【解説】18のデータで知る広告の現在地・・・特集「メディアと広告のこれから」

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ニュースメディアが提供する3つの価値、英国での調査でメディアへの信頼度が明らかに

10月16日、Newsworksが「ニュースのない世界」という題目での調査を英国で行いました。新型コロナウイルスによるパンデミックの中、調査対象となった英国民の大多数が今まで以上にニュースメディアへ信頼を寄せていることが判明したようです。 パンデミックにおけるジャーナリズム 「現在進行中の新型コロナウイルスによるパンデミックは、英国にとって第2次世界大戦以来最も破壊的な出来事である」とNewsworksは発表の中で述べており、「その中でニュースメディアはその役割をどのように果たしたのか、それを調査することは重要だ」とも語っています。本来、現代におけるニュースの本質・価値のより深い理解を目的に実施されたこの「ニュースのない世界」という調査は、パンデミックにおけるジャーナリズムの役割に焦点を当てる結果となったようです。 英国のロックダウン前後にあたる2月初頭から8月中旬までの9ヶ月にわたる調査を行いました。対象は18歳から65歳のニュース購読者1135人及び国勢調査対象者1000人であり、その結果、調査に参加した66%がパンデミック以来、ジャーナリズムをより価値のあるものであると評価していることが分かったようです。また、70%がジャーナリズムのない世界は民主主義を脅かす、と回答しました。デマや偏向報道が横行するパンデミックの中で、英国の主要なニュースメディアはその地位をさらに高めることになったと言えるでしょう。 この調査結果において興味深い点は、35歳未満の比較的若い世代の支持が特に高くなっており、全体の66%に対し77%がジャーナリズムを評価しているようです。この世代の42%は情報収集にSNSを特に使用したとのことですが、そのうちの10人に7人がその後に主要なニュースメディアを使用することで不安が軽減されたと述べています。普段からSNSで情報収集を行う若年層が今回のパンデミックでデマや偏向報道に踊らされた結果、責任を持ってニュースを配信するメディアを再評価しているのかもしれません。 ニュースメディアの持つ価値

メディアを「商品アイデアを出す場」に、 100万ユーザーが愛用する「LOCARI」がD2Cに全力投球する

世界的にオンラインのコマースが新型コロナウイルスの影響もあり成長しています。このコマースをメディアが取り入れていくためにはどうしたらいいか、逆にコマースとしてメディア的な要素を取り入れて進化していくにはどうしたらいいか、Media Innovationでは2ヶ月連続特集として「メディアのビジネスモデルとしてのコマース戦略」(9月)、「メディア化するコマースの戦略」(10月)をお届けします。 株式会社Wondershakeが運営する女性向け情報アプリ「LOCARI」(ロカリ)は、ファッションからライフスタイルまで最新のトレンドや日常生活を豊かにする情報を発信し、月間100万人以上のユーザーに利用されています。 同社が現在力を入れているのが、独自のD2Cブランドの立ち上げ。10ブランドを計画しているということで、矢継ぎ早に新ブランドが発表されていっています。紆余曲折ありながら今の事業モデルに辿り着いたという、Wondershake共同創業者で代表取締役の鈴木仁士氏にお話を伺いました。 ―――今の「LOCARI」に辿り着くまでは紆余曲折あったそうですね。創業から振り返ってもらえないでしょうか?

好調が続くSpotifyの3Q業績、解約率は初めて4%を下回る

音楽配信プラットフォームを運営するSpotify Technology S.A.が発表した2020年度の第3四半期(6-9月)の業績は、売上高が19億7500万ユーロ(約2410億円)、営業損失が4000万ユーロ(約49億円)ながら、生み出した営業キャッシュフローは1億2200万ユーロ(約149億円)となりました。 「Spotify」の月間アクティブユーザーは3億2000万人(前年同期比29%増、前四半期比7%増)、課金ユーザーは1億4400万人(27%増、5%増)となり、有料会員の伸びは予想の上限となりました。ロシアやバルカン半島の諸国など12カ国に新たに参入し、ロシアでは過去最も良い立ち上がりになっているとのこと。また、月間平均の解約率が初めて4%を下回ったということです。 プラットフォームの改善では、歌詞検索を追加したほか、ポッドキャストのランキングを刷新し、人気のポッドキャストにアクセスするのがより簡単になりました。

