電通グループの株式会社D2C株式会社サイバー・コミュニケーションズ、および株式会社電通の3社が、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。

わが国の2018 年の総広告費、6兆5,300億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9%、1兆7,589億円(前年比116.5%)を占めています。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円(前年比118.6%)となっており、順調に成長を続けています。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

■「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

①2018年の広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割
広告種別では、検索連動型広告(39.4%)とディスプレイ広告(38.9%)の2種で全体の約8割を占め、その後にビデオ(動画)広告(14.0%)が続きます。取引手法別では、運用型広告が全体の約8割を占めました。


②モバイル広告費が初の1兆円超え
2018年の「インターネット広告媒体費」 1兆4,480億円をデバイス別に見ると、モバイル広告費が全体の70.3%(1兆181億円)となり、初めて1兆円を突破しました。

③2019年インターネット広告媒体費は、全体で1兆6,781億円まで成長する見込み
好調なモバイル広告の成長により、2019年インターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9%の1兆6,781億円になると予測されます。内訳はモバイル広告1兆2,493億円(前年比122.7%)、デスクトップ広告4,288億円(同99.8%)です。

④ビデオ(動画)広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測
ビデオ(動画)広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測
急成長を遂げるビデオ(動画)広告の2018年の広告費は2,027億円。2019年には前年比130.8%の2,651億円へと拡大する見込みです。なかでもモバイル広告の成長が著しく、前年比139.3%と全体の伸びをけん引すると予測されています。

■構成比がが高いのは検索連動型広告とディスプレイ広告

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

2018年のインターネット広告媒体費は、約1.4兆円(電通「日本の広告費」より)でした。なかでも構成比がが高いのは検索連動型広告とディスプレイ広告で、この二つを合計すると約8割を占めます。

近年、新領域として注目されているビデオ(動画)広告は全体の14.0%にとどまり、次いで成果報酬型広告、その他インターネット広告と続きます。

■ 取引手法別×広告種別 では 「運用型の検索連動型広告 」が主流

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

インターネットの広告媒体費を取引手法ごとにみると、主流となっている運用がた広告が約1.1兆円を占めています。次いで予約型広告(13.6%)、成果報酬型広告(6.8%)となります。

さらに、取引手法別×広告種別で分解すると、運用型で検索連動型広告の構成比が最も大きく39.4%となりました。

■デバイス別構成比ではモバイルが優勢

インターネット広告媒体費のデバイス別構成比

インターネット広告媒体費をデバイス別で見ると、モバイル広告が約1.2兆円、デスクトップ広告が約0.4兆円となりました。またデバイス×広告種別でみると、最も構成比が大きいものがモバイルの検索連動型広告で27.7%、次いでモバイルのディスプレイ広告が27.6%を占めています。

■インターネット広告媒体費の総額は増加傾向…モバイルは74.4%まで拡大すると予測

2019年のインターネット広告媒体費は、総額で1兆6,781億円(前年比115.9%)となると予測されています。

インターネット広告媒体費総額の推移(予測)

デバイス別では、モバイル広告が2018年と比べて122.7%となり、一方でデスクトップ広告も前年比99.8%と一定の市場規模を保つ予測となっています。

インターネット広告媒体費デバイス別広告費の推移(予測)

■ビデオ(動画)広告は、2019年には2915億円まで拡大の見込み

ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)

2018年のビデオ(動画)広告費は2,017億円で、そのうち76.1%をモバイル広告が占めていました。2019年には、モバイル広告の大きな伸長に加え、デスクトップでもわずかではありますが着実に成長することから、ビデオ(動画)広告費は2018年と比較して130.8%と拡大する見込みとなっています。

<調査概要>
調査主体:株式会社D2C / 株式会社サイバー・コミュニケーションズ(CCI) / 株式会社電通

調査時期:2018年12月~2019年2月

調査方法:以下の調査に基づき、推定作業を実施
① インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査(郵送調査/web調査)「2018年(平成30年)日本の広告費 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
② 同、追加ヒアリング調査
③ 各種データ収集・分析

※本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合があります。