国内電通グループ5社が、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えた「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
国内電通グループ5社とは、株式会社CARTA COMMUNICATIONS、株式会社D2C、株式会社電通、株式会社電通デジタル、株式会社セプテーニ・ホールディングスの5社です。
目次
2022年の日本の総広告費は前年比104.4％超の7兆1,021億円で過去最高
電通グループ5社によると、2022年の日本の総広告費は、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けながらも過去最高になったといいます。
特にインターネット広告費は社会のデジタル化を背景に高い増加率を保ち、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めました。
検索連動型広告が9,766億円で、前年比122.2％と大きく成長
インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告などの運用型広告や、ビデオ（動画）広告の成長により、前年比115.0％の2兆4,801億円という結果になりました。
広告種別で見ると、検索連動型広告が前年比122.2％の9,766億円と増加し、構成比は39.4％に。ビデオ（動画）広告は前年比115.4％の5,920億円、構成比は23.9％となりました。
このうちインストリーム広告は3,456億円で、全体の58.4%を占め、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告は2,463億円（構成比41.6％）という結果になりました。
【グラフ1】インターネット広告媒体費の広告種別構成比
運用型広告が2兆1,189億円で、推定開始以降はじめて2兆円を突破
取引手法別では、運用型広告は前年比115.3％の2兆1,189億円となり、推定開始して以来、はじめて2兆円を突破し、インターネット広告媒体日に占める構成比は85.4％となりました。
予約型広告は前年比117.7％、成果報酬型広告は前年比102.7％といずれも成長しています。
【グラフ2】インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
ソーシャル広告は前年比112.5％の8,595億円、SNS系と動画共有系を合わせて78.3％
ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比112.5％の8,595億円で、インターネット広告媒体費全体の34.7％に。
ソーシャルメディアを種類別にSNS系、動画共有系、その他に分類した場合、SNS系が3,675億円（構成比42.8％）、動画共有系が3,052億円（構成比35.5％）となり、合わせて78.3%を占める結果となりました。
【グラフ6】ソーシャル広告の構成比推移
【グラフ7】ソーシャル広告の広告種類別構成比
なお、インターネット広告媒体費は2023年も堅調に推移し、全体で前年比112.5％の2兆7,908億円まで増加する見込みとのことです。
