Googleがコンテンツポリシーを簡素化・・・新しいポリシーは9月中に発表予定

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米DIGIDAYの編集長兼社長が退社し、自身でニュースレターを開始へ

マーケティングとメディアのデジタルトランスフォーメーションを促すコンテンツやサービスを提供する業界メディア「DIGIDAY」の編集長で社長を務めているブライアン・モリッシー氏が今月末で米DIGIDAY MEDIA社を退社することが明らかになりました。 モリッシー氏は2011年3月からDIGIDAYの運営を行い、編集、製品開発、クリエイティブ、イベントプログラミングなどに携わっていました。DIGIDAY社では現在、DIGIDAYのほか、Glossy、Modern Retail、Customなどの業界メディアも展開しています。DIGIDAYとGlossyは日本ではメディアジーンがライセンスを受け展開しています。モリッシー氏は、Adweekの編集者として6年間デジタル広告業界に携わっていた経験もあります。 モリッシー氏は今後、「What comes next in media」というメディアの再起動に関するニュースレターを自身で開始することを計画しています。DIGIDAYなどのメディアを長年手掛けてきた経験から今後のメディアを占うということで、非常に興味深いものになりそうです。 https://twitter.com/bmorrissey/status/1308440417013239809

ニューヨークタイムズ社の会長が退任、後任は息子のA・G・ザルツバーガー氏…デジタル化を強力に推進

ニューヨークタイムズ社は現地時間23日に、現在会長を務めるアーサー・オークス・ザルツバーガー・ジュニア氏(69)が今年12月31日をもって会長および取締役の職を息子のA・G・ザルツバーガー氏(40)に交代し、自身は名誉会長職に退くことを発表しました。 ザルツバーガー・ジュニア氏が会長を務めていた4年間で、タイムズ社は61個ものピューリッツアー賞を獲得しました。また、メディア環境の変化に対応するべく、同社のデジタル化を押し進め、サブスクリプションビジネスを繁栄させました。また、息子でありタイムズ社の編集者を務めていたA・G・ザルツバーガー氏とともにタイムズにおけるオーディオ、マルチメディア、その他新たなフォーマットへの拡大を先導しました。結果として現在、タイムズのサブスクリプションは世界中のほぼすべての国に普及し、総計650万件にのぼります。 ザルツバーガー・ジュニア氏は「この素晴らしい組織で、多くの優秀なジャーナリストと一緒に仕事ができた事は私の人生の幸運でした。古いことわざに"栄冠を身に付けるのは良いが、決して休んではならない"という言葉があります。私はA.G.がジャーナリストに力を与えて、タイムズの野望を拡大するために、決して休まないと知っています。ダイナミックな新しいCEOと、世界を代表するジャーナリスト達によって、最高のものは、これからやってくると確信しています」と述べています。 A・G・ザルツバーガー氏は「編集人兼会長として、アーサーは創業者のアドルフ・オックス以来、誰よりも多くの変化をタイムズにもたらしました。彼の在任期間で、一面にカラー写真が乗るようになったことから、ARを使ったジャーナリズムまで数え切れないくらいの変化が起こりました。彼はその間、安定した手腕と、健全な判断力、そして独立性への揺るぎないコミットメントを提供しました。今日の私達の成功は彼の長期的な視点、技術革新の受け入れ、質の高いオリジナルなジャーナリズムへの持続的な投資によるものです。私はアーサー氏の素晴らしい遺産の上に仕事ができることをとても興奮しています」と述べました。

岩手日報がGoogleニュースイニシアティブの支援で開発した「いわぽん」その狙いと成果は?

岩手日報がGoogleニュースイニシアティブのイノベーションチャレンジによる支援で「いわぽん」というアプリを開発しました。どのような狙いがあり、成果があったのか、公式ブログが紹介しています。 「いわぽん」は新聞の読者である高齢者に向けたアプリで、一人暮らしなどで、他人とのコミュニケーションが希薄で、災害や詐欺などの危険から身を守るサポートを目的としたものです。 いくつかの機能がありますが、「見守りサービス」ではアップルの「ヘルスケア」と連携し、25時間アプリが起動されなかったり歩行が記録されなかった場合に緊急連絡先にメールが飛ぶという機能を備えます。 また「クーポン」では県内の商店街で利用できるクーポンを提供。「特命記者」では読者の気になる話題を新聞記者が調査。アプリから取材依頼を入れる事も出来ます。さらに「まちとぴ」ではこれから参加できふ地元のイベントを知る事が出来ます。 この「いわぽん」について岩手日報のデジタルメディア戦略部門のマネージャーである渡辺拓也氏は公式ブログで、半年で数千回ダウンロードされただけでなく、デジタル版の新規購読者が50%以上増加し、地元企業からスポンサーの依頼も舞い込んできたとコメントしています。 また「最も重要なのは、社内の雰囲気が変わった事です。このアプリは編集、広告、販売部門の垣根を超えた協力関係を促進し、若いスタッフのモチベーション向上にも繋がりました」としています。

