【書評】競合に打ち勝ち、LEAP(跳躍)するために経営リーダーがなすべき決断とは・・・『LEAP ディスラプションを味方につける絶対王者の5原則』

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アップルはストア支配への批判にどう応える?…Facebookには手数料免除を決定、Spotifyなどは反アップル連合を立ち上げ

  米国でもGAFAに対する反トラスト法(独占禁止法)での調査が進んでいますが、その中の一社、アップルに対する開発者の反乱とも言うべき動きが広がりを見せています。 アップルはフェイスブックが求めていたオンラインイベントへの決済で手数料を取らない事を年末までの時限的な措置ながら認めました。一方で、スポティファイやエピック・ゲームスなどApp Storeの改革を求めるグループは連合を結成しロビー活動を行っていくと、より積極的なアプローチを開始しました。 アップルは今後どのような対応を取るのか、その際の選択肢として考えられるものは何か、解説します。 フェイスブックとの休戦? 8月にフェイスブックがオンラインイベントの支援のための機能を導入した時、同社は新型コロナウイルスによって苦境にある中小事業者がオンラインイベントで収益化する支援のためとして当面の間、自社の決済システムFacebook...

グーグルがデジタルメディア成長をサポートする無料のオンラインコースを公開【Media Innovation Newsletter】9/27号

毎週末発行、メディア業界の一週間を振り返る「Media Innovation Newsletter」です。今週のテーマ解説では、グーグルが開設したオンラインコースについて書きます。 メディアの未来を一緒に考えるMedia Innovation Guildの会員向けのニュースレター「Media Innovation Newsletter」 では毎週、ここでしか読めないメディア業界の注目トピックスの解説や、人気記事を紹介していきます。バックナンバーはこちらから。 今週のテーマ解説 グーグルがデジタルメディア成長をサポートする無料のオンラインコースを公開 新型コロナウイルスによる変化は数多くありますが、対面での活動が制限された事によって教育の機会も制約を受ける事になりました。学校教育がオンライン化されたのと同様に、社会人のスキル開発も同様にオンライン化が促進されています。

有力エンタメメディア「Variety」「Rolling Stone」「Hollywood Reporter」「Billboard」が一つの会社に…PenskeとMRCが合弁会社

多数のエンタメメディアブランドを有するライバル関係にあったPenske Media CorporationとMRCが幅広いパートナーシップに合意し、合弁会社の元に有力なブランドが揃う事になりました。 新たに設立されるPMRCでは、Penskeの保有するメディアのうち「Variety」「Rolling Stone」「Music Business Worldwide」と、MRCの保有する「The Hollywood Reporter」「Billboard」「Vibe」を移管。この会社はPenskeが主導し、同社のメディアプラットフォームを活用して事業拡大を目指すということです。 またパートナーシップではもう1社の合弁会社が設立予定(社名未定)で、こちらは両社の持つブランドを活用したコンテンツなどのIP開発を目指し、MRCが主導します。MRCでは同社がプロデュースしてNetflixでヒットしてエミー賞にもノミネートされた「オザークへようこそ」やアカデミー賞にノミネートされた「ナイブズ・アウト/名探偵と刃の館の秘密」を始め「The Great」「The Outsider」「Golden Globe Awards」「Fyre Fraud」などの映像作品の実績があります。また、ライブイベントの「Billboard Music...

FacebookとGoogleに頼れない世界で、メディアは多様な収入源の確保が急務に

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北島友和
大学院修了後、約4年の編集プロダクション勤務を経て、2006年にイード入社。およそ10年間、レスポンス・RBB TODAY等の編集マネジメントやサービス企画を担当。その後2016年にマーケティングコンサルティング会社に転じ、メディア運営の知見を生かした事業会社のメディア戦略やグロース支援にプロマネとして携わるほか、消費財メーカーの新規事業・商品企画・コミュニケーション戦略立案等の支援に従事している。

本書のタイトルである「LEAP(リープ)」とは、「跳ぶ、跳ねる」という意味です。

「先行企業はそれまでとは異なる知識分野に跳躍して、製品の製造やサービスの提供に関して、新たな知識を活用するか、創造しなければならない。そうした努力が行われなければ、後発企業が必ず追い付いてくる」(224:数字はKindle版の位置番号。以下同じ)

どんなに経営が安定している企業であっても、次なる収益の柱を生む新たな事業機会の創出(リープ)に取り組んでいます。いかに革新的なモノやサービスであっても、現状に安住しているとたちまちのうちにフォロワーに市場を奪われ、競争優位は崩れ去ってしまうからです。

