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ソーシャルメディアは「ウィキペディア式」で偽情報を減らせるか?【Media Innovation Newsletter】9/28号 画像

ソーシャルメディアは「ウィキペディア式」で偽情報を減らせるか?【Media Innovation Newsletter】9/28号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。「Mr.Goxx」というハムスターが、ケージ内の回し車とトンネルをどのように使ったかによって暗号資産を「取引」し、3カ月間で77ユーロ(約1万円)の利益を上げたとのこと。その様子はTwitchで配信されるなど注目を集めて…

【特集】データで見るNFTの現在地、10のチャートで知るトレンド 画像

【特集】データで見るNFTの現在地、10のチャートで知るトレンド

ブロックチェーンで唯一性が担保された資産であるNFT(ノン・ファンジブル・トークン)。非常に高額で取引されるなどの話題が尽きないNFTですが、これによってデジタルコンテンツはどう変化していくのか、2021年9月の特集は「NFTが進化させるコンテンツの未来」です。 202…

再び批判を受けるフェイスブック、コンテンツ判断の基準とは?【Media Innovation Newsletter】9/27号 画像

再び批判を受けるフェイスブック、コンテンツ判断の基準とは?【Media Innovation Newsletter】9/27号

四半期ごとにコンテンツの適切な取り扱いができているかを報告する透明性レポートを発表しているフェイスブックですが、その発表について批判を浴びています。

ニュースルームの「ファクトチェック部門」は、まだビジネスとして成功していない【Media Innovation Newsletter】9/25号 画像

ニュースルームの「ファクトチェック部門」は、まだビジネスとして成功していない【Media Innovation Newsletter】9/25号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。iPhoneの充電端子にはいまだLightning端子が採用されていて、USB Type Cが普及した今、ユーザーの悩みの種とも言えます。そのLightning端子を廃止する法案が欧州委員会で提出され話題に。先日発表された製品でもiPadは…

新聞の「発行部数」はもはや意味を持たない数字か【Media Innovation Newsletter】9/23号 画像

新聞の「発行部数」はもはや意味を持たない数字か【Media Innovation Newsletter】9/23号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。米グーグルがニューヨークのオフィスビルを2300億ドルで購入と発表しました。やはり米大手IT企業はオフィスでの勤務を推し進めたい考えを貫いています。 「Media Innovation Newsletter Daily Edition」では毎朝、メデ…

ターゲティング規制に苦しむフェイスブック、中小企業を支援する新機能発表【Media Innovation Newsletter】9/22号 画像

ターゲティング規制に苦しむフェイスブック、中小企業を支援する新機能発表【Media Innovation Newsletter】9/22号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。ネットフリックスが多くの人にサービスを体験してもらうため、「広告も支払い情報登録も無い(=自動課金されない)」完全無料プランをケニアで開始。サブスクリプションのトライアルの在り方については、話題になって…

スマートニュースの巨額調達、米国市場を獲りに行く【Media Innovation Newsletter】9/21号 画像

スマートニュースの巨額調達、米国市場を獲りに行く【Media Innovation Newsletter】9/21号

ニュースアプリ「SmartNews」を運営するスマートニュース株式会社が、シリーズFのラウンドで251億円の資金調達を実施。累計の調達額は443億円、時価総額は2100億円に達しました。巨額の調達は筆者も驚きだったのですが、主戦場として示された米国ではどのような反応だっ…

グーグルもニュースレター競争に参戦か【Media Innovation Newsletter】9/18号 画像

グーグルもニュースレター競争に参戦か【Media Innovation Newsletter】9/18号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。Unicodeに新たな絵文字が追加されることが発表されていました。ダイバーシティをサポートする「妊娠中の男性」や流行した「指ハート」などが予定されているようです。絵文字は世界の変化を反映しているので見ていて楽…

「遊び」から漫画家を発掘する集英社の挑戦【Media Innovation Newsletter】9/17号 画像

「遊び」から漫画家を発掘する集英社の挑戦【Media Innovation Newsletter】9/17号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。テレワークをきっかけにゲーミングチェアを利用する人が増加したと言われるなど、「ゲーミング○○」が溢れていますが、先日ゲーミングデバイスメーカーのRazerが「ゲーミング指サック」を発表。「何でもありか?」と…

加速するウォルマートのデジタル戦略【Media Innovation Newsletter】9/16号 画像

加速するウォルマートのデジタル戦略【Media Innovation Newsletter】9/16号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。昨日はどのニュースサイトもアップルが発表した新製品の話題が溢れていました。個人的には、クリエイティブ職ではない人でも手を出しやすいiPad miniが気になるところです。 「Media Innovation Newsletter Daily Edit…

ニュースキュレーションサービスはパブリッシャーのためになるか?【Media Innovation Newsletter】9/15号 画像

ニュースキュレーションサービスはパブリッシャーのためになるか?【Media Innovation Newsletter】9/15号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。米企業が「ホラー映画心拍数アナリスト」なる仕事を募集中とのこと。制作費と怖さの相関を調べるため、10日間で13本のホラー映画を見て心拍数を計測する、という内容で、1300ドル(約14万円)の報酬が用意されているそ…

アップル裁判、ルール改定命令も「独禁法違反」とは認められず【Media Innovation Newsletter】9/14号 画像

アップル裁判、ルール改定命令も「独禁法違反」とは認められず【Media Innovation Newsletter】9/14号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。アップルのオンラインイベントが15日午前2時に開催予定とのこと。私はAndroidユーザーですが、やはり新製品発表はワクワクしますね。 「Media Innovation Newsletter Daily Edition」では毎朝、メディア関係者必読のニ…

5万ドルの借金を背負って不況のメディア業界に飛び込む米国の学生【Media Innovation Newsletter】9/13号 画像

5万ドルの借金を背負って不況のメディア業界に飛び込む米国の学生【Media Innovation Newsletter】9/13号

大学の授業料が高騰していると言われる米国。多くの学生が奨学金に頼り、卒業後は返済に追われると伝えられています。メディアの世界でもそれは同様のようです。ウォール・ストリート・ジャーナルが、ジャーナリズムを専攻する学生が多額の借金を背負い、将来の見えない…

ニュースメディアに求められる、SNSでの責任【Media Innovation Newsletter】9/11号 画像

ニュースメディアに求められる、SNSでの責任【Media Innovation Newsletter】9/11号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。フェイスブックがレイバンと共同開発したスマートグラスを発売しました。今のところ、写真・動画撮影や通話など、基本的な機能しか備えていませんが、将来的にはAR機能などの搭載を目指しているようです。 「Media Inn…

プライバシーは大事、それでも広告モデルは人気【Media Innovation Newsletter】9/10号 画像

プライバシーは大事、それでも広告モデルは人気【Media Innovation Newsletter】9/10号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。アマゾンのレジ無し決済システムが傘下のスーパーマーケットの一部店舗に導入されたとのこと。手のひらで決済する「Amazon One」も利用可能で、スマホすら取り出さなくてもいい時代がすぐそこに迫っています。 「Media…

ニュース編集AIが人間に取って代わる日は来るか【Media Innovation Newsletter】9/9号 画像

ニュース編集AIが人間に取って代わる日は来るか【Media Innovation Newsletter】9/9号

おはようございます、Media Innovationの多賀です。ドイツ政府がEUに対し「スマートフォンは7年間は使用できるようメーカーに求める」新法を提唱したそうです。本体価格の高額化もあり、毎年買い替える人は少ないと思われますが、7年も使い続けるのはそれはそれで大変そ…

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