アメリカ人の8割が「報道機関が政治的に攻撃されている」と回答…支持政党によってメディア観にギャップも

米ギャラップ/ナイト財団の調査『American Views 2020:Trust Media and Democracy』によると約8割のアメリカ人が「メディアが政治的に攻撃されている」と考えていることが判明しました。 調査は20,000人以上のアメリカ人を対象に実施され、民主党支持者の86%、共和党支持者の74%、その他の77%が同様の意見を持っていることが分かっています。 「メディアは政治的に攻撃されていない」と回答する割合が最も多かったのは若年層と、教育水準の低いグループで、18歳から29歳のグループでは23%となっています。一方で65歳以上で「政治的に攻撃されていない」と回答したのは約半数の13%でした。同様に、大学卒業以上で「メディアは政治的に攻撃されていない」と回答したのは14%で、高校卒業レベル(26%)の約半分となりました。

Googleが、パブリッシャー向けのコンテンツポリシーを簡素化するとオフィシャルブログで発表しました。

Googleはデジタル広告のエコシステムを健康的に保つことを最も大切にしており、昨年は、734,000のパブリッシャーと、アプリディベロッパーをGoogleのアドネットワークから排除。パブリッシャーのポリシーに違反する2,800万ページから広告を削除しています。

新しいコンテンツポリシーの発表は9月を予定。Google Publisher PoliciesとGoogle Publisher Restrictionsの2つに分けられ、広告が表示されない、もしくは制限されるコンテンツの種類を明確にするとのことです。これらは、AdSense、 AdMob、Ad Managerの全てに適用されます。

Google Publisher Policiesでは、いかなるタイプの広告も表示されないコンテンツについて説明。違法なコンテンツや、中傷的なコンテンツなどが含まれるとのことです。

Google Publisher Restrictionsでは、ポリシーに違反していないが、広告主にとって魅力的でない可能性のあるコンテンツについて詳細を説明。タバコやアルコールなどが例に挙げられます。この種のコンテンツには、一部のパブリッシャーのみが入札するようになり、結果として、制限のないコンテンツよりも広告収益が減少する可能性があります。

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米DIGIDAYの編集長兼社長が退社し、自身でニュースレターを開始へ

マーケティングとメディアのデジタルトランスフォーメーションを促すコンテンツやサービスを提供する業界メディア「DIGIDAY」の編集長で社長を務めているブライアン・モリッシー氏が今月末で米DIGIDAY MEDIA社を退社することが明らかになりました。 モリッシー氏は2011年3月からDIGIDAYの運営を行い、編集、製品開発、クリエイティブ、イベントプログラミングなどに携わっていました。DIGIDAY社では現在、DIGIDAYのほか、Glossy、Modern Retail、Customなどの業界メディアも展開しています。DIGIDAYとGlossyは日本ではメディアジーンがライセンスを受け展開しています。モリッシー氏は、Adweekの編集者として6年間デジタル広告業界に携わっていた経験もあります。 モリッシー氏は今後、「What comes next in media」というメディアの再起動に関するニュースレターを自身で開始することを計画しています。DIGIDAYなどのメディアを長年手掛けてきた経験から今後のメディアを占うということで、非常に興味深いものになりそうです。 https://twitter.com/bmorrissey/status/1308440417013239809