隆盛を誇った企業でも、市場を奪われ、衰退を余儀なくされた例は枚挙にいとまがありません。かつて日本の企業が世界を席巻したホームオーディオや家電、携帯電話、カーナビ、そして新聞・出版はどうでしょうか。いずれもリープを果たすことができないまま、ある企業は業績停滞、またある企業は撤退を強いられるなど、かつての栄光は見る影もありません。

数多くの事例からリープ成功の要素を見いだす

「どんな競争優位な状況であろうとも、その状態は永続せず、むしろ情報化の進展により優位性を維持できる期間はどんどん短くなっている」という現状のなかで、競合の追随を許さない、少なくとも先行者利益を享受できるような競争優位な状況(=リープ)は、いかにして作りだすことができるのでしょうか。メディアを例に取れば、情報プラットフォームとして強固な地位をいかにして固めるか(あるいはメディア企業としての知見を生かすことで、新たな市場や事業を創出できるか)、という課題になるでしょう。

こうした、経営にとっての本質的な課題について、過去の成功と失敗の事例から、LEAP(跳躍)が成功するための法則性を見いだそうというのが本書の狙いです。

本書において事例として取り上げられる企業は多種多様です。競争優位が覆された例としてピアノメーカーであるスタインウェイ&サンズとヤマハが、異なる形態でのリープを成功させて長年業界トップに君臨できた例として製薬会社のノバルティスやファイザー、市場開拓に成功した例としてホンダやトヨタ、顧客からのフィートバックによる新事業の創造を果たした中国のテンセント、さらにアメリカ・ニューヨークのホームレス救済事業などの取り組み事例が丹念に描かれています。

セルフカニバリゼーションへの恐れがリープを阻む

本書の事例を見るまでもなく、過去の歴史を振り返っても、リープに成功できた例は決して多くありません。むしろ、世に生み出された新規事業の多くが、失敗の憂き目を見ることもしばしばあります。ITの世界で覇権を握るGAFAとても例外ではなく、あのAppleでさえApple II以後の低迷期とそれに続く経営の混乱があり、GoogleはMotorolaやGoogle Glassといったハードウェア事業は失敗が続き、Amazonにいたってはつい数年前に取り組んだスマートフォン事業(fire Phone)はCEOのジェフ・ベゾスすら失敗を認める黒歴史と化しています。しかし、それらの企業は過去の教訓を糧に世界で指折りのトップ企業へと昇り詰めました。では、事業の成否を分ける切所はいったいどこにあるのでしょうか。

ひと言で言えば、「新たな事業にヒト・モノ・カネをつぎ込むタイミングと規模を正しく見極められるか」がポイントになります。しかし、この見極めが難しいからこそ、リープは限られた成功例しかありません。では難しくしている要因はいったい何でしょうか。著者のハワード・ユーは、次のように分析しています。

「ごくわずかの企業しかリープできない理由は理解しやすい。それはリープすることによって、不確実で長期的な繁栄のために、確実で短期的な利益を犠牲にしなければならないからだ」(1459)

つまりは、クリステンセンの言う「イノベーションのジレンマ」です。例を挙げれば、新聞メディアが戸別宅配の事業モデルを守るためにデジタル化に出遅れたことや、国内規格でのビジネスに固執していたためにデファクトスタンダードから取り残され凋落を余儀なくされた各社の携帯電話事業などが挙げられるでしょう。セルフカニバリゼーション(共食い)の罠に陥り、衰退の道をたどった典型例と言えます。

リープを成功に導くために、経営に課される使命

著者は、このカニバリによる収益低下のリスクを引き受け、新たな道を切りひらくには経営トップの決断が不可欠だと断言します。

「「カネは関係ない。とにかく進めなさい」と言えるのは企業のトップだけだ」(1464)

80数年前のP&Gで、新たに開発した合成洗剤が既存の主力商品である石鹸(「アイボリー」)の市場を奪ってしまうのではないかという懸念に対して、当時のP&G会長が「(石鹸事業が)どうせ滅ぼされるのなら、P&Gに滅ぼされるほうがいい」(1522)と述べ、Appleのスティーブ・ジョブズが「自社製品が自社製品を食わないなら、誰かに食われる」(1531)と語った話は、セルフカニバリゼーションを恐れずに決断を下し成功に導いた象徴的なエピソードとして良く知られています。