映画館は復活できるのか、100年前の「スペイン風邪」でも大打撃を受けた過去

瀕死状態に陥っている映画業界は、また新たな困難に直面しています。リーガルシネマズのオーナーであるシネワールドグループは、映画館がウイルスの感染場所のように扱われていることを理由に米国と英国の全施設の営業を停止することを発表しました。
Manabu Tsuchimoto
Manabu Tsuchimoto
デジタルメディア大好きな「Media Innovation」の責任者。株式会社イード。1984年山口県生まれ。

MIの7月特集は「メディアと広告のこれから」。メディアにとって最大のビジネスモデルとなってきた広告が大きく変わろうとしています。新型コロナウイルスによる市場の変化、世界的なプライバシー規制への対応、アドフラウドやブランドセーフティへの取り組み、商材やクリエイティブの品質、こうした広告の変化にメディアはどう付き合っていけば良いのか。当事者への取材から探ります。

特集「メディアと広告のこれから」の初回では、広告の現在地を探るべく、18のデータを紹介していきます。数字やデータから、広告のこれからを考える起点にできればと思います。

ついに最大となったインターネット広告費

まずは市場の全体動向から。インターネット広告は媒体別でテレビを抜き、最大のセグメントとなりました。その規模は2兆円を超えます。

電通「日本の広告費2019」より作成

一方で、その大半は運用型広告という点にも着目する必要があります。それ以外の媒体に直接落ちる純広告やタイアップの規模は3300億円程度で、成長がほぼない事がグラフからも分かります。成長の果実はグーグルなどのネットワーク広告が得ているのです。

2019年の大きなトピックはヤフーとLINEの経営統合でしょう。両社を合わせた年間の広告事業規模は4600億円以上。2兆円の約3割を占める巨人が誕生することになります。

ヤフーは2019年4月~2020年3月、LINEは2019年1月~12月、決算発表資料より

世界的に見ても寡占傾向が伺えます。グーグル、フェイスブック、アマゾンといった巨大プレイヤーが米国でもインターネット広告市場の7割を占めるという構造です。

eMarketerの2019年2月の予想より

グーグルはネットワーク広告を媒体社に掲載してもらうことで巨大なネットワークを構築しています。しかし、その規模はグーグル全体の広告事業のわずか15%程度に過ぎません。大半は検索やYouTubeといった自社の面に落ちています。ただ、媒体社に配分する額は年間で1.5兆円にもなります。この金額を世界中のパブリッシャーが争奪戦を繰り広げています。

アルファベットの2020年1Q業績発表より
パブリッシャーに対する還元率は公式発表から

新型コロナウイルスによる打撃

年初から世界的に感染が拡大している新型コロナウイルスは広告市場に大きな打撃を与えています。2020年は世界全体で7%の減少、日本は14%の減少という予測があります。

MAGNAによる調査より

ただし、デジタルは踏みとどまっています。調査会社のMAGNAと、米国の業界団体のIABによる2つの調査を下記にまとめました。MAGNAは世界全体、IABは米国で、かつMAGNAは2019年と2020年の比較、IABは2019と2020年Q3,Q4の比較という形ですが、傾向は変わりません。

MAGNAによる調査 / ※IABは2019年に対する3Q/4Qの成長率予測

日本でも影響が見られます。博報堂の速報値でも、5月・6月と時間が経つにつれ影響が深刻化していることが伺えます。特に新聞、雑誌、テレビの影響が大のようです。

博報堂の月次売上高推移より

この動きはメディアの収益に影響を与えています。ニュースアプリ大手のGunosyの業績ではQ4(2-5月)で大きく広告が落ち込んだ事が分かります。

Gunosy 2020年5月期 決算説明資料より

さらにGameWithは広告のPV単価と、視聴単価の落ち込みを報告しています。2019年Q1を100とした場合、2020年Q4は80と70。約2-3割の下落があったようです。