ニューヨークタイムズ社の会長が退任、後任は息子のA・G・ザルツバーガー氏…デジタル化を強力に推進

ニューヨークタイムズ社は現地時間23日に、現在会長を務めるアーサー・オークス・ザルツバーガー・ジュニア氏(69)が今年12月31日をもって会長および取締役の職を息子のA・G・ザルツバーガー氏(40)に交代し、自身は名誉会長職に退くことを発表しました。 ザルツバーガー・ジュニア氏が会長を務めていた4年間で、タイムズ社は61個ものピューリッツアー賞を獲得しました。また、メディア環境の変化に対応するべく、同社のデジタル化を押し進め、サブスクリプションビジネスを繁栄させました。また、息子でありタイムズ社の編集者を務めていたA・G・ザルツバーガー氏とともにタイムズにおけるオーディオ、マルチメディア、その他新たなフォーマットへの拡大を先導しました。結果として現在、タイムズのサブスクリプションは世界中のほぼすべての国に普及し、総計650万件にのぼります。 ザルツバーガー・ジュニア氏は「この素晴らしい組織で、多くの優秀なジャーナリストと一緒に仕事ができた事は私の人生の幸運でした。古いことわざに"栄冠を身に付けるのは良いが、決して休んではならない"という言葉があります。私はA.G.がジャーナリストに力を与えて、タイムズの野望を拡大するために、決して休まないと知っています。ダイナミックな新しいCEOと、世界を代表するジャーナリスト達によって、最高のものは、これからやってくると確信しています」と述べています。 A・G・ザルツバーガー氏は「編集人兼会長として、アーサーは創業者のアドルフ・オックス以来、誰よりも多くの変化をタイムズにもたらしました。彼の在任期間で、一面にカラー写真が乗るようになったことから、ARを使ったジャーナリズムまで数え切れないくらいの変化が起こりました。彼はその間、安定した手腕と、健全な判断力、そして独立性への揺るぎないコミットメントを提供しました。今日の私達の成功は彼の長期的な視点、技術革新の受け入れ、質の高いオリジナルなジャーナリズムへの持続的な投資によるものです。私はアーサー氏の素晴らしい遺産の上に仕事ができることをとても興奮しています」と述べました。

エフエム東京と博報堂DYメディアパートナーズがオンデマンド音声ビジネス領域で協業

株式会社エフエム東京と株式会社博報堂DYメディアパートナーズが、オンデマンド音声ビジネス領域で協業を開始すると発表しました。 「JFN PARK(現・AuDee)」「ラジオクラウド」をそれぞれ立ち上げるなどして、日本市場でいち早くオンデマンド音声サービスを提供する独自のプラットフォームを立ち上げ、オンデマンド音声ビジネス領域におけるビジネスモデルを模索してきた両社は、同領域で組織的連携を図ることに合意。オンデマンド音声ビジネス領域での業務拡大を図り、市場拡大の可能性を探索していきます。 今後、両社の持つ強みをかけ合わせ、オンデマンド音声コンテンツの企画開発・制作・販売・仕入れに加え、両社の持つプラットフォームや広告開発・販売の連携などを推進していきます。具体的な取り組みとしては、オンデマンド音声コンテンツを主軸としたビジネスモデルの開発推進、広告主のブランドに貢献する「ブランデッドオーディオコンテンツ」の共同企画・制作・セールスを実施します。 また、博報堂DYメディアパートナーズの次世代型広告配信システム「BRAND VIEW ADS」を活用したデジタルオーディオアドの連携、配信、これまでにない世界観のコンテンツを創造します。年内には、外部企業と協働し、新しいユーザー参加型のコンテンツ等を配信する予定です。

コンテンツコマースから、クラウドファンディング、そして自社ブランドへ…進化する「GIZMODO」のコマース戦略

世界的にオンラインのコマースが新型コロナウイルスの影響もあり成長しています。このコマースをメディアが取り入れていくためにはどうしたらいいか、逆にコマースとしてメディア的な要素を取り入れて進化していくにはどうしたらいいか、Media Innovationでは2ヶ月連続特集として「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」(9月)、「メディア化するコマースの戦略」(10月)をお届けします。 「GIZMODO」「ライフハッカー」「ROOMIE」「Business Insider Japan」「DIGIDAY」など様々なバーティカルメディアを運営するメディアジーン。同社では媒体横断的にコマースへの取り組みを進めています。 一年前にMedia InnovationではCSO(Chief Strategy Officer) 事業戦略部門担当の芹澤樹氏にお話を聞きましたが、改めて今年6月に取締役にも就任した芹澤氏を直撃し、この一年間のメディアにおけるコマースの進化についてお話を伺いました。 芹澤樹氏株式会社メディアジーン...

今月の特集は「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」…30日には5社登壇のイベント開催!

Media Innovationの毎月ギリギリになって開始される特集企画、今月は「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」というテーマで取材多めでお届けします。また、オンラインイベントは30日(水)に決定。今月は5社に登壇いただき、各社それぞれのメディアのビジネスモデルにおけるコマースの展開についてお話いただきます。 ちなみに、新型コロナウイルスよって注目度が増しているオンラインコマースということで、2ヶ月連続での特集企画となります。9月はメディアにとってのコマース、10月はコマースにとってのメディア(化)というテーマでお送りします。ぜひお楽しみに。 Media Innovation Meetup #19 メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略

岩手日報がGoogleニュースイニシアティブの支援で開発した「いわぽん」その狙いと成果は?