とはいっても、闇雲にリソースを投入して新規事業を次から次へと生み出せばいいわけではありません。著者は、冷静かつ勇気ある判断力を経営トップに要求します。

「(リープを実行に移す)正しいシグナルに耳を傾けるためには、忍耐力と規律が必要だ。チャンスをつかむためには、必ずしも最初に動くのではなく、最初に正しく理解することが求められる。そのためには勇気と決断力が必要だ。リープを成功させることとは、一見矛盾するこのふたつの能力をマスターすることである」(1713)

「このままでいいのか?」「なにかを変えなくちゃ」と自問した時に読みたい経営指南書

さらに著者は、(他人任せではなく)トップ自ら陣頭指揮をとるリーダーシップの必要性も強調します。なぜなら、実務を担う中間レベルのゼネラルマネジャー層は、事業の失敗による「キャリア上のリスク」を抱えたくないため、その行動は保守的にならざるを得ないためです。

「大規模で複雑な企業の生存を脅かす最大のリスクは、内部の政治的な争いと、誰も率先して行動を起こさないことだ。だからこそ、組織のトップに立つ熱意ある人々が、必要なときには新たな方向性を示すことによって、介入していかなければならない」(3629)

そして、「(リープの)成功と失敗を分けるのは、最初から正しい道を選ぶことではなく、まだやり直せるうちに間違いから学べるかどうか」が肝要と述べ、エリック・リースの「リーン・スタートアップ」を引用して、「学習の機会を最大化し、市場の知見を集め、新技術の商品化のための資金を最小化する組織」(3642)の重要性を説きます。

「知識の力と地位の力を的確に組み合わせて用いなければ、成功はできない。企業の頂点で、こうした起業家精神とそれに伴う行動を示すことがCEOの役割として非常に重要であり、その役割は他者に委譲することはできない。これらが、企業のトップに立つ人々の主要な役目なのである」(4078)

現場への権限委譲の一方で、経営トップとしての責任を伴う自ら介入、また失敗の積み重ねを糧に新しいものを生み出す粘り強さに加えて、リソース投入のタイミングを見極める慎重さと勇気ある決断…。トップに課せられる役割のあまりの多さ・大きさについたじろいでしまいそうですが、リープは一朝一夕にならず。また最初から成功が約束されているものではありません。しかし本書はリープすることの困難さを繰り返して伝える一方で、顧客の声に応え、その期待を超えていくという経営の醍醐味を感じ取ることができる1冊でもあります。

「あなたの企業が大企業でも小企業でも、他社と同じように昔からの強みがあり、今日の組織を築いてきた重要な製品がある。顧客や地元のコミュニティ、ステークホルダーはあなたの会社を頼りにしており、イノベーションを起こしてくれると信じている。今ほど完璧な時はない。今から始めれば十分な時間がある。さあ、リープしよう」(4304)

あなたが企業トップやマネージャーであれば、今からでも遅くはありません、リープに向けた第1歩を踏み出してみてはどうでしょう。

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米DIGIDAYの編集長兼社長が退社し、自身でニュースレターを開始へ

マーケティングとメディアのデジタルトランスフォーメーションを促すコンテンツやサービスを提供する業界メディア「DIGIDAY」の編集長で社長を務めているブライアン・モリッシー氏が今月末で米DIGIDAY MEDIA社を退社することが明らかになりました。 モリッシー氏は2011年3月からDIGIDAYの運営を行い、編集、製品開発、クリエイティブ、イベントプログラミングなどに携わっていました。DIGIDAY社では現在、DIGIDAYのほか、Glossy、Modern Retail、Customなどの業界メディアも展開しています。DIGIDAYとGlossyは日本ではメディアジーンがライセンスを受け展開しています。モリッシー氏は、Adweekの編集者として6年間デジタル広告業界に携わっていた経験もあります。 モリッシー氏は今後、「What comes next in media」というメディアの再起動に関するニュースレターを自身で開始することを計画しています。DIGIDAYなどのメディアを長年手掛けてきた経験から今後のメディアを占うということで、非常に興味深いものになりそうです。 https://twitter.com/bmorrissey/status/1308440417013239809

