ファミリーマート店舗内のリテールメディアを運営する株式会社ゲート・ワンは、「FamilyMartVisionの浸透度に関するアンケート調査」を2025年12月に実施しました。2022年からの継続調査を通じて、FamilyMartVisionの認知率、視聴経験率ともに上昇していることが明らかになりました。
設置店舗拡大で認知率・視聴経験率が全世代で伸長
FamilyMartVisionの認知率は、2022年の初回調査時に36.8%だったものが、2025年12月の調査では55.5%となり、3年間で約20pt上昇しました。さらに、「見たことがある、見たことがある気がする」を示す視聴経験率は2022年11月に31.9%であったものが、今回の調査では47.4%となり、16pt上昇しました。
この数値の伸長は、FamilyMartVisionの設置店舗拡大に伴う接触機会の増加が主な要因と考えられます。ファミリーマート店舗内に設置された大型モニターによるデジタルサイネージは、来店客との接点を着実に増やしており、リテールメディアとしての存在感を高めています。
10代の認知率は70%超、30代・40代が大幅に伸長
認知率を年代別に見ると、これまでの調査と同様に10代、20代の若年層において高い数値を示しています。特に10代では70%を超える認知率を記録しており、若年層へのリーチ力の高さが確認されました。
注目すべきは、今回の調査で30代が6pt、40代が8pt上昇し、ミドル層での認知も広がっていることです。これは、2025年に東京を中心とした都市部へのFamilyMartVision設置を進めたことによる、オフィス近隣での接触機会の増加が主な理由と考えられます。
実際に関東地方の認知率を見ると、2024年の50.6%から57.3%に上昇していることからも、都市部への設置による接触機会増加の効果が表れていると言えます。ビジネスパーソンが日常的に利用するオフィス街のファミリーマート店舗への展開が、働く世代への認知拡大に寄与している状況が数値として裏付けられました。
マーケティング施策支援へのデータ活用を強化
「FamilyMartVisionの浸透度に関するアンケート調査」では、FamilyMartVisionの認知率、視聴経験率だけでなく、ファミリーマートの利用実態やFamilyMartVisionの視聴状況、他メディアの接触状況などを取得しています。回答者のデモグラフィック情報と掛け合わせた分析を行うことで、マーケティング施策への支援となるデータを提供できる体制を整えています。
調査は楽天インサイト株式会社に委託し、WEBでのアンケート調査として実施されました。対象者は15-69歳男女で人口構成比で回収され、2022年11月から2025年12月まで計4回実施されています。各回のサンプル数は約16,600sと大規模なものとなっており、統計的な信頼性の高いデータとなっています。
ゲート・ワンでは今後もFamilyMartVisionの広告効果検証だけでなく、マーケティング施策立案に役立つデータの取得等を通じて、さらに活用しやすいメディアを目指していくとしています。リテールメディアとしての価値を高めるためには、単なる広告枠の提供にとどまらず、消費者インサイトを含めた総合的なマーケティングソリューションの提供が不可欠です。
店舗内メディアは、購買行動に最も近い接点でのコミュニケーションが可能という強みを持ちます。FamilyMartVisionの認知率・視聴経験率の継続的な上昇は、リテールメディアが持続的なビジネスとして成長する可能性を示すデータと言えるでしょう。今後は認知の拡大だけでなく、広告主にとっての効果測定やROI向上につながるデータ提供が、メディアビジネスとしての競争力を左右することになります。