岩手日報がGoogleニュースイニシアティブのイノベーションチャレンジによる支援で「いわぽん」というアプリを開発しました。どのような狙いがあり、成果があったのか、公式ブログが紹介しています。 「いわぽん」は新聞の読者である高齢者に向けたアプリで、一人暮らしなどで、他人とのコミュニケーションが希薄で、災害や詐欺などの危険から身を守るサポートを目的としたものです。 いくつかの機能がありますが、「見守りサービス」ではアップルの「ヘルスケア」と連携し、25時間アプリが起動されなかったり歩行が記録されなかった場合に緊急連絡先にメールが飛ぶという機能を備えます。 また「クーポン」では県内の商店街で利用できるクーポンを提供。「特命記者」では読者の気になる話題を新聞記者が調査。アプリから取材依頼を入れる事も出来ます。さらに「まちとぴ」ではこれから参加できふ地元のイベントを知る事が出来ます。 この「いわぽん」について岩手日報のデジタルメディア戦略部門のマネージャーである渡辺拓也氏は公式ブログで、半年で数千回ダウンロードされただけでなく、デジタル版の新規購読者が50%以上増加し、地元企業からスポンサーの依頼も舞い込んできたとコメントしています。 また「最も重要なのは、社内の雰囲気が変わった事です。このアプリは編集、広告、販売部門の垣根を超えた協力関係を促進し、若いスタッフのモチベーション向上にも繋がりました」としています。

お知らせ

今月の特集は「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」…30日には5社登壇のイベント開催!

Media Innovationの毎月ギリギリになって開始される特集企画、今月は「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」というテーマで取材多めでお届けします。また、オンラインイベントは30日(水)に決定。今月は5社に登壇いただき、各社それぞれのメディアのビジネスモデルにおけるコマースの展開についてお話いただきます。 ちなみに、新型コロナウイルスよって注目度が増しているオンラインコマースということで、2ヶ月連続での特集企画となります。9月はメディアにとってのコマース、10月はコマースにとってのメディア(化)というテーマでお送りします。ぜひお楽しみに。 Media Innovation Meetup #19 メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略

9月は4件のイベントを実施します、お見逃しなく!広告、M&A、出版、EC

毎月イベントを実施しているMIですが、今月は4件のイベントを予定しています。ぜひスケジュールを開けておいていてください。 8日(火) 嫌われモノ(?)のネット広告で、「ウェブメディア」はマネタイズし続けられるか? まず8日には『嫌われモノの〈広告〉は再生するか 健全化するネット広告、「量」から「質」への大転換』(イースト・プレス)の刊行を記念したトークイベントを、著者の境治氏と、株式会社スケダチ代表、社会情報大学院特任教授で、マーケティングの専門家である高広伯彦氏を招いて開催いたします。司会はMIの運営メンバーで、メディアに精通するジャーナリストの堀鉄彦氏です。 ■嫌われモノ(?)のネット広告で、「ウェブメディア」はマネタイズし続けられるか?『嫌われモノの〈広告〉は再生するか』刊行記念 高広伯彦× 境治トーク配信・日時 9月8日(火)19:00~20:30・主催 Media Innovation(株式会社イード)・会場 オンライン配信のみとなります。チケット購入者にはZoomの参加URLをお送りします・価格 3,000円

8月特集は「独立系メディアの新潮流」、イベントは26日(水)に開催します!

MIの8月特集は「独立系メディアの新潮流」をスタートいたします。 新型コロナウイルスによってメディア業界では多数の雇用が失われています。メディアを支えていた広告が消失し、サブスクリプションは伸びているものの、自重を支えられない企業が続出しています。そんなメディアから独立してメディアを立ち上げる編集者やジャーナリストも増えています。それを支えるプラットフォームも大きく成長しています。そんな「独立系メディアの新潮流」を追ってみたいと思います。 8月26日にオンラインイベント「Media Innovation Meetup Online #18 独立系メディアの新潮流」も開催。ブロガーとして、経営者として個人のエンパワーメントに取り組んできて、現在はnoteのプロデューサーも務める徳力基彦氏と、創業したメディア企業を売却し、改めてサブスクリプション型のメディア「The HEADLINE」を展開する石田健氏の2名をお迎えして、この新たな潮流について議論します。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由