ニューヨークタイムズ社の会長が退任、後任は息子のA・G・ザルツバーガー氏…デジタル化を強力に推進

ニューヨークタイムズ社は現地時間23日に、現在会長を務めるアーサー・オークス・ザルツバーガー・ジュニア氏(69)が今年12月31日をもって会長および取締役の職を息子のA・G・ザルツバーガー氏(40)に交代し、自身は名誉会長職に退くことを発表しました。 ザルツバーガー・ジュニア氏が会長を務めていた4年間で、タイムズ社は61個ものピューリッツアー賞を獲得しました。また、メディア環境の変化に対応するべく、同社のデジタル化を押し進め、サブスクリプションビジネスを繁栄させました。また、息子でありタイムズ社の編集者を務めていたA・G・ザルツバーガー氏とともにタイムズにおけるオーディオ、マルチメディア、その他新たなフォーマットへの拡大を先導しました。結果として現在、タイムズのサブスクリプションは世界中のほぼすべての国に普及し、総計650万件にのぼります。 ザルツバーガー・ジュニア氏は「この素晴らしい組織で、多くの優秀なジャーナリストと一緒に仕事ができた事は私の人生の幸運でした。古いことわざに"栄冠を身に付けるのは良いが、決して休んではならない"という言葉があります。私はA.G.がジャーナリストに力を与えて、タイムズの野望を拡大するために、決して休まないと知っています。ダイナミックな新しいCEOと、世界を代表するジャーナリスト達によって、最高のものは、これからやってくると確信しています」と述べています。 A・G・ザルツバーガー氏は「編集人兼会長として、アーサーは創業者のアドルフ・オックス以来、誰よりも多くの変化をタイムズにもたらしました。彼の在任期間で、一面にカラー写真が乗るようになったことから、ARを使ったジャーナリズムまで数え切れないくらいの変化が起こりました。彼はその間、安定した手腕と、健全な判断力、そして独立性への揺るぎないコミットメントを提供しました。今日の私達の成功は彼の長期的な視点、技術革新の受け入れ、質の高いオリジナルなジャーナリズムへの持続的な投資によるものです。私はアーサー氏の素晴らしい遺産の上に仕事ができることをとても興奮しています」と述べました。

お知らせ

今月の特集は「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」…30日には5社登壇のイベント開催!

Media Innovationの毎月ギリギリになって開始される特集企画、今月は「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」というテーマで取材多めでお届けします。また、オンラインイベントは30日(水)に決定。今月は5社に登壇いただき、各社それぞれのメディアのビジネスモデルにおけるコマースの展開についてお話いただきます。 ちなみに、新型コロナウイルスよって注目度が増しているオンラインコマースということで、2ヶ月連続での特集企画となります。9月はメディアにとってのコマース、10月はコマースにとってのメディア(化)というテーマでお送りします。ぜひお楽しみに。 Media Innovation Meetup #19 メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略

9月は4件のイベントを実施します、お見逃しなく!広告、M&A、出版、EC

毎月イベントを実施しているMIですが、今月は4件のイベントを予定しています。ぜひスケジュールを開けておいていてください。 8日(火) 嫌われモノ(?)のネット広告で、「ウェブメディア」はマネタイズし続けられるか? まず8日には『嫌われモノの〈広告〉は再生するか 健全化するネット広告、「量」から「質」への大転換』(イースト・プレス)の刊行を記念したトークイベントを、著者の境治氏と、株式会社スケダチ代表、社会情報大学院特任教授で、マーケティングの専門家である高広伯彦氏を招いて開催いたします。司会はMIの運営メンバーで、メディアに精通するジャーナリストの堀鉄彦氏です。 ■嫌われモノ(?)のネット広告で、「ウェブメディア」はマネタイズし続けられるか?『嫌われモノの〈広告〉は再生するか』刊行記念 高広伯彦× 境治トーク配信・日時 9月8日(火)19:00~20:30・主催 Media Innovation(株式会社イード)・会場 オンライン配信のみとなります。チケット購入者にはZoomの参加URLをお送りします・価格 3,000円

8月特集は「独立系メディアの新潮流」、イベントは26日(水)に開催します!

MIの8月特集は「独立系メディアの新潮流」をスタートいたします。 新型コロナウイルスによってメディア業界では多数の雇用が失われています。メディアを支えていた広告が消失し、サブスクリプションは伸びているものの、自重を支えられない企業が続出しています。そんなメディアから独立してメディアを立ち上げる編集者やジャーナリストも増えています。それを支えるプラットフォームも大きく成長しています。そんな「独立系メディアの新潮流」を追ってみたいと思います。 8月26日にオンラインイベント「Media Innovation Meetup Online #18 独立系メディアの新潮流」も開催。ブロガーとして、経営者として個人のエンパワーメントに取り組んできて、現在はnoteのプロデューサーも務める徳力基彦氏と、創業したメディア企業を売却し、改めてサブスクリプション型のメディア「The HEADLINE」を展開する石田健氏の2名をお迎えして、この新たな潮流について議論します。

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由