GameWith 2020年5月期 決算説明資料より

広告主のデジタル広告に対する意識

ここからは広告主がデジタル広告に対して抱いている意識について紹介します。まずは懸念点として挙げられたのは「アドフラウド」「ブランドセーフティ」といった事です。

「アドフラウド」は広告の不正クリックや表示など、適切ではない手法で広告費が消費されるという手口を指します。「ブランドセーフティ」はブランドを毀損しないメディアに広告が掲載できているかという議論です。

Advertiser Perceptionsの調査より(2018年11月)

最も懸念として挙がっている「アドフラウド」は減少傾向にあるという報告があります。

White OpsとAssociation of National Advertisersの調査より(2019年1月)

また「ビューアビリティ」(画面の中にきちんと表示されているか)という点でも改善が見られます。

Integral Ad Scienceの調査より(2020年4月)

読者の広告に対する意識

一方で読者の側として広告をどう捉えているのでしょうか?

日本のJIMA(日本インタラクティブ広告協会)の調査によれば、広告に対するネガティブな意見としては、「何度も同じ広告が表示される」「紛らわしい広告の存在」「ターゲティングへの嫌悪感」などが挙げられています。

「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」調査結果(2019年12月)

こちらは米国での調査ですが、広告を非表示にする「アドブロック」というソフトウェアを利用する理由を聞いたものです。こちらでは「広告が多すぎる」「無関係なものが表示される」「煩わしい」といった事が挙げられています。

Global Web Indexの調査より(2019年4月)

こちらも米国の調査ですが、「アドブロック」の利用率は確実に上がっていてメディアの収益にも悪影響を与えています。読者に嫌われない広告を実現していくのは急務であると考えられます。

eMarketerの調査より(2019年7月)

プライバシーも懸念されています。iOS14からスマホ端末を特定するIDであるIDFAの利用が同意ベースに変更になりますが、それに先立ってiOSの設定から「追跡型広告を制限」という機能を利用してトラッキングを拒否しているユーザーが米国では30%を超える規模となっているようです。Androidでは機能の違いから同種の設定をしているユーザーは限定的ですが、プライバシーを考慮した広告のあり方が求められています。

Singularの調査より(2020年3月)

最後に広告に対する期待をまとめます。JIMAの調査では広告の存在によって「メディアが無料で提供される」「新製品を知ることができる」「新たな発見ができる」というメリットが認識されていることが分かります。広告はこうした期待を裏切らないあり方が求められるでしょう。

「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」調査結果(2019年12月)

以上、18枚のデータから広告のいまを俯瞰してみました。特集とイベントで「メディアと広告のこれから」を考えていければと思います。

特集: メディアと広告のこれから

1.【解説】16のデータで知る広告の現在地
2.【インタビュー】動画広告だけじゃない、全方位でパブリッシャーの広告ビジネスを支援するTeads
3.【インタビュー】IDFA後のアプリ広告はどうなる? アプリ計測最大手のAdjustに聞く
4.【インタビュー】ヘッダービディングに留まらず多彩なテクノロジーでパブリッシャーを支援するFLUX
5.【インタビュー】有力メディア28社が結集、「コンテンツメディアコンソーシアム」BI.Garageに聞く
6.【インタビュー】「嫌われモノの<広告>は再生するか」境治氏

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ニュースメディアが提供する3つの価値、英国での調査でメディアへの信頼度が明らかに

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アイティメディアの2Q業績、コロナ追い風で絶好調…通期予想も上方修正

