Momentum株式会社(以下モメンタム)が、YouTubeへのブランドセーフティな広告配信に適した配信リスト「HYTRA DASHBOARD Safe Video List」の提供を開始しました。 目次 サービス開発の背景製品の特長 サービス開発の背景 YouTubeは日本国内においても主要な広告配信先…
ソフトバンクは、次世代通信網「5G」の商用サービスを3月27日より開始することを発表しました。月額使用料は1000円で、5G対応端末も4種類発表されました。5Gサービスの詳細が発表されるのは、国内では初となります。 ソフトバンクでは5Gサービスを月額1000円で提供する…
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(以下DAC)は、自社で開発・提供するDMP「AudienceOne®」の全面リニューアルを行います。 「AudienceOne®」は、1億超のモバイル広告IDなどの国内最大級のデータを保有し、興味関心等のオンラインデータに限らず購買…
ブロックチェーン技術を活用して日本のコンテンツ著作権保護と流通拡大を目指す、自律分散型ブロックチェーンコンソーシアム「Japan Contents Blockchain Initiative」が発足しました。 参画する企業は、ユナイテッド株式会社、株式会社博報堂、株式会社朝日新聞社、株…
ロイター通信は、AI企業のSynthesiaと共同で、スポーツ解説映像を自動生成するプロトタイプを開発したと発表しました。この分野では世界初の試みであるとのことです。 Synthesiaは既存の映像をベースに、ディープラーニング技術を用いたディープフェイクとも称される手…
名著として知られる「イノベーションのジレンマ」を執筆し、イノベーションについて長年研究してきた Clayton Christensen 氏が亡くなった事が明らかになりました。67歳でした。後年は癌や白血病で闘病中でした。 同氏が創設した非営利のシンクタンク、 Clayton Christe…
Media Innovationの1月特集は「AIでメディアはどう変わるか」。AIが普及し、誰でも利用できるようになったことによって、メディア作りはどのような変化をしていくのか。メディアにおけるAI活用で先頭を走るリーダーの皆様を直撃しました。1月29日にはイベントも開催、ぜ…
株式会社電通が、ブロックチェーン技術を活用したコンテンツのマネタイズについて共同研究プロジェクト「n次流通プロジェクト」を開始することを発表しました。共同研究に参加する企業は以下の6社です。 株式会社電通国際情報サービス 株式会社VOYAGE GROUP シビラ株式…
日本テレビ放送網株式会社と株式会社NTTドコモが、AIを活用したニュース記事の自動要約システムの実用化をめざす実証実験で、WEB用ニュース記事の要約作業を自動化するシステムのプロトタイプを開発しました。 日本テレビが運営するニュース専門サイト「日テレNEWS24」…
株式会社オプト(以下オプト)は、運用型広告の実績をAIで分析し、考察の作成までを自動で行うことができるツール「Literalporter(リテラルポーター)」を独自開発しました。 これまで運用型広告において、施策と実績の因果関係を適切に抽出・分析し、その結果の考察まで…
株式会社電通は、テレビ番組・CMを視聴・接触したと推測される人々の手元のスマートフォンに、接触した情報に関連するデジタル広告を配信する技術を開発し、「Celer STADIA」として提供を開始しました。 従来、テレビ番組・CMに基づくデジタル広告の配信は、テレビで表…
株式会社Viibarは、株式会社IRIS、株式会社電通と共同で、タクシー搭載デジタル・サイネージTokyo Prime内で放映されるオリジナルコンテンツ、「Tokyo Prime News」「Tokyo Prime Video」の開発を開始しました。 「Tokyo Prime News」では、タクシーユーザーの興味関心…
IPGメディアブランズ(東京都港区)は、生活者の「デジタルメディアの利用実態・意識」を明らかにすることを目的として、15~74歳の2,400人を対象に調査した「Media in MindTM 2019 デジタルメディア調査」の結果を発表しました。 Media in MindTM デジタルメディア調査…
C Channel株式会社が運営動画メディア『C CHANNEL』が、パロニム株式会社の提供するさわれる動画テクノロジー「TIG(ティグ)」とのコラボレーションを発表。ライブストリーミング中に画面を触るだけで情報を取得できる、世界発(※パロニム調べ)の動画テクノロジー「T…
株式会社実業之日本社が、同社のほか4社(株式会社岩波書店、株式会社河出書房新社、株式会社祥伝社、株式会社ポプラ社)と、電子書店「マンガ図書館Z」を運営する株式会社Jコミックテラスが、約2ヵ月間の予定で海賊版防止を目的とした実証実験を実施することを発表し…