テクノロジーとデータでデジタル広告の検証、不正対策を推進するIntegral Ad Science（インテグラルアドサイエンス）は、新型コロナウイルスが消費者のオンライン行動とデジタル広告認知にどのような影響を与えたか調査し、結果を発表しました。
レポートによると、新型コロナウイルスの影響を受け閲覧するコンテンツの種類に変化があったと回答した割合は半数を超え、69％がネットで積極的に新型コロナウイルスの情報収集を実施するなど、コロナ関連の情報を求めてオンライン行動を変化させている様子がうかがえます。
一方で、69%が新型コロナに関連したコンテンツ上に広告が表示されたとしても、ブランドに関する好感度には「変化がない」と回答。広告主の中には、新型コロナ関連のコンテンツをブランドリスクと捉えて避けようとする動きもありますが、コロナ関連のオンラインコンテンツを一律に排除することは得策とは言えないことが分かりました。
また、22%が「広告を表示するのにふさわしくない」と回答した一方で、35%は「広告が表示されたとしても気にしない」と回答。「広告を表示するのに適しているかどうかはブランドによる」と考える人は43%となっており、さらに広告が表示されるコンテンツの内容がポジティブかネガティブかに加え、広告主の業界によっても受容性が変化することがわかりました。
主な調査結果
- 54%が閲覧するコンテンツの種類に変化があったと回答
- 69%がネットで積極的に新型コロナ関連の情報収集を実施
- 69%が新型コロナに関連したコンテンツ上に広告が表示された場合、その広告ブランドに関する好感度には「変化がない」と回答
- 新型コロナ関連のコンテンツとの親和性が高い広告トップ3は「政府」「ヘルスケアおよび製薬業界」「食品、飲料」
- 新型コロナ関連のコンテンツへの企業の広告表示については、「表示するのにふさわしくない（22%）」、「表示されたとしても気にしない(35%)」、「広告を表示するのに適しているかどうかはブランドによる（43%）」