アイティメディア株式会社が30日に発表した2021年3月期 第2四半期の連結業績(2020年4月1日~2020年9月30日)は、売上収益31億300万円(前年同期比27.2%)、営業利益8億6900万円(77.4%)、税引前利益8億2700万円(133.6%)、親会社株主に帰属する四半期純利益5億5500万円(74.8%)となりました(決算短信)。 リードジェン事業の売上収益は14億27百万円、営業利益は3億67百万円となり、ともに過去最高となりました。テクノロジー市場の活況と企業のマーケティング活動のオンラインシフトによる顧客の需要拡大を背景に、大きな成長を実現しています。加えて、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、展示会やセミナー等の開催が見送られるなか、そうしたイベントをオンラインで実現するデジタルイベント関連の売上収益が急拡大しており、新たな成長軸として注力してます。 メディア広告事業の売上収益は16億75百万円、営業利益は5億2百万円となり、ともに過去最高となりました。テクノロジー市場の活況と企業のマーケティング活動のオンラインシフトを背景に、特に企業の業務システム等のビジネス領域における顧客の需要が拡大したこと、および各メディアのページビューが大きく増加するなど、読者側のインターネット利用も活性化したことで成長しています。 今期の通期業績予想は、売上収益63億8000万円(前年同期比20.9%)、営業利益17億3000万円(47.6%)、47億0万円(%)、親会社株主に帰属する四半期純利益11億2000万円(43.5%)としています。 ※本記事は決算AIによって生成されました var barChartData = { labels: , datasets:...

インターネットメディア協会がオンラインカンファレンス「Internet Media Days 2020」を11月開催

JIMA(インターネットメディア協会)が主催する総合オンラインカンファレンス「Internet Media Days 2020(IMD2020)」が11月5日~7日まで開催されます。 「Internet Media Days 2020」は、13の講演、パネルディスカッション、JIMA会員が語り合う交流会を行う総合オンラインカンファレンスです。プログラムは、すべてオンライン会議システムZoomにて配信。議論と出会いの場として企画されており、オンラインで集まり、議論することをきっかけにいまの難題を乗り越え、明日をつくる行動をさらに加速します。 特別講演が決定しており、淑徳大学経営学部 教授の雨宮寛二氏による「デジタルサブスクの今--戦略モデルとリテンションのアプローチ」と、The Breakthrough Company GO クリエイティブ・ディレクターの砥川直大氏による「SDGs時代の広告クリエイティブとネットメディアの役割」を開催。事例を踏まえたサブスクリプションのビジネスモデルや戦略性、クリエイティブの視点からSDGs時代のネットメディアの役割について考える講演を行います。

マイクロソフト、ヒートマップや行動データ再生などサイト改善のための無料ツールを一般公開

マイクロソフトは、「マイクロソフト クラリティ」(Microsoft Clarity)と呼ばれる、サイト運営者が、訪問ユーザーをより深く理解するための無料ツールを一般公開しました。 クラリティは、ページ上でユーザーが操作した箇所を示す「ヒートマップ」、ユーザーの行動を再生する「セッション再生」、さまざまなインサイトにアクセスできる「ダッシュボード」などから成ります。GDPRなどのプライバシー規制にも対応し、ユーザーを個人特定することなく、詳細に行動を理解し、サイトのユーザー体験を向上させるツールとして活用できそうです。 ヒートマップは多くのユーザーの行動を重ね合わせながら、サイトのどの部分が最も操作されたか視覚的に理解するためのツールです。「クリックマップ」と「スクロールマップ」の2つの機能があり、前者ではどのコンテンツが重要視されたか理解でき、後者では重要なものを認識されたかを理解できます。 上記のサムネイルでは赤く表示された部分が頻繁に焦点が宛てられた部分となります。運営者が大切に考えている部分が赤くなって正しく受け取られているか確認していくことができます。もちろんPCとスマホの両方で利用できます。

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お知らせ

来週2件のイベントを開催します!「Editorial Innovation Night #1」「Meetup #20 D2Cの今が分かる2時間」

MIでは10月最終週に2日連続のオンラインイベントを開催します。ぜひチェックしてみてください。 Editorial Innovation Night #1 編集部のデジタルトランスフォーメーション sponsored by pasture こちらは新企画、これからの編集部の在り方を考えるオンラインイベント「Editorial Innovation Night」です。夜の時間帯に開催し、ゆるりと編集部の未来について一緒に考えられればと思っています。

「Media Innovation Guild」が3000名に到達、サブスクで食っていける日は来るのか?

長い間、サボってしまっていましたが、Media Innovationの会員制組織「Media Innovation Guild」の進捗報告です。2020年3月に開始してから半年以上が経過しました。そして、先日ようやく3000名の会員登録を達成しました。やはりというか登録数は若干鈍化が見られるようです。 「Media Innovation Guild」は月額980円もしくは4000円のサブスクリプションサービス(無料会員もあり)ですが、収益基盤を整えてよりコンテンツに投資をしたいという思いと、これだけサブスクリプションビジネスについて報じている僕らとしても実践的に知りたいという気持ちがありました。その結果はこうした記事で随時報告していければと思っています。 新規ユーザー登録数は徐々に鈍化傾向に

メディア業界求人

編集【総合自動車ニュースメディア】※アルバイト

仕事内容 総合自動車ニュースメディア「レスポンス」の編集、ライティング業務の募集です。 日本が誇る自動車産業はいま激変の時代を迎えています。 EV、自動運転、コネクテッド、シェアリングなどの話題が報道されない日はありません。 私達の最も身近な移動手段であるクルマが大きく進化しようとしています。 そんなクルマの進化を最前線で見ることのできるお仕事です。 【具体的な業務内容】 デスク業務・記事校正、写真データ整理、ロケ・取材サポートなど、レスポンスの編集業務全般。 まずは社内でデスク業務を行って頂き、その後スキルに応じて海外取材、タイアップ企画の進行等もお願いできればと考えています。 ---------- 株式会社イードが運営する「レスポンス」は月間5000万PVを誇る、日本最大級の自動車メディアです。 1999年の創刊以来、数多のクルマ情報を発信し、多くの読者の支持を集め、業界からも信頼される媒体となっています。 今までのメディアの形に囚われず、VR映像を活用した取り組みや、チャットボットでの情報発信にもチャレンジしています。 歴史的転換点にある自動車を見つめる、日本最大級のメディアでお仕事をしてみませんか? 自動車やモータースポーツへの興味・関心はもちろん、最新のIT/Webテクノロジーに関心を持つ方、ネットメディアのビジネスモデルに興味のある方、スマートフォン/タブレットなどのガジェットを使いこなしている方など、“クルマ好き+α”のスキルを編集部で活かしてみませんか? 世界中のモーターショウなど海外出張のチャンスも転がっています。 応募資格・条件 未経験OK学歴不問 ・自動車、乗り物がお好きな方 ・自ら情報発信をすることや、インターネットが好きな方 ・Webサイトを活用したビジネスに興味のある方 ・自ら作成したコンテンツを配信することに興味のある方 ※上記当てはまる方でしたら未経験の学生さんなども歓迎です! 【歓迎スキル】 ・自動車専門媒体、新聞社、ウェブ媒体での編集経験 ・カメラ(スチール、ムービー)撮影スキル ・幅広い興味と知識/語学力/企画・提案能力/人脈力 ・普通免許、二輪免許 ・英語 ※レベルは問いません 勤務地 駅から徒歩5分以内転勤なし 東京都新宿区西新宿新宿住友ビル28F(最寄駅:都営大江戸線「都庁前駅」) アクセス 都営大江戸線「都庁前駅」より徒歩1分(駅を出て正面のビルです!) JR「新宿駅」より徒歩10分 丸の内線「西新宿駅」より徒歩5分 西武新宿線「西武新宿駅」より徒歩14分 勤務時間 完全土日祝休み10時以降に始業 10:00 ~ 19:00 勤務時間応相談 1日6時間以上勤務の場合は休憩60分 【勤務条件】 週3~5日(基本10:00~19:00※残業あり※応相談) ※土日・祝日は休業日となります。 ※上記時間での勤務が難しいという方もご相談下さい 給与 時給 1,100円以上 休日休暇 年間休日120日以上 福利厚生 交通費支給あり ■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)※対象者 ■通勤手当全額支給(月100,000円まで) ほか

Web広告営業(プロデューサー候補)

仕事内容 まずは当社が運営する各メディアのビジネス担当者(営業担当)として、 クライアント向けの広告枠提案や、プロモーション案の企画営業などをしていただきます。 現場でお客様のニーズを理解した上で、メディアビジネスの経験を積み、 将来的にはメディア事業のプロデューサーとして、 チームのマネジメントや、営業の売り上げ管理も含め、 今後の事業をどう大きくしていくか、メディアの戦略についてなどの戦略立案や 事業企画を一緒に考えていただきたいと思っています。 若いうちから大きな裁量権を持って、様々なことにチャレンジできます。 やりたい!という気持ちを全力でサポートしますので、 思い描くキャリアを実現していただきたいと思います。 ◆当社の強み/今後の展望◆ 人々のニーズに寄り添ったメディア事業、リサーチ事業、ECを中心とした テクノロジー事業の三つを核に事業展開しております。 特にメディア事業では、IT、自動車、教育、映画、ゲーム、アニメなど 各分野に特化した20ジャンル50以上のメディア・サービスを運営し、 月間でのべ約3,400万人以上におよぶ方々にご利用いただいております。 今後も自社メディアの運営力を活かし、 企業に対するメディア運営支援事業やECサイトの運営受託事業を強化し、 更に、M&Aなどで媒体や事業も増やしていく経営方針です。 様々な分野の自社メディアを持っているため、多方面で活躍できること、 またご自身の興味のある分野で事業立ち上げのチャンスがあります。 もし、起業したいという想いはあるけど、仕方がわからない。 まずは小さくても自分の城を築きたい。などの気概があれば、 当社で新規事業を創ってみませんか。 若手に裁量を与え、チャレンジできる環境は、 今後のキャリア形成にとって大きなものとなるはずです。 応募資格・条件 【必要な能力・経験】 ・Web、IT業界にて就業経験 ・広告提案 or 広告プランニング経験 ・ITリテラシーが高い方(エクセル、パワーポイントでの資料作成など) ・提案資料の作成経験 募集人数・募集背景 増員 メディア事業拡大に向けての増員です。 M&Aなどで今後もメディア数を増やしていく予定のため、一緒に戦っていただける方を常に募集しております! 勤務地 駅から徒歩5分以内 東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル28F(最寄駅:都庁前) 駅出口正面のビルです! アクセス 都営地下鉄大江戸線「都庁前駅」徒歩1分 東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩5分 JR各線、京王線、小田急線、東京メトロ丸ノ内線、都営地下鉄大江戸線「新宿駅」徒歩10分 西武新宿線「西武新宿駅」徒歩15分 勤務時間 完全土日祝休み 9:30 ~ 18:00(フレックスタイム制) 所定労働時間7.5h(休憩1h) フレックスタイム制(コアタイムなし) 給与 年収 3,000,000円 ~ 6,000,000円(※想定月給 250,000円 ~ 500,000円) ※給与は年俸制です。(年収÷12を月に支給) ※試用期間6か月(期間中の条件変更はありません) ※固定残業手当は月50時間相当分、73,530円(年収300万円の場合)~147,059円(年収600万円の場合)を支給 (上記記載は固定残業手当を含めた金額です) ※時間外手当(固定残業時間)、上記50時間超過分は別途支給いたします。 休日休暇 年間休日120日以上年末年始休暇 ●休日(年間120日以上) 完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(4/28) 年末年始(12/29~1/4) ●休暇 ・年次有給休暇(法定)最大20日/年 ・Happy Life休暇(特別有給休暇)10日/年 ・特別休暇(慶弔休暇、産前産後休暇、生理休暇、育児介護休暇、育児短時間勤務制度あり 等) ◇ 年末年始休暇 福利厚生 雇用保険労災保険厚生年金健康保険交通費支給あり資格取得支援・手当てあり時短勤務制度あり服装自由 ■健康保険(ITS健康保険組合) 厚生年金保険、労災保険、雇用保険加入、定期健康診断 ■食事補助制度(食事券半額負担) ■借上社宅制度(適用条件あり) ■懇親会費補助制度 ■歓迎会費補助制度 ■オフィシャルクラブ支援制度 野球、フットサル、ボルダリング、ランニングなどのクラブ活動費用として、1人5,000円(年間)を補助金として支給し活動しています。 ■ワンコインアイディア制度 *会社や社員にとってメリットのあるアイデアを発信した社員に対し、その都度ごとに500円を支給 ■表彰制度 ■映画の日の補助金 など ◇ 雇用保険 ◇ 厚生年金 ◇ 労災保険 ◇ 健康保険 ◇ 服